著者

春日 重光 仲谷 侑子 船越 裕子 松本 理絵 野宮 桂

出版者

北陸作物・育種学会

雑誌

北陸作物学会報

巻号頁・発行日

vol.41, pp.117-118, 2006

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ソルガムおよびスーダングラスの市販品種における再生性の品種・タイプ間差異をもとに再生性の評価法について検討した.その結果,1番草刈取り2週間後の草丈と茎数を指標とすることで,ソルガム類の再生性は,従来より,再生性に劣るといわれる子実型,兼用型,ソルゴー型(Sorghum bicolor Moench)と再生性に優れるスーダングラス(Sorghum sudanense (Piper) Stapf)および子実型ソルガムとスーダングラスのF_1であるスーダン型に区分された.

著者

松本 暢子 平野 あずさ

出版者

大妻女子大学

雑誌

大妻女子大学紀要. 社会情報系, 社会情報学研究 (ISSN:13417843)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.157-168, 2005

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現在,多くの自治体では安全で利用しやすい公共トイレの設置が進められているが,実際の公共トイレは「危ない,臭い,汚い,暗い」といわれ,女性や子どもをはじめとして高齢者,障害者などは利用しにくい。そこで,本稿は,東京都新宿区の公共トイレのなかから公衆トイレ(26ヶ所)に注目し,現地観察調査を実施し,高齢社会において求められる多様なニーズに応える公共トイレのあり方を考察している。現地観察調査は,出入り口や施設構造,バリアフリーなどの施設条件,人目があるか,死角がないかなどの周辺立地環境,洗面台やブース内の設備・備品状況,清掃が行き届いているか,臭気はないかなど衛生状態についての把握を行っている。調査結果では,(1)すべてのトイレが不潔で危険なわけではなく,一部の問題のあるトイレでの管理方法を見直す必要があること,(2)不潔で危険なトイレの多くは施設や設備条件に問題があり,その改善が大きな課題であることが明らかになった。その結果にもとづき,(1)立地特性を踏まえ,商業施設等のトイレを含めた公共トイレ全ての配置を検討することと,(2)利用特性を配慮し,バリアフリー化や多目的な利用に応える施設設備条件の改善を進めること,(3)管理業務内容やその方法の見直しを行うことが必要であることを結論としている。さらに,施設設備条件の改善に取り組む際の問題として,施設設備の設計者と管理業務担当者の間の情報交換が不十分な現状を指摘し,情報の共有やフィードバックの必要性に言及している。さいごに,公共トイレの整備および管理の現状をとおして,公共空間の整備・管理の課題である「公共性の醸成」について考察し,住民参加による整備・管理が鍵となることを示唆している。

著者

渡邉 志 塚本 博之 松本 有二 中川 雅文 白濱 成希 宮本 和典 中谷 直史 冨田 雅史 森 幸男

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.75-84, 2014-04-25

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8名の被験者(20代男性)について1/fゆらぎを持つとみなせる楽曲(以下,1/fゆらぎ楽曲)および環境音(白神山地のせせらぎ音)を聴取させたときの加速度脈波解析を行った.加速度脈波の測定は1/fゆらぎ楽曲および環境音の聴取前・聴取中・聴取後の合計300s間行い,その後Visual Analog Scale(VAS)による主観評価測定を行った.加速度脈波解析の結果,交感神経活動の指標値であるLF/HFについては,1/fゆらぎ楽曲の聴取時に有意に減少する傾向が見られた.一方,環境音聴取時には増加する傾向が見られた.また,これらの音源の印象についてのVASによる主観評価値から被験者を分類し考察することを試みた.

