著者
松本 良夫
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1084, pp.159-163, 2001-03-26

これにより熊谷組は、ようやく再建の下地を整えることができました。協力いただいた取引銀行は実に15行。合計4500億円もの多額のご支援をいただきましたことに対し、ここに伏して感謝したく思います。また、最終合意に至るまでの間、当社株主や関係取引先の方々にも、大変な不安を与えてしまい、ここにお詫びをしたく思います。
著者
松本 安英 宇山 政志 矢崎昌朋 神田 陽治
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告システム評価(EVA) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.32, pp.1-6, 2006-03-20
被引用文献数
2

Web サーバを利用してサービスを提供する場合に、サービスに対するアクセス需要を予測し、需要に見合うITリソースを用意する必要がある。しかし、想定していない短期的な需要増加が起きることで、ITリソースが不足することがあり、そのような想定外需要を早期に検出することが重要である。我々は、アクセス需要の想定内および想定外となる2 種類の時系列データと、Webサーバへのアクセス需要との類似度を逐次比較することで、想定外需要の発生を早期に検出する方式を開発した。本方式を評価するためのツールを試作し、商用サイトのアクセスログを用いたシミュレーション実験を行うことで、想定外需要をどれだけ早く検出できるかを評価した。To provide the service by the Web server, it is necessary to forecast the Web access demand and to prepare the IT resource that corresponds to the Web access demand. However, the IT resource might be insufficient because the unexpected short-term Web access demand occurs. Then, it is important to detect such unexpected Web access demand at the early stage. We developed the method to detect the unexpected Web access demand at the early stage by comparing the similarity between two different demand models and observational access data. The one model is the expected access model. The other model is the unexpected access model. We evaluated the ability of unexpected Web access demand detection by making the tool to evaluate this method for trial purposes, and conducting the simulation experiment that used the access log of a business site.
著者
松本 尚之
出版者
Japan Association for African Studies
雑誌
アフリカ研究 (ISSN:00654140)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.85, pp.1-12, 2014
被引用文献数
1

本論文では,在日ナイジェリア人のライフストーリーを,特に来日から現在に至る就業の変遷に注目しながら詳述する。特に,在日ナイジェリア人のなかでも多数派であるイボ人を事例とし,彼らの経済活動の多角化,トランスナショナル化の傾向を明らかにする。それによって,日本に暮らすアフリカ系移民の定住化とトランスナショナルな移動の関係性について論じたい。<br>来日したイボ人たちの多くが,工場や建設現場で働く非正規労働者として日本での就業を開始する。しかし,「出稼ぎ外国人労働者」としての生活は,ナイジェリアから日本にやってきた移民たちの一面を表すに過ぎない。本論で取り上げるどの事例からも,在日イボ人たちの就業が一種に集約することなく,複数業種を跨いで多角化していく傾向が見て取れる。さらに,就業の多角化は,日本国内だけでなく複数のローカリティにまたがってトランスナショナルに展開していく。本論文では,経済活動の多角化,トランスナショナル化の傾向が,在日イボ人たちの滞在期間の長期化,高齢化と結びついた現象であることを論じる。それによって,日本人配偶者との結婚や永住権の取得といった,一見すると「定住化」ともとれる現象が,トランスナショナルな移動を促す契機となっていることを明らかにしたい。
著者
川井 正弘 松本 孝芳 升田 利史郎
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1995, no.7, pp.540-543, 1995

