著者
小林 勇輝 後藤 惟樹 遠藤 勝義 山崎 大 丸山 龍治 林田 洋寿 曽山 和彦 山村 和也
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会学術講演会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.973-974, 2017

中性子応用計測において,集光デバイスを用いた中性子線の高強度化による測定時間の短縮が求められている.我々はマイクロ波プラズマジェットを用いた数値制御PCVMにより,石英ガラス製のマンドレルを作製し,その上にNiC/Tiの多層膜を積層し,これを離型することで,中性子集光用Wolter Ⅰ型スーパーミラーの作製を目指している.本報では,石英ガラス製回転体試料へマイクロ波プラズマジェット加工を適用し,その加工特性について評価した.
著者
金 海永 鈴木 陽一 高根 昭一 小澤 賢司 曽根 敏夫
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.455-460, 1999-06-30 (Released:2017-02-01)
参考文献数
17

It has been shown that HRTFs (Head Related Transfer Functions) are important cues for judging the absolute auditory distance of a single sound image when the sound source is close to the listener. In order to investigate the role of HRTFs in auditory distance perception more generally, not only the absolute distance of a single sound image but also the relative distances among multiple sound images should be considered. From this point of view, two kinds of psychoacoustical experiments on absolute and relative distance perception were conducted with the same source signals for stimuli. Comparison of the results of the two experiments showed that while the absolutely judged distance of a sound image increases with the actual distance of sound source up to around 1.2 m, the results of the relative auditory distance perception showed that the perceived distance significantly increases up to 2〜3 m. This difference may be attributable to some perceptual information stored in a short-term memory provided by the comparison of auditory distances between multiple sound images, which could offer an additional cue in relative distance perception, and it may be effective to improve the resolution of the distance perception of sound images at longer distance than the limitation in absolute distance perception.
著者
曽我 史朗
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.141, no.1, pp.9-14, 2013 (Released:2013-01-10)
参考文献数
13
被引用文献数
1

天然物由来の生理活性物質(Geldanamycin,Radicicol)の生理活性メカニズムを,酵母やがん細胞を使ったバイオロジーを組み合わせて解析していくことによって,heat shock protein 90(Hsp90)が重要な抗がん薬標的であることが明らかにされてきた.Hsp90は,がんの増殖・生存に関わる多くの“クライアントタンパク質”の機能維持に必須であり,Hsp90阻害によってこれらクライアントタンパク質の機能をマルチに阻害することによって種々のがん細胞に対して抗腫瘍活性を示す.Hsp90阻害薬の臨床応用はGeldanamycin誘導体で先行して実施されてきたが,それらとは全く異なる骨格を持つ新規Hsp90阻害薬KW-2478を創製し臨床試験が進んでいる.本報ではHsp90が抗がん薬標的として発見されてきた経緯,新規Hsp90阻害薬KW-2478の研究開発,およびHsp90阻害薬開発の現状等について紹介する.
著者
鷲見 康子 長島 千佳 曽和 順子 冨高 晶子 鶴田 京子 赤松 浩彦 松永 佳世子 大橋 正博
出版者
Meeting of Osaka Dermatological Association/Meeting of Keiji Dermatological Association
雑誌
皮膚の科学 (ISSN:13471813)
巻号頁・発行日
vol.1, no.3, pp.172-175, 2002 (Released:2010-08-25)
参考文献数
9

セファトリジンプロピレングリコール (CFT: セフラコール (R) ドライシロップ) によるアナフィラキーショックを経験した。患者は5歳, 女児。感冒のため近医で処方された抗菌剤 (セフラコール (R) ドライシロップ) と感冒用混合シロップを内服したところ, 約5分後に呼吸困難, 蕁麻疹, 腹痛, 尿失禁が出現した。救急車にて当院救急外来受診し, エピネフリン皮下注射, 副腎皮質ステロイド点滴により症状は軽快した。後日, 薬疹を疑い薬剤による皮膚テストを施行したところ, セフラコール (R) ドライシロップ (10%水溶液) と主成分であるCFT (1%水溶液) のオープンテストで膨疹が出現した。以上よりCFTによるアナフィラキーショックと診断した。
著者
才田 祐人 田中 綾 羽山 庸道 曽田 藍子 山根 義久
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.437-439, 2007-04-25
被引用文献数
2 2