著者

松本 和也

出版者

現代文学

雑誌

季刊現代文学

巻号頁・発行日

vol.88, pp.47-64, 2014-03-25

著者

松本 勇

出版者

長崎県立大学

雑誌

長崎県立大学論集 (ISSN:09188533)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.111-186, 2007-12

被引用文献数

1

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国内航空輸送の参入規制及び運賃規制に対する規制緩和はまず参入規制について昭和45年(1970)からのいわゆる「45・47体制」が昭和61年(1986)に廃止されたのを手始めに,高需要路線の「ダブル・トリプルトラッキング化基準」の緩和,平成9年(1997)の同基準の廃止により弾力的な路線設定が可能となるなど段階的に進められた。平成10年(1998)の需給調整規制の廃止に向けた「運輸政策審議会交通部会」の答申により平成11年(1999)6月航空法の一部改正法の成立を見て,平成12年(2000)2月需給調整規制の廃止により市場原理と自己責任の原則により事業経営を行うこととなった。運賃規制についても認可制から平成2年(1990)の標準原価の導入,平成7年(1995)5月の「営業政策的割引運賃設定の弾力化」,平成8年(1996)の「幅運賃制度」の実施を経て平成12年(2000)2月には需給調整規制の廃止に併せてすべての運賃が認可制から事前届出制へと移行した。離島航空路線など市場原理のみでは日常生活に不可欠な航空輸送サービスを確保出来ない分野については,平成10年(1998)の同答申でも生活路線の維持方策の確立を確認し,その必要性とコストとを勘案した上で,一定の範囲内でその確保に配慮することが必要との考え方を示している。需給調整規制の廃止による航空会社間の競争の激化は航空会社内の内部補助の幅を狭め,航空会社の市場からの撤退を招く。しかし離島航空路線はナショナルミニマムの観点から,たとえ不採算であっても生活路線についてはその維持を図る必要がある。このための補助政策としては従来から航空機購入補助,空港使用料軽減,固定資産税の軽減などが実施されて来た。これらの補助の他に平成11年(1999)新たに運航費補助が追加された。しかし離島航路で実施されているような財政的にも安定した補助政策である「離島空路整備法」の制定は未だなされていない。またその支援については支援制度の設計は国が行うが,具体的な対象路線の選定や維持などは地方公共団体が主体的に行うことを求められている。航空輸送の特性は高速性にその利便性があり,長距離輸送にその優位性を発揮出来る。しかし「航空ネットワーク機能」もまたそれらと同様重要である。離島航空路線は比較的短距離なものが多く,その輸送特性が必ずしも十分に発揮出来ないだけではなく,近年代替交通機関である船舶の高速化が飛躍的に向上している。一方離島は人口の減少,経済の低迷などを背景に旅客需要の減少を招いている。需給調整規制の廃止は不採算路線の集中する離島航空路線を直撃し減便,休廃止,内部補助の期待できないより小規模な航空会社への移管,航空機の小型化などを招いている。このような離島航空路線の環境変化を背景として長崎県にある離島航空路線でも減便,休廃止,航空会社の移管,航空機の小型化が進んでいる。特に9人乗りのアイランダーなど小型機で運航されていた上五島空港と小値賀空港は平成18年(2006)4月の路線の全面廃止と共に空港ターミナルビルは解散し,空港そのものの「廃港」を余儀なくされる状況にある。新上五島町と小値賀町は両町主導のもとで2年間の猶予期間のうちに空港の機能を何とか維持し,廃港を避ける方策を現在模索している。本稿では上五島空港および小値賀空港を中心に長崎県における5つの離島空港とそれぞれの路線の沿革と現況を高速船との競合という視点からまず分析する。高速船との競合は壱岐空港,福江空港でも見られる。たとえ船舶の高速化によって離島住民の利便性は改善されているとはいえ,離島住民の移動手段は船舶と航空機のみである。特に離島の地域振興は観光に支えられる部分が大きい。航空のネットワーク機能はこの点でも重要である。次に上五島・小値賀空港の廃港問題と県及び関係市町村の路線維持に対する対応を長崎県の翼であるオリエンタルエアブリッジ(旧長崎航空)の沿革と会社がかかえる問題点を詳細に振り返えると共に,その将来を展望することにより人口減少,高齢化,経済の疲弊,競争の激化という離島がおかれている非常に困難な社会経済情勢の中で今後どのような方策をとれば離島の航空路線を維持していけるのかについて,ナショナルミニマムと地域活性化という視点から考える。

