著者

村本 浩一 藤井 さやか 有田 智一 大村 謙二郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.42.3, pp.727-732, 2007-10-25 (Released:2017-02-01)

参考文献数

11

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本研究では日立製作所の企業城下町である日立市を事例として、社有施設の整備プロセスを明らかにするとともに、近年進展している社有地の利用転換の実態と今後のあり方についての示唆を得ることを目的としている。戦後からの企業所有の社宅・寮などを中心とした土地・建物ストックの形成過程とその用途転用の実態の調査及び日立ライフへのインタビュー等を実施し、以下の点が明らかになった。1)日立製作所は大規模な社有地を既成市街地内に所有し、90年代から旧社宅地を中心に用途転用を進めており、これが日立市の市街地構造に与える影響は大きい。2)日立製作所では社有施設を事業所単位で保有してきたが、それらの用途転用は実質的に系列会社の日立ライフが担当し、これまでは住宅・商業用途の立地バランスをある程度考慮した用途転用がなされてきた。3)しかし、今後は日立製作所本社レベルで社有施設の再編方針が検討される方向にあり、必ずしも日立市の都市構造に配慮した再利用がなされるとは限らない恐れがあり、行政と企業の協力による土地利用転換方針の検討が現状では不十分である。

著者

村本喜代作 著

出版者

小長谷菊太

巻号頁・発行日

1964

著者

朝倉 英行 村本 慶博

出版者

社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.35, no.10, pp.828-832, 1977

被引用文献数

2

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The effects of reaction temperature on the isomer distribution in the monosulfonation of <I>o</I>- and <I>m</I>-xylenes have been studied in 96 % sulfuric acid. <I>m</I>-Xylene-5-sulfonic acid was obtained in a good yield from <I>m</I>-xylene-4- and <I>m</I>-xylene-4-sulfonic acids were prepared by sulfonation of <I>o</I>- and <I>m</I>-xylenes. o-Xylene-3- and <I>m</I>-xylene-2-sulfonic acids were synthesized from the corresponding aminoxylenes by an adaptation of the method of Moschner. <I>m</I>-Xylene-5-sulfonic acid was obtained in a considerable yield by heating the 4-sulfonic acid at 200&deg;C with sulfuric acid. The isomeric of the sulfonation products were determined by analyses of their NMR signals of methyl protons. The sulfonic acids were characterized by IR and NMR spectra, and identified by their melting point of sulfonamides and S-benzylthiuronium salts.

著者

向井 章恵 村本 明子 渡辺 紹裕 荻野 芳彦

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.957-961,a2, 2001-09-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

15

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生態系の保全を考慮した水田圃場における水管理・水利用が求められている。本報では, 水田生態系における高次の捕食者である鳥類を取上げ, その水田利用の概況を整理した上で, 湛水を中心とする圃場の条件とその生息条件に関する国内外の事例を整理して, 鳥類の生息と水田の利用管理や整備の課題を考察した。とくに, 収穫後の湛水によって冬の渡り鳥に生息場を提供することを取上げ, カリフォルニアと宮城県蕪栗沼など国内外の「冬季水田湛水プロジェクト」と, また, 湖北地区におけるコハクチョウ飛来水田の条件調査の成果概要を紹介した。

著者

村本喜代作 編

出版者

全国改良麦製造業者組合

巻号頁・発行日

1919

著者

村本 光二 舘野 浩章 小川 智久 神谷 久男

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.379-388, 2003-06-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

