2 0 0 0 OA ザリガニの肛門からの水の摂取に対するエクジステロンの影響(内分泌学)
2 0 0 0 学生は質的心理学の教育から何を得るか
2 0 0 0 人工内耳手術前後の骨導閾値の変化
- 著者
- 土井 勝美 村本 大輔 長谷川 太郎 太田 有美 諏訪 圭子 大崎 康宏 藤本 揚子
- 出版者
- 日本聴覚医学会
- 雑誌
- Audiology Japan (ISSN:03038106)
- 巻号頁・発行日
- vol.53, no.5, pp.383-384, 2010-10-15
2 0 0 0 OA 評判予測と規範遵守行動の関係:関係流動性に着目して
- 著者
- 岩谷 舟真 村本 由紀子 笠原 伊織
- 出版者
- 日本社会心理学会
- 雑誌
- 社会心理学研究 (ISSN:09161503)
- 巻号頁・発行日
- pp.0946, (Released:2016-09-12)
- 参考文献数
- 23
This study investigated how social norms are maintained in societies with different degrees of relational mobility. We hypothesized that (1) in high relational mobility societies, where they need to present their attractiveness to be chosen as a relational partner, people would follow social norms when they thought it would earn them a positive reputation from others; (2) in low relational mobility societies, where they need to avoid isolation in closed relationships, people would follow social norms when they thought they would be rejected by others if they did not. We also examined to what extent their reputation estimation was accurate. In particular, normative aspects of participation in community activities were investigated using a social survey. As we predicted, the more the respondents in low relational mobility societies feared rejection by others, the more they followed norms regarding participation in community activities. They tended to assume that others would give a lower evaluation to a nonparticipant than they do, which means that they may maintain the norms as a result of “pluralistic ignorance.” On the other hand, we did not find a significant interaction effect between perceived relational mobility and expectation of a positive reputation. This was explained by the respondents’ tendency to underestimate the possibility of earning a positive reputation by participating in community activities.
2 0 0 0 IR 金利自由化と住宅ローン金利 (安藤良雄教授追悼号)
- 著者
- 村本 孜
- 出版者
- 成城大学
- 雑誌
- 成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)
- 巻号頁・発行日
- no.92, pp.196-182, 1986-03
2 0 0 0 OA 知的障害者入所更生施設において多飲行動を示す自閉症者に対するPECSを用いた支援の効果
- 著者
- 村本 浄司 園山 繁樹
- 出版者
- 日本特殊教育学会
- 雑誌
- 特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
- 巻号頁・発行日
- vol.48, no.2, pp.111-122, 2010-07-31
本研究では、施設に入所する、多飲行動、自傷や便踏みなどの激しい行動問題を示す自閉症者1名に対して、PECSを用いて代替行動を形成し、形成された代替行動を日常生活に応用することによって行動問題が軽減するかどうかを検討した。機能的アセスメントによって対象者の行動問題の機能が要求や注目の機能を有しているという仮説が導かれた。支援Iにおいて、対象者の代替行動を形成する目的でPECSにおけるフェイズIIIまで実施した。その結果、必要な写真カードによる要求言語行動を獲得することができた。支援IIでは、日常場面において多飲行動への代替行動として写真カードを導入することで相対的に多飲行動が減少するかどうかを検討した。その結果、対象者の多飲行動は減少し、このアプローチの有効性が示唆された。支援を行ううえで職員の注意は常に対象者に向けられる必要があったため、職員の注目が確立操作として作用し、注目の機能を果たす行動問題の強化効力を低減した可能性がある。
2 0 0 0 OA 組織コミットメントが組織学習に及ぼす影響について1)
- 著者
- 正木 郁太郎 村本 由紀子
- 出版者
- 日本社会心理学会
- 雑誌
- 社会心理学研究 (ISSN:09161503)
- 巻号頁・発行日
- vol.31, no.1, pp.46-55, 2015-08-31 (Released:2015-09-09)
- 参考文献数
- 26
- 被引用文献数
- 2
Although past research has pointed out the importance of the relationship between organizational commitment and organizational learning, there is little consensus regarding how they are influenced by one another. In the present research, we attempted (1) to differentiate two components of organizational learning (i.e., single-loop and double-loop learning) and (2) to figure out the effect of organizational commitment, especially “organizational identification” (one of the two sub-factors of the affective commitment) on each of the two components. We conducted an empirical study using mail survey data randomly sampled in Tokyo. As we predicted, organizational learning behaviors consisted of two discriminating components. We also found that organizational identification had a positive effect on single-loop learning but no significant effect on double-loop learning. Furthermore, emotional attachment to the organization (the other sub-factor of the affective commitment) had no significant effect on organizational learning. The result suggests that organizational identification plays an important role to promote organizational learning, whereas emotional attachment does not.