著者

松本 曜 東京基督教大学 Tokyo Christian University

雑誌

キリストと世界 : 東京基督教大学紀要 = Christ and the world

巻号頁・発行日

vol.3, pp.71-77, 1993-03-01 (Released:2016-06-30)

著者

松本 明日香

出版者

筑波大学人文社会科学研究科現代文化・公共政策専攻

雑誌

論叢現代文化・公共政策 (ISSN:13499513)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.157-182, 2008-03-10 (Released:2013-12-19)

著者

佐久間 雅久 松田 和道 松本 展華 加藤 公

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20

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【はじめに】<BR>これまで私は数名のドッジボール(以下:DB)選手の投球障害に対するリハビリテーションを経験した。DBは休み時間などに遊びとして行うものから統一ルールに基づいた競技性を兼ね備えたものまでみられ、小学生を中心に人気のあるスポーツである。しかし、競技性を備えるものになると日々の練習の中で、投げる動作と構えて受ける動作が繰り返し行われる。実際に競技用のボールの大きさ、重さをみると発達段階の小学生の身体に局所的なストレスがかかる事が推測された。そこで、小学生DB選手のスポーツ傷害の実態状況を把握する為にアンケート調査を実施した。<BR>【対象】<BR>平成18年5月の三重県DB選手権大会に参加した26チームの選手<BR>【方法】<BR>質問紙法によるアンケートで、一般情報、練習量、柔軟性、現在と過去の疼痛の有無と傷害状況について回答を得た。三重県DB協会のご協力のもと、アンケート内容を指導者に説明し、調査票の配布・回収を依頼した。<BR>【結果】<BR>アンケート回収数は247件で、男性197名、女性50名、平均身長139.3cm、平均体重30.0kg、投球側は右側222名、左側23名であった。練習前のストレッチについては全ての選手が『している』と答え、練習後のストレッチを『している』と答えた選手は40%であった。肘関節の評価で投球側の肘を曲げて指先が肩につくか?では『つく』が222名(90%)、『つかない』が25名(10%)で、肘関節の著明な屈曲制限を呈している選手がみられた。肩関節の評価で身体の背部で右手を上に、左手を下にして手と手が届くか?では『届く』が181名(73%)、『届かない』が64名(27%)であり、逆に左手を上に、右手を下にして手が届くか?では『届く』が113名(46%)、『届かない』が129名(54%)であった。現在の疼痛の有無に関しては98名(40%)の選手が疼痛を抱えながらプレーしており、過去に疼痛が出現していた選手は163名(66%)みられた。過去の疼痛部位は、指77名(30%)、肩39名(16%)、足首35名(14%)、膝29名(12%)、手首28名(11%)、肘16名(6%)、その他13名(5%)であった。過去に疼痛で病院を受診した選手では、指骨折(14名)、手首骨折(7名)、突き指(12名)と診断されていた。現在の疼痛部位は、指27名(11%)、肩21名(9%)、足首19名(8%)、膝15名(6%)、手首10名(4%)、肘6名(2%)、踵6名(2%)、その他6名(2%)であった。<BR>【考察】<BR>DB選手の疼痛について調査し、練習量やポジション別でその関連性を検討したが、統計学上5%未満の有意な結果は得られなかった。しかし、多くの選手が疼痛を抱えながらプレーし、著明な柔軟性の低下が生じている選手がいる事が判った。今後はデータの分析、検討を重ね、指導者や協会との連携を諮り、障害外傷予防に取り組んで行きたい。また、競技用のボールが小学生の身体に与える影響について検討していく必要性を感じた。

著者

高野 富裕 松本 啓之亮 大木 功 大橋 敏明

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.115, no.7, pp.795-802, 1995-06-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