32

著者

田中 直樹 我妻 浩二 榊原 加奈 村上 純一 石渕 重充 村本 勇貴 岡田 尚之 岩本 航

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1323, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】野球は,本邦における競技人口が約810万人とされ,幅広い年代で行われている。学童期や高校野球選手に対する研究報告は多いが,中・高年期の野球傷害に関する報告はほとんどみられない。今回我々は,中・高年期以上で構成される1チームについて傷害調査を行う機会を得た。そこで本研究は中・高年期野球選手における傷害発生件数と程度を調査すること,および野球経験年数,野球ブランク年数と投球障害の関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,東京都還暦軟式野球連盟所属の野球選手23名(平均年齢67.4±5.6歳)とし,調査は配票による自記式アンケートとした。調査項目は,①「野球経験年数(トータル年数,野球のブランク年数)」,②「野球に起因する傷害」,③「②の野球への支障度合い(VAS)」,④「野球以外に起因する傷害・疾患」,⑤「④の野球への支障度合い(VAS)」,⑥「現在野球を行う理由に関する自由記載」の6項目とした。また,アンケート調査項目④で肩肘痛を有していると回答した13名の「野球における支障度合い」と「経験年数」,「野球のブランク」との関係をpearsonの積率相関係数を用い検討した。統計解析は統計ソフトR ver.2.13.0を用い,有意水準は5%とした。【結果】①野球経験トータル年数は平均36.1±19.5年(±標準偏差)であった。野球経験者のうち現在野球を行うまでのブランク年数は平均25.2±14.5年(±標準偏差)であった。②野球に起因する傷害は合計18/23名で,肩・肘合計13件,腰痛3件,下肢障害3件,外傷では慢性硬膜下血腫1件,手指骨折1件であった。③野球に起因する傷害による野球への支障度合いは平均14.4±12.7mm(±標準偏差)であった。④野球に起因しない傷害・疾患を有すものは合計12/23名で腰痛3件,膝痛2件,喘息2件,痛風1件,前立腺疾患2件,心房細動1件,その他3件であった。⑤野球に起因しない傷害や疾患の野球への支障度合いは平均11.0±9.6mm(±標準偏差)であった。⑥現在野球を行う理由については,生きがいが5件,ストレス発散が5件,健康のためが4件であり,その他は仲間意識,社会交流等の回答があった。「野球経験年数」および「野球のブランク年数」と「肩肘痛による野球への支障度合い」との関係はそれぞれr=0.65(p<0.05),r=0.69(p<0.05)と正の相関を認めた。【結論】野球に起因する傷害は18/23名(78%)が有し,肩肘痛においては,野球経験年数,野球ブランク年数と野球への支障度合いについて正の相関を認め,今後身体機能との関係を明らかにする必要性がある。野球に起因しない傷害・疾患は12/23名(52%)が有し,年代を考慮した参加基準の指標や疾患の重症度の把握が必要であると考えられる。

著者

正木 郁太郎 村本 由紀子

出版者

The Japanese Association of Administrative Science

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.133-149, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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This research aimed to examine whether workplace gender diversity moderates the psychological effects of job characteristics (i.e., task interdependence and role ambiguity) on employees in Japanese organizations. We conducted two employee surveys, Study 1 in two service industry companies, and Study 2 in a HR service company. As a result, the negative interaction effects of task interdependence and workplace gender diversity on affective commitment were found both in Study 1 and 2. Specifically, task interdependence increased affective commitment of employees only when gender diversity was relatively low. A multilevel analysis performed in Study 2 also revealed that individual level role ambiguity had the same interaction effect. These results indicate that workplace gender diversity needs to be treated as an important contextual factor in job characteristics research.

著者

村本 孜

出版者

成城大学社会イノベーション学会

雑誌

成城大学社会イノベーション研究 = Seijo University, Social innovation studies (ISSN:18806414)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.13-30, 2019-03-29

著者

村本 卓

出版者

八戸学院大学

雑誌

八戸学院大学紀要 (ISSN:21878102)

巻号頁・発行日

no.58, pp.71-75, 2019-03-29

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本研究では、VRコンテンツの特性(没入感、リアリティ、臨場感など)に基づいて観光スポットを分析し、新たな視点でVRコンテンツを制作することで、地域の観光スポットを再確認し、観光資源発見の可能性について考察を行った。VRコンテンツ制作は、ユーザ体験を考慮した撮影など、従来の手法とは異なる部分も多い。本稿では、VRコンテンツの撮影・編集・配信に関する先行研究・事例から得た知見を元に、種差海岸の観光資源のVRコンテンツ企画について提案する。

著者

村本 徹也

出版者

北陸先端科学技術大学院大学

巻号頁・発行日

2018-03

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Supervisor:小坂 滿隆

著者

村本 賢三

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.142, no.2, pp.58-62, 2013 (Released:2013-08-09)

参考文献数

10

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Biologicsと言われる生物学的薬剤は,医療全体に大きな影響を与え,治療における改革を促進してきている.これらから新たに得られている知見も多く,病気の発症メカニズムの解析にも大きく貢献している.たとえば,抗TNFα抗体は,関節リウマチの前臨床モデルにおける抑制効果はあまり強くはないが,臨床においてTNFαが重要な働きをしていることに議論の余地はない.今後も生物学的薬剤は,成長し貢献していくことが予測される.しかしながら,世界的に医療費高騰が問題となりつつある中,より安価な薬剤の開発が求められているのも事実である.そこで,現状での生物学的薬剤の状況を踏まえた上で,開発中の低分子薬剤の状況について説明する.また,日本発の低分子薬剤,中でも我々が検討してきた新規抗リウマチ薬であるイグラチモドの開発経緯とその関節リウマチにおける抑制メカニズムに関して概説する.イグラチモドは,第III相試験において,メトトレキセートの効果不十分例における併用試験において24週で,プラセボ群30.7%に対して,イグラチモド群は69.5%と有意な改善効果を示した.我々は,この抗リウマチ作用のメカニズムとして,既存の抗リウマチ薬にない作用であるB細胞に対する抑制作用を提唱している.イグラチモドは,細胞増殖等には影響がないが,ヒトとマウスのB細胞からの抗体産生を明確に抑制する作用を示した.これは他の抗リウマチ薬にない作用であり,新規の薬剤であると言える.最後に,今後の薬剤開発の方向性やこれらの使い分けに関して,論じた.この拙文が今後の自己免疫疾患領域における創薬を考える一助となれば幸いである.