6-O-カルボキシメチルキチソ(以下,CM-キチンと略す)は,金属イオンの吸着剤として注目され,吸着した金属イオンとの親和性により系のレオロジー的性質が変化する.また,CM-キチン水溶液は適当な三価の金属陽イオンによりゲル化し,このゲルは医用高分子材料として注目されている.しかしながら,ゲル化に及ぼす添加陽イオン種の影響は明らかでない.本研究では,その影響をレオロジー測定を通して研究した.レオロジー測定は10wt%CM-キチン水溶液に種々の濃度で塩化アルミニウム,塩化ガリウム(III),塩化インジウム(III)を添加した系について,円錐-円板型レオメーターを用いて測定温度25℃ で行った.ゲル化するに要する添加塩の量は,塩化イソジウム(III),塩化アルミニウム,塩化ガリウム(III)の順に増加した.これは,水溶液中におけるこれら三価金属イオンのCM-キチン分子を拘束する力が,In<SUP>3+</SUP> > Al<SUP>3+</SUP> > Ga<SUP>3+</SUP>の順に低下するためと考えられる.
著者
阿部 淳一 保坂 健太郎 大村 嘉人 糟谷 大河 松本 宏 柿嶌 眞
出版者
日本菌学会
雑誌
日本菌学会大会講演要旨集 日本菌学会第55回大会
巻号頁・発行日
pp.18, 2011 (Released:2012-02-23)

2011年3月の福島第一原子力発電所の事故により,多量の放射性物質が環境中に放出され,広い地域に拡散した.3月15日には,当該発電所から167 kmに位置する筑波大学構内でも,最大放射線量2.5 µSv/hが大気中で測定された.野生きのこ類および地衣類の放射性物質濃度を調査するため,構内およびその周辺で発生していたきのこ類8種および地衣類2種を4月26日に採取し,本学アイソトープ総合センターで放射性セシウム(137Cs, 134Cs) およびヨウ素(131I)濃度を測定した.その結果,きのこ類ではスエヒロタケ (木材腐朽菌)>ツチグリ(外生菌根菌),チャカイガラタケ(木材腐朽菌)>Psathyrella sp.1,Psathyrella sp.2 (地上生腐生菌)の順に,それぞれの核種で濃度が高かった.スエヒロタケでは137Cs:5720,134Cs:5506,131I:2301 (Bq/kg wet)であり,これは,2004年に構内で採取した標本と比較しても極めて高い値であった.なお,アミガサタケ,カシタケ(外生菌根菌),ヒトクチタケ(木材腐朽菌)では,放射能物質濃度は比較的低かった.一方,地衣類では,放射性物質の濃度が極めて高く,コンクリート上で採取したクロムカデゴケ属の一種では137Cs:12641,134Cs:12413,131I:8436 (Bq/kg wet),樹幹から採取したコフキメダルチイでは137Cs:3558,134Cs:3219,131I:3438 (Bq/kg wet)であった.これまでの報告で,きのこ類や地衣類は放射性物質を蓄積することが報告されているが,今回の調査でも,そのことが認められた.現在,継続的に調査を行っているが,その結果も加えて報告する.
著者
西来 邦章 高橋 康 松本 哲一
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.119, no.7, pp.474-487, 2013-07-15 (Released:2013-11-02)
参考文献数
35
被引用文献数
2

活火山を有する浅間・烏帽子火山群において21試料のK–Ar年代測定を行い,火山活動場の時空間的変遷を明らかにした.本火山群は西北西–東南東方向に約22 kmにわたり分布し,主稜線は成層火山体で構成され,周辺域には溶岩ドームなど単成火山的な山体で広範囲に分布する.本火山群は活動地域と休止期を基に以下の4つのステージに区分される.ステージⅠ(約100万年前),西部地域のみ;ステージⅡ(85~75万年前),西部地域で南北にやや伸張した広範囲;ステージⅢ(45~24万年前),西部地域から中央部;ステージⅣ(約13万年前以降),中央部から東部地域.本火山群で認められる単成火山的な活動は,約80万年前,約30万年前,約10万年前および約2万年前の短期間に限られる.約30万年前には,西部地域のみであった活動場が東進し,現在の浅間・烏帽子火山群の配列方向である西北西–東南東方向の活動場へ移行した.
著者
吉岡 正和 山本 正之 藤井 秀樹 松本 由朗 菅原 克彦
出版者
The Japan Society of Hepatology
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.26, no.8, pp.1034-1039, 1985
被引用文献数
4 6