8

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The authors have proposed a new framework of automatic knowledge acquision method and its prototype system has been reported at(6), which has generated switching sequences for substations. This paper will present its application to instruction table generation for local load dispatching offices. In the case of dispatching office the huge number and individual particularity are the points at issue. The office has to deal with hundreds of substations and transmission lines, and make a few hundreds of switching instruction tables a month. Generating tables is one of the most difficult tasks because the uniqueness of substations such as structural differences and particular management rules have prevented us from completing knowledge base which will contain thousands of rules. Our approach concerns the point for easy knowledge acquisition of the expert system, using an original learning algorithm named HCL (Hierarchical Concept based Learning). The HCL generates operational knowledge from cases in the past. This paper will discuss the fundamental problems of instruction table generation for dispatching offices and the solution to it by our approach. The method will be shown to construct and update its knowledge base automatically, using an actual network and operational cases of a dispatching office.

著者

松本 耿郎

出版者

聖トマス大学

雑誌

サピエンチア : 英知大学論叢 (ISSN:02862204)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.22-35, 2014-02

著者

近藤 和生 松本 道明 吉田 貴司 園田 高明

出版者

The Society of Chemical Engineers, Japan

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.542-547, 2000-07-10

被引用文献数

1 2

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本研究では, リチウムに対して高い選択性を期待できる新規な抽出試薬である含フッ素フタロシアニン誘導体 (ヘキサデカ (2, 2, 2-トリフルオロエトキシ) フタロシアニンおよびヘキサデカ (2, 2, 3, 3, 3-ペンタフルオロプロポキシ) フタロシアニン) を合成した. まずこれらの抽出剤によるアルカリ金属の抽出平衡を測定した. 低pH領域ではどの金属イオンもpH依存性を示さず, イオン対の形で抽出され, またリチウムおよびカリウムについては高pH領域ではpH依存性を示し, カチオン交換型の抽出が生じているものと推察された. これらの抽出反応における抽出種および抽出平衡定数を決定した. 高pH領域では両抽出試薬ともにリチウムに対して選択性を示した. この領域でヘキサデカ (2, 2, 2-トリフルオロエトキシ) フタロシアニンによるリチウムイオンの抽出速度を平面接触型撹拌槽を用いて測定した. 抽出速度過程は, 抽出試薬の拡散過程によって律せられていることが推察された.

著者

田辺 瑠偉 鈴木 将吾 イン ミン パパ 吉岡 克成 松本 勉

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.2021-2033, 2016-09-15

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マルウェアには,攻撃対象ホスト上のネットワークサービスの脆弱性を突いてその権限を奪取するリモートエクスプロイト攻撃や脆弱なパスワードが設定されている機器へ不正侵入を行うことで感染を拡大するものが存在し,インターネット上の重大な脅威となっている.こうしたマルウェアに感染したホストは,その脆弱性を修正しない限り感染中もさらなるリモート侵入を受ける可能性がある.一部のマルウェアは自らが侵入する際に悪用した脆弱性を感染後に修正することで他のマルウェアによる侵入を防ぐことが知られているが,マルウェア感染ホストへのリモート再侵入の可能性についてはこれまで詳しく検証されていない.そこで本稿では,実マルウェア検体を用いた動的解析実験によりマルウェア感染ホストへのリモート再侵入の可否を検証し,マルウェアに感染したホストへのリモート再侵入により感染の拡大を阻止する手法を提案する.検証実験では,ハニーポットを用いて収集したリモートエクスプロイト攻撃を行う294検体のうち,181検体においてリモート再侵入が成功した.同様に,ハニーポットを用いて収集した組み込みシステムを狙うマルウェア18検体のうち7検体においてリモート再侵入が成功した.リモート再侵入が成功したマルウェア感染ホストについては,侵入に用いたサービスや感染拡大を行っているプロセスの停止,通信の制限を行うことができた.提案手法を用いることで,保護対象ネットワーク内で発生した感染拡大活動を観測し,マルウェア感染ホストへのリモート再侵入により感染が拡大するのを阻止する,マルウェアへの早期対応を目指す.