著者

村本 睦子 益田 浩司 加藤 則人 岸本 三郎

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3-4, pp.342, 2007-04-30 (Released:2017-02-10)

著者

椛 秀人 奥谷 文乃 村本 和世 谷口 睦男

出版者

高知大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2005

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雌マウスに形成される交配雄フェロモンの記憶のシナプス機構、鋤鼻ニューロンと副嗅球ニューロンの共培養によるニューロンの成熟分化、シナプス形成、及び幼若ラットの匂い学習機構を解析し、以下の結果を得た。1.フェロモン記憶の基礎過程としてのLTPの入力特異性と可逆性スライス標本を用いて、副嗅球の僧帽細胞から顆粒細胞へのグルタミン酸作動性シナプス伝達に誘導される長期増強(LTP)に入力特異性と可逆性が認められた。2.僧帽細胞から顆粒細胞へのシナプス伝達のalpha2受容体を介した抑制のメカニズムノルアドレナリンは僧帽細胞のG_<i/o>を活性化して電位依存性Ca^<2+>チャネルを抑制するほか、Ca^<2+>流入後の放出過程をも抑制することが判明した。3.alpha2受容体の活性化によるシナプス伝達のハイ・フィデリティの達成alpha2受容体の活性化は副嗅球の僧帽細胞から顆粒細胞へのシナプス伝達のハイ・フィデリティを達成させた。これがLTP誘導促進の鍵となっているものと考えられる。4.副嗅球ニューロンとの共培養による鋤鼻ニューロンの成熟と機能的シナプスの形成副嗅球ニューロンとの共培養によって鋤鼻ニューロンが成熟分化し、3週間の共培養により両ニューロン間に機能的なシナプスが形成されることが判明した。5.幼若ラットにおける匂いの嫌悪学習とLTPとの相関匂いと電撃の対提示による匂いの嫌悪学習の成立には電撃による嗅球のbeta受容体の活性化が不可欠であった。スライス標本を用いて、嗅球の僧帽細胞から顆粒細胞へのグルタミン酸作動性シナプス伝達に誘導されるLTPもbeta受容体によって制御された。この知見は、このLTPが匂い学習の基礎過程であることを示唆している。

著者

村本 真 矢ヶ崎 善太郎

出版者

京都工芸繊維大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究では,文化財数寄屋建築を対象に現場診断結果を用いた耐震性能評価技術を開発する.本研究の目的は,合理的で信頼性の高い評価情報を得るべく,数寄屋建築を損傷させずに土壁と構造木材の材料特性を推定できる要素技術を提供することである.現地調査において,壁土と木材の材料特性が評価できれば,建物の性能評価に直接有益な情報とすることができる.さらに,薄い壁厚の土壁を有する架構の性能評価実験を通して,数寄屋建築のシミュレーション技術を構築する.数寄屋建築の地震時挙動のシミュレーションにより,効果的な耐震補強法を提案する.これらの要素技術を組み合わせて文化財数寄屋建築の保存設計に直接活用できる基盤を整える.

著者

村本 邦子

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.183-185, 2011-10

著者

豊田 将之 村本 あき子 津下 一代

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.39-47, 2016 (Released:2016-09-29)

参考文献数

12

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目的:多量飲酒者に対する特定保健指導の効果を検証するため,特定保健指導の初回支援から6ヵ月後の飲酒習慣と検査データについて検討を行った.方法:同一健康保険組合の積極的支援終了者のうち,今回初めて特定保健指導に参加した男性555名を対象とした.特定保健指導の初回支援時(以下,初回支援時)に飲酒量を確認した.毎日飲酒・エタノール量40g/日以上群,毎日飲酒・エタノール量40g/日未満群,飲酒時々・なし群の3群に分け,特定健康診査時の検査データを群間比較,保健指導前後の検査データの群内比較を行った.さらに,毎日飲酒・エタノール量40g/日以上群内で,6ヵ月後のエタノール量20g/日以上減酒の有無,初回支援時の減酒計画立案の有無によりそれぞれ2群に分け,6ヵ月後までの検査データ変化量の群間比較を行った.保健指導の方法は3群で共通であり,初回はグループ支援で実施した.結果:特定健康診査時には3群間で体重,脂質,肝機能,血糖に有意差があった.保健指導前後比較において3群ともに有意な減量,検査データ改善がみられた.毎日飲酒・エタノール量40g/日以上群のうち減酒の有無2群間比較では,体重減少が減酒あり群で1.81±2.49kgであったのに対し,減酒なし群では0.33±2.46kg減少と有意差を認めた.BMI,腹囲,AST,γ-GTPの各変化量は減酒あり群で有意に大きかった.減酒計画の有無では有意差はみられなかった.結論:特定保健指導による減量および検査データ改善効果は,飲酒量が多い対象者にも一定の効果がみられた.特にエタノール量が20g/日以上減少した群で改善効果が大きかった.