2ヶ月齢,雄のロングコート・チワワが肺動脈弁狭窄症と診断された.超音波検査における圧較差は158mmHgであった.そこで,経心室的肺動脈弁拡大形成術(Brock法)を試みた.術後,顕著な胸水貯留が認められたが,集中治療により術後5日目にはほとんど認められなくなった.術後2ヶ月目に実施された心カテーテル検査では,施術前と比較して右室収縮期圧の減少が確認されるとともに患畜の一般状態は大幅に改善された.
著者
西脇 友紀 阿曽沼 早苗 小野 峰子 仲村 永江 田中 恵津子
出版者
公益社団法人 日本視能訓練士協会
雑誌
日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.277-285, 2014 (Released:2015-03-19)
参考文献数
9

【目的】視能訓練士の拡大鏡選定状況に関するアンケート調査の結果を報告する。【対象及び方法】2013年5月、ロービジョン(LV)対応医療機関に勤務している視能訓練士(日本LV学会員)を対象に拡大鏡選定に関するアンケートを郵送で行った。【結果】86名の視能訓練士から回答を得た。回答者の82.6%は、月あたり平均拡大鏡選定数が3つ以下であった。拡大鏡選定時に必要拡大率の計算・算定をしている者は72.1%で、視力値から計算する方法が最も多く用いられていた。方法を学んだ場所・機会について視能訓練士養成校と回答した割合は低く、養成校修了後に習得したと思われる回答が多かった。その方法を用いている理由の多くは効率性や正確性などで、計算・算定方法により違いがみられた。計算・算定をしていない場合の理由は「患者に任せている」との回答が多かった。計算・算定していると回答した者はほぼ全員が拡大鏡使用法の指導もしていると回答していた。【結論】LV対応医療機関に勤務している視能訓練士の拡大鏡選定状況の概要がわかった。現状では全体的に拡大鏡の選定数は少なかったが、今後、LVケアの需要は高まり視能訓練士が拡大鏡選定に携わる機会が増えることが予想される。視能訓練士はLVケアの主たる担い手として、その中核となる拡大鏡選定を適切に行えるように技術を高める必要がある。
著者
繁田 聡一 岡本 秀輔 清水 謙多郎 曽和 将容
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SS, ソフトウェアサイエンス
巻号頁・発行日
vol.98, no.230, pp.17-24, 1998-07-31
参考文献数
6

64ビットアーキテクチャの登場によって広大なアドレス空間が使用できるようになり、単一アドレス空間方式のオペレーティングシステムが研究されている。全てのプロセスが単一の仮想アドレス空間を共有するこの方式には、プロセス間でのデータ共有が効率良く実現できるという大きな利点がある。しかし、逆に、プロセス固有のデータを不正な参照から互いに保護するためには、単一の仮想アドレス空間上で保護領域の設定とアクセス制御を実現する必要がある。本稿では、キー/ロック方式を拡張した方式を、単一仮想アドレス空間上でのアクセス制御機構に適用する。
著者
益川 敏英 山脇 幸一 棚橋 誠治 原田 正康 野尻 伸一 前川 展祐 早川 雅司 戸部 和弘 酒井 忠勝 野中 千穂 青木 保道 松崎 真也 柴田 章博 曽我見 郁夫 深谷 英則
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2010-04-01

質量の起源を担うヒッグス粒子が発見されたが、その本性は未解決のままである。本計画は「はしご近似」や「ホログラフィー」の模型的計算に基づき、ヒッグス粒子が「ウォーキングテクニカラー理論」で予言された軽い複合粒子「テクニディラトン」として説明できることを示した。一方、第一原理計算方法である格子QCDの計算機シミュレーションにより、フレーバー8のQCDが「ウォーキングテクニカラー理論」の候補となること示し、他のグループも追認した。さらに、フレーバー12(複数の他グループが追認)とフレーバー8において軽いフレーバー1重項スカラーメソンを発見した。後者は「テクニディラトン」の候補である。
著者
上田 昌宏 山田 諒 串畑 太郎 永田 実沙 栗尾 和佐子 安原 智久 曽根 知道
出版者
一般社団法人 日本薬学教育学会
雑誌
薬学教育 (ISSN:24324124)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.2020-028, 2020 (Released:2020-10-31)
参考文献数
10