著者

松本 光隆

出版者

訓点語学会

雑誌

訓点語と訓点資料 (ISSN:04546652)

巻号頁・発行日

vol.121, pp.10-18, 2008-09

著者

金子勇 松本洸編著

出版者

福村出版

巻号頁・発行日

1986

著者

松本 康嗣 川崎 秀和 鵜飼 啓史 長壁 円 内藤 浩一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P2222-C4P2222, 2010

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【目的】我々は先行研究において内反捻挫後の背屈動作で足趾伸展を伴う足関節外反と関節軸のずれを報告した。実際に臨床で内反捻挫後の症例をみると足関節機能の低下に加えスポーツ動作時にマルアライメントを呈する例が多い。そこで今回の目的は捻挫による足関節・足趾への影響と動作時アライメントとの関連を検討し、リハビリテーションの一助とすることとした。<BR>【方法】内反捻挫後の症例(うち男性3名、女性7名、平均年齢19.1歳、身長164.6cm、体重59.7kg)を対象としビデオカメラを用いフォワードランジ動作を前額面・矢状面で撮影した。得られた映像をアニマ製二次元動作解析装置に取り込み、動作時アライメントとして足趾伸展角度、足関節背屈角度、舟状骨高、膝関節外反角度を計測した。同時に足関節機能として、背屈・底屈・内反・外反のROM・筋力を測定した。背屈、底屈の筋力に関して、背屈では自然背屈と足趾屈曲位での背屈筋力を、底屈では母趾球と小趾球での底屈をそれぞれ測定した。筋力の測定にはHOGGAN製MICROFET2を用いた。検討項目は足関節機能・動作時アライメントの健側・捻挫側の差と、足関節機能・動作時アライメントの相関関係とした。それに加え、先行研究の結果より内反捻挫後の足趾伸展に着目し、接地時に足趾伸展が見られる例を足趾伸展タイプ、その他の例をノーマルタイプとし、足関節機能・動作時アライメントでそれぞれ2群間の差を検討した。<BR>【説明と同意】被検者にはヘルシンキ宣言に基づき本研究の目的、方法、危険性について十分に説明し同意を得ておこなった。<BR>【結果】足関節機能に関して、ROMでは捻挫側で背屈、底屈、内反、外反すべてにおいて低下が見られた。筋力では足趾屈曲位での背屈、小趾球での底屈、内反、外反で有意に低下が見られた。動作時アライメントでは足趾伸展角度、足関節背屈角度、舟状骨高において有意差は見られなかった。膝関節外反角度に関しては捻挫側で有意に増大が見られた。足関節機能と動作時アライメントの相関では足趾伸展角度と内反ROMとの間に負の相関が見られた(r=-0.79、p<0.01)。舟状骨高と内反筋力・外反筋力(r=0.68・r=0.835、p<0.05)それぞれに正の相関が見られた。足趾伸展タイプ・ノーマルタイプの2群間の比較では足趾伸展タイプで母趾球での底屈筋力と膝関節外反角度が有意に高値を示した。<BR>【考察】足関節捻挫後の影響として足関節外反筋力の低下や腓骨筋反応時間の遅延などが報告されており、今回の結果からも外反筋力の低下が見られた。今回の結果ではそれに加え、内反筋力の低下が見られることや、足趾屈曲位での背屈筋力・小趾球での底屈筋力に低下が見られることから、内反筋の活動低下が著明であると考えられる。<BR>内反筋力と舟状骨高では正の相関が見られており内反筋力が低下することで内側縦アーチの低下に繋がると考えられる。内側縦アーチの低下に伴い、足関節の回内が増大し、捻挫側の膝関節外反の増大に繋がったと考える。足趾伸展タイプではノーマルタイプと比べ、母趾球での底屈筋力で高値を示しており、底屈動作で外反の要素が大きいと考えられる。足趾伸筋は足関節外反作用があることから足趾伸筋の過活動によって足関節外反を伴う底屈が起きていると考える。足趾伸展の過活動が起こる要因としては足関節内反角度の減少が考えられる。今回の結果より、足趾伸展角度と足関節内反ROMに負の相関がみられたことから、内反捻挫の症例では外側組織が炎症・瘢痕化し内反ROMが減少することで、内反時の疼痛が起こり、疼痛回避のため外反位を保持するため、外反の作用を持つ足趾伸筋にスパズムが起こり過活動に繋がると考える。足趾伸筋の過活動により、接地時の背屈筋での遠心性収縮時に前脛骨筋の活動が減少し内側縦アーチの保持が困難となる。アーチの低下により足関節回内が増大し足趾伸展タイプでは動作時の膝関節外反の増大が著明に見られたと考える。以上のことから、足関節内反捻挫後の治療として従来のアプローチに加え、内反筋である前脛骨筋・後脛骨筋へのアプローチが重要だと考える。特に足趾伸展を伴う例においては、足趾伸筋の過活動に注意し足趾や足部アーチの機能低下に対するアプローチを行い、動作時アライメントの改善を行うことが重要であるといえる。<BR>【理学療法研究としての意義】足関節内反捻挫後の理学療法評価、治療を行う際、足関節機能に対するアプローチだけでなく、動作時アライメントや足趾の機能への選択肢が拡大する可能性が示唆された。<BR>