著者

村本 和夫 岸浪 紘機 斎藤 図 戸倉 郁夫

出版者

室蘭工業大学

雑誌

室蘭工業大学研究報告. 理工編 = Memoirs of the Muroran Institute of Technology. Science and engineering (ISSN:05802415)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.443-453, 1981-11-30

著者

大迫 茂人 坂本 平守 浅井 英世 佐野 光仁 愛場 庸雅 近藤 千雅 北尻 雅則 坂下 啓史 東川 雅彦 村本 大輔 奥村 隆司

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.10-15, 2009

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&nbsp;&nbsp;大阪府における新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査結果を過去 5 年間にわたり検討し,本事業の評価を試みた。<br/>&nbsp;&nbsp;対象児は聴覚スクリーニング後に要検査児として大阪府下の36精密聴力検査施行病院耳鼻咽喉科に紹介された新生児達である。<br/>&nbsp;&nbsp;調査項目は10項目であるが,今回は上記の目的に関係の深い 3 項目について検討した。<br/>&nbsp;&nbsp;精密聴力検査医療機関を受診した児数は平成14年度159名より年々増加し,平成18年度は372名と順調にのびていた。また,精密聴力検査を受けた児数も平成14年134名から増加し平成18年度は318名であった。<br/>&nbsp;&nbsp;その受診児に対する精密聴力検査の結果の中,難聴児の検出数とその率は平成14年度では63名47%であったがその後,年々増加し平成18年度では194名61%であった。他方,両側性高度難聴児の検出は平成18年度でも受診児中精密検査を受けた318例中29例であった。<br/>&nbsp;&nbsp;スクリーニング検査結果と精密聴力検査結果を比較して両検査結果が一致している割合は平成14年度の35.4%から年々上昇し平成18年度には63.5%と高まっていた。この事実から両検査施行者の検査技術の向上などがうかがわれる。<br/>&nbsp;&nbsp;上述調査の結果は耳鼻咽喉科の観点からみると大阪府における本事業は順調に歩んでいることを示す一面と考えられる。

著者

玉井 那奈 松永 和秀 榎本 明史 村本 大輔 森川 大樹 向井 隆雄 内橋 隆行 土井 勝美 濱田 傑

出版者

近畿大学医学会

雑誌

近畿大学医学雑誌 = Medical Journal of Kindai University (ISSN:03858367)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.91-95, 2016-12-20

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[抄録] 上顎正中過剰埋伏歯と同時に鼻腔内過剰歯を認めた小児の1例を経験した.【症例】患者:9歳,男児.主訴:歯列不正(無症状).既往歴:特記事項なし.【現病歴】近在歯科にて上顎正中過剰埋伏歯を指摘され,当科紹介となった.【現症】歯牙欠損および萌出に異常所見は認めなかった.CT画像にて,上顎右側中切歯歯根の口蓋側に逆生過剰埋伏歯ならびに,左側鼻腔底粘膜内に過剰歯を認めた.【処置および経過】歯科口腔外科および耳鼻咽喉科と共同で,全身麻酔下にて鼻腔内過剰歯は鼻腔から,上顎正中過剰歯は口腔からのアプローチで抜歯を施行した.鼻腔内過剰歯は犬歯様形態を呈していた.【考察】今回,1990年以降に報告された鼻腔内過剰歯の33文献46例と自験例を併せた47例について検討した.鼻腔内過剰歯の初発症状は鼻症状が多いため,耳鼻咽喉科領域からの報告が多く,歯科領域からの報告は比較的少ないとされているが,歯科・口腔外科からも耳鼻咽喉科とほぼ同数の報告がなされていた.10歳以下が最も多く,そのほとんどが鼻症状よるものであった.抜歯した鼻腔内過剰歯の過半数が犬歯様形態を呈していた.47例のうち上顎正中過剰埋伏歯と同時に鼻腔内過剰歯を認めた症例は自験例も合わせて4例であった.4例はいずれも口腔外科からの報告で,鼻腔内過剰歯は経鼻から,上顎正中過剰歯は経口からのアプローチで抜歯が施行されていた.