学習方略の適切な設定は,効果的な教育を行う上で必須であるが,方略を比較,検証した研究は少ない.今回,防災に対する意識を涵養するため,シミュレーション(HUG)と講演を組み合わせた学習プログラムをデザインしたが,学習環境の制限により,方略の順序が異なる2クラスでの実施となった.本研究では,順序違いが学習効果に及ぼす影響を検証した.プログラム前後に防災に関するアンケート調査を実施し,Fisherの正確確率検定を行った.その結果,HUG先行群では,災害現場での行動に自信を持ち,上位年次での災害研修への参加意欲につながることが示され,講演先行群では,災害支援への意欲が向上することが示唆された.どちらの方略でも,受講者が災害医療を考えるきっかけとなり,被災地の様子をイメージできることが示された.1回の測定だが,学習効果に違いが出たことから,学習目標に合わせた方略をデザインし,教育を行う必要があることが示唆された.
著者
根来 美貴 曽我 真人 瀧 寛和
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.39, pp.53-58, 2011-05-07

近年,マンガの描き方を記した書籍には『視線誘導』という技術が記載されている.『視線誘導』とは「ページのコマの絵を追っていく読者の視線の自然な流れを作る」技術である.この視線の流れを作者がコントロールすることで,マンガ内の時間感覚やリズムなどを希望した通りに読み進めてもらえる.しかしこれは著者の経験に基づいて記述されているものであり,実験により証明されたものではない.そこで本研究では書籍および参考資料に記載されている視線誘導の例からマンガを作成し,視線分析装置を用いた分析を行った.また印象の変化が発生するとされるものにはアンケートを実施した.そこから視線誘導の有用性を明らかにすることを目的とした.
著者
阿曽沼 明裕 ASONUMA Akihiro
出版者
名古屋大学大学院教育発達科学研究科
雑誌
名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.17-35, 2020-09-30

Functional differentiation of higher education institutions has long been discussed in Japan. Implicitly, it has been argued against a background of the problem of resource constraints. If there are resource restrictions, duplication of functions among various institutions is considered problematic. However, when discussing functional differentiation, the difference of financial bases among different institutions of higher education has been rarely examined in detail. We should consider how the revenue structure (income breakdown) varies depending on the diversity of higher education institutions. In this study we take the US higher education system as an example in order to better understand the relationship between the functional differentiation and financial basis of higher education institutions. The US higher education system is comprised of a great diversity of higher education institutions, differentiated further into various types of institutions. Fortunately, the “Carnegie Classification of Institutions of Higher Education” is very useful. Moreover, the IPEDS (Integrated Postsecondary Education Data System) provides the financial data that enables comparison of higher education institutions. In this article (part2) we discover some patterns of income structure within the various institutions of higher education and focus on the differentiation of public, private, and for-profit institutions, and the difference of institutional types as defined by the Carnegie Classification of Institutions of Higher Education. Accordingly, the group of institutions is divided into “Core RevenueDependent Type,” which largely depend on tuition fee income and state appropriations., and “Diversified Revenue type,” which depend on various financial resources: government research grants, investment income, hospital income, private funds, and so on. For example, the group of public institutions offering mainly associate’s degrees is categorized as “Core Revenue-Dependent Type.” In contrast, the group of institutions that offer many doctoral programs is categorized as “Diversified Revenue type,” and are dependent on research grants and hospital monies. These various types of income structures and the factors behind their differences are discussed.
著者
曽 琳雁 Linyen Tseng
出版者
同志社大学政策学部・総合政策科学研究科政策学会
雑誌
同志社政策科学院生論集 = Doshisha policy and management review
巻号頁・発行日
vol.2, pp.49-63, 2013-01-10

本稿においては台湾で実施されてきた選挙制度の改革についての分析を行う。台湾では、2004年まで国政選挙において中選挙区制が採用されていたが、様々な問題が発生したために、選挙制度改革の動きが起こった。改革の過程において保守勢力による抵抗も見られたが、最終的に小選挙区比例代表並立制が採用された。2012年までに、並立制で計2回の選挙が行われたが、指摘されていた問題が期待通りに改善していないばかりか、新たな課題も生じることとなった。本稿においては特に一票の格差問題に注目し、相対代表指数を用いて分析を試みた。その結果、「人口平均の上下15%」原則と「各県から少なくとも一人」という憲法の増加条文が、一票の格差問題を拡大させていることが明らかになった。それは憲法本文の平等原則に抵触している可能性があるため、早急な解決が期待される。
著者
慶応義塾大学法学部曽根泰教ゼミ
出版者
文芸春秋
雑誌
文芸春秋
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.p382-387, 1984-01