- 著者
- 村本 浄司 園山 繁樹
- 出版者
- 障害科学学会
- 雑誌
- 障害科学研究 (ISSN:18815812)
- 巻号頁・発行日
- vol.35, pp.147-159, 2011-03-31
本研究では、知的障害者入所更生施設に入所する常同行動を伴う自閉症者1名に対して、活動スケジュールを使用した余暇スキルを形成することによって、常同行動の軽減を試みた。さらに、対象者が職員への要求行動を獲得することによって、入所施設において職員による対象者への余暇支援を維持させることを目的とした。訓練室における余暇スキル形成後、居室においても対象者の余暇スキルを形成することに成功した。さらに、職員との協働の余暇支援実施後、外部支援者のスーパーバイズがなくても、余暇支援を継続できていた。この要因として、職員が手続きを確認しながら、外部支援者と協働して支援を実施できたことが、対象者への余暇支援の維持に貢献した要因であると考えられる。
2 0 0 0 OA 地域金融機関論 : 「法と経済学」による序論的考察(I)
- 著者
- 村本 孜
- 出版者
- 成城大学
- 雑誌
- 成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)
- 巻号頁・発行日
- vol.166, pp.73-94, 2004-11-20
2 0 0 0 IR 地域金融機関論 : 「法と経済学」による序論的考察(III)
- 著者
- 村本 孜
- 出版者
- 成城大学
- 雑誌
- 成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)
- 巻号頁・発行日
- no.168, pp.1-24, 2005-03
2 0 0 0 画像トラッキングシステムによる自然落下雪片の動的形状解析
雲の中で成長した雪結晶は自分の重みで落下が始まり,雲粒の中を落下していく途中で雲粒が雪結晶に付着して種々の形に成長するが,落下速度は遅いので,すぐに空間密度が高まり互いに接触する割合が高く,しかも枝の構造が機械的にからみやすいため,いくつもの結晶の合体した雪片となる.この雪片同士が衝突併合には,雪片輪郭線の複雑さや落下運動の不規則さが関与していることが報告されているが,実際に雪片同士が衝突した瞬間の映像は捉えられていない.また,雪片が複雑な運動を伴って落下する理由も十分には解明されていない.本研究では,できるだけ自然に近い状態で落下中の雪片の映像を録画するシステムを製作し,次にそれらの映像を画像処理技術を使って定量化し,降雪現象の物理的特性を定量的に解明するシステムを開発することを目的として以下の実験を行った.(I)降雪雪片撮影システムの開発できるだけ自然現象に近い状態で落下中の雪片を観測するために4m(縦)×5m(横)×13m(高さ)の観測塔内で,地面に対して水平方向に1台,および鉛直方向に4台のCCDカメラを設置し,降雪雪片の落下中の運動を2方向から同時に撮影するシステムを開発した.(I)降雪観測と解析実際に、降雪中の切片を5台のカメラで撮影した.撮影した画像から降雪雪片の形状と3次元的な落下運動軌跡を求めた.