著者

浦 尚也 松本 謙一

出版者

日本理科教育学会

雑誌

日本理科教育学会東北支部大会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.51, 2012-11-03

著者

浦 尚也 松本 謙一

出版者

日本理科教育学会

雑誌

日本理科教育学会北陸支部大会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012-12-01

著者

飽戸 弘 栗原 一浩 尾仲 秀敏 松本 健太郎

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会発表論文抄録集

巻号頁・発行日

vol.43, pp.178-181, 2015-09-01

著者

平田 清貴 松本 宜明 松本 光雄 村田 正弘 黒川 顕

出版者

日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.11, pp.657-666, 1999-11-15 (Released:2009-03-27)

参考文献数

28

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わが国における急性ベンゾジアゼピン系薬物の重篤,かつ致死的な中毒の実態を解明することを目的として,1996年の1月から12月において,日本の59の三次救急医療施設に受け入れられた669人の急性ベンゾジアゼピン系薬物中毒症例と,同一期間における日本の27の都道府県警察管区(58.7%の都道府県に発生した)におけるベンゾジアゼピン系薬物を服用し,死亡した95例の法医学的検死例について解析し検討を行った。両群とも大多数が自殺目的によるベンゾジアゼピン系薬物中毒であり,その比率はそれぞれ82.7, 83.2%であった。フルニトラゼパム,トリアゾラム,エチゾラムそしてニトラゼパムが両群に共通して多く使用された薬物群であった。とくにフルニトラゼパムが統計的にも有意に検死例群に多く使用されていたことは,効果の発現が早い一方で生物学的半減期が長いとされるこの薬剤のもつ薬物動態上の特徴からも納得できる。一方,両群において,ベンゾジアゼピン系薬物中毒例の多くは血漿および尿中の検出試験を受けていなかった。このことは診断を誤らせる可能性と同時に急性中毒研究の科学的進歩の妨げにもなっていると考えられる。本研究において,6例が三次救急医療施設にベンゾジアゼピン系薬物を含む複合薬物中毒で搬入され死亡した。そのうち5人は来院時心肺停止状態の患者であった。よって急性ベンゾジアゼピン系薬物中毒に関連する死亡例のほとんどは医療機関外で,発見されず,処置も受けなかったために発生すると考えられる。また,大多数の患者が使用薬物を処方箋により入手していることから,本薬剤の無分別な処方と画一的な調剤は急性中毒発生の原因のひとつとなっていると考えられる。したがって,その急性中毒の発生を抑制するには薬歴管理や服薬指導を行い,ベンゾジアゼピン系薬物(とくにフルニトラゼパム,トリアゾラム,エチゾラム,ニトラゼパム)の臨床使用をより適切に管理することが重要といえよう。

著者

松本 克美

出版者

中央公論新社

雑誌

婦人公論

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.192-197, 1997-01