1 0 0 0 Wheeler法による放射効率測定に関する検討
- 著者
- 村本 充 石井 望 伊藤 精彦
- 出版者
- The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
- 雑誌
- 電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:09151877)
- 巻号頁・発行日
- vol.J78-B2, no.6, pp.454-460, 1995-06-25
移動体通信端末のアンテナは形状と共に小さくなり,その電気的特性は著しく劣化している.小形かつ高性能な携帯機を実現するためには,アンテナを高効率化することが重要となる.その際,重要なパラメータとなるのが放射効率であり,Wheeler法を用いて簡易に放射効率の測定が可能である.この手法は,アンテナをラジアン球程度の大きさのキャップで覆うと入力電力が損失電力に等しくなるという仮定に基づいて実施される.しかし,この仮定が成立しなければ,計算されるWheeler効率は正確な放射効率とならない.実際にWheeler法を用いた放射効率の測定を行うと,測定値は理論的な値と異なる落込みを生じることがある.本論文では,キャップをワイヤグリッドで近似し計算機上でWheeler法のシミュレーションを実現している.そこで,問題の落込みが測定方法に起因するものではないことを明らかにし,その原因として,キャップをかぶせたとき内部のリアクティブな電磁界が変化しないというWheeler法適用の前提条件が成り立っていないことを示している.また,Wheeler法に使用するキャップの大きさがラジアン球より大きい場合でも十分適用可能であることを示し,その適用限界について検討している.
1 0 0 0 OA 発注者・委託者の責任を考える
- 著者
- 加藤 憲忠 村本 浩 豊澤 康男 竹田 透
- 出版者
- 一般社団法人 日本産業保健法学会
- 雑誌
- 産業保健法学会誌 (ISSN:27582566)
- 巻号頁・発行日
- vol.1, no.1, pp.271-279, 2022-07-10 (Released:2023-02-22)
- 参考文献数
- 2
現在、促進されている副業・兼業・フリーランス等の働き方における発注者・委託者の責任について、各シンポジストからご報告を頂き、下記のような見解が提示された。 ・ 副業・兼業・フリーランス等の新しい働き方については法的に未整備な部分が多く、特にフリーランスに対する安全衛生には十分な議論が行われていない現状がある。 ・ DX(デジタルトランスフォーメーション)の一つであるフロントローディングという手法は、設計段階で安全配慮を履行すると同時に現場の生産性向上にも寄与する画期的な取組みで、建設業以外の業界にとっても大きなヒントを秘めている。 ・ 雇用類似労働者への産業保健サービスの展開は技術的には可能だが、それを可能とするために解決しなければならない法的課題がある。 本シンポジウムでの議論を通じ、今後ますます拡大するであろう副業・兼業・フリーランス等の働き方において、発注者・委託者の責任範囲の明確化と労働者の健康確保措置は喫緊の課題であるという示唆が得られた。
1 0 0 0 竹-氷複合系を用いた極低温電気絶縁構成の可能性
本研究の目的は、含水冷却固化させた竹繊維(竹-氷複合系)をガラス繊維強化プラスチック(GFRP)の代替材料として極低温超電導機器の電気絶縁システムに適用する可能性を検討することにある。従来から、超電導電力機器に必要とされる極低温領域の電気絶縁材料としてはもっぱらGFRPが使われてきた。しかし、GFRPは廃棄の際に環境に与える負荷が大きいことが問題視されている。これに対して、竹と氷で構成した竹-氷複合系は廃棄の際に環境に与える負荷は著しく小さい。竹材は、構造上水分を吸収するために、竹材に水分を含浸させた後、極低温冷媒中(液体窒素)に含浸し竹-氷複合絶縁系を形成させることを考えた。この複合系を試料として絶縁破壊特性を観測し、極低温領域における新しい複合材料の電気絶縁構成の可能性を評価した。本年度は、竹-氷複合絶縁系における交流絶縁破壊特性に及ぼす竹の異方性の影響を取り除くために竹をパルプにし、竹パルプ-氷複合系として実験を実施し、検討を行った。その結果、竹が持つ構造上の異方性を取り除くことができ、交流絶縁破壊特性に及ぼす異方性の影響も小さくすることができた。交流絶縁破壊特性においては、GFRPのものと同等程度の値を得ることができた。さらに竹をパルプ化することで形状を変化させることが可能となった。これらの結果より竹パルプ-氷複合系は、低環境負荷の極低温電気絶縁材料であることが実証され、今後、GFRPの代替材料として実機への応用の可能性が示された。