肝細胞癌(HCC)リンパ節転移の特徴を知る目的で,胆管細胞癌(CCC)を対象として1972~1981年の10年間における日本病理剖検輯報を集計し,統計学的検討を加えた.HCC 12,459例,CCC 2,048例の内,リンパ節転移はHCC 33.3%, CCC 67.6%で有意(p<0.01)にCCCで高率であった.血行性転移と播種はHC C59.4%, CCC 78.6%で有意(p<0.01)にCCCで高率であった.HCCにおいては,肝硬変併存9,679例(77.7%)と非併存例を比較すると,リンパ節転移率(24.6%, 43.4%),血行性転移と播種率(59.4%, 78.6%)は,共に肝硬変非併存例に高かった(p<0.01, p<0.01).リンパ節転移の広がり方としては,共に,領域リンパ節転移がなくて領域を越えたリンパ節に転移のある例がHCC 42%, CCC 34%にあり,肝臓の頭,尾方への拡大では,HCCはCCCに比べ頭方へ広がる率が高いが,領域リンパ節にのみ転移が止る場合,HCC, CCC共に大部分の症例で尾方への拡大であった.
著者
吉川 薫平 松本 大 佐々木 悠太 永田 真
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.315, pp.1-6, 2010-11-22

近年のVLSIの大規模化・高集積化・低動作電圧化によりチップ内部の電流密度上昇や雑音マージンの低下がおこり,電源雑音が顕在化している.製造するLSIの動作保証や性能保証のため,設計段階での電源雑音対策が求められている.本稿ではプロセッサ搭載チップを対象とした電源雑音の周波数成分評価について報告する.回路動作時に発生する電源雑音をオンチップモニタ回路を用いて時間領域で取得し,フーリエ変換を行うことで周波数成分評価を行った.さらに,磁界プローブを用いてプリント基板上での電源雑音測定を行い,チップから外部漏洩する雑音の周波数成分評価を行った.また,容量充電モデルを用いた電源雑音解析を行い,比較評価することで解析モデルが設計段階において,チップ内部における電源電圧変動およびプリント基板上に漏洩する電源雑音把握に有効であることを示した.
著者
松本 芳郎 相馬 邦道 割田 博之 久野 昌隆 村本 健
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

罹患同胞対連鎖解析およびSNPs関連解析のため、本学歯学部附属病院に来院し、過剰歯・歯の先天欠如などの歯数異常を伴う患者、特に罹患同胞対(同じ親を持つ兄弟姉妹がともに過剰歯または歯の先天欠如を伴う)およびその近親者、および正常対照者の選定・診断およびインフォームド・コンセントを行った。集まった末梢血サンプルを元に、蛍光標識した遺伝子マーカーセット用いて、染色体についての遺伝子タイピングを行い、罹患同胞対を中心に連鎖解析を行った。しかし、連鎖の認められる遺伝子領域を絞り込めず、過剰歯または歯の先天欠如に関わる疾患感受性遺伝子の同定はできなかった。そこで、本研究の遺伝的因子と一対をなす環境因子のうち機械的刺激を取り上げ、機械的刺激に対する生体の反応を明らかにすることを目的として、in vivoおよびin vitroにおける分子生物学的検討を行った。まず、咬合刺激を抑制させたラットにおいて、RT-PCR法によりIL-1 mRNAの発現が上昇し、その後、歯に機械的刺激を加えるとさらにIL-1 mRNAの発現が増加した。また、ウシ培養歯根膜細胞に弱い牽引力を加えた場合は、アルカリフォスファターゼ活性を変化させることなくI型コラーゲンおよびデコリンmRNAの発現が上昇した。さらに、骨芽細胞様細胞(ST-2)に対する機械的伸展刺激は、I型コラーゲンmRNAの発現には変化を与えなかったが、Cbfa1/Rtmx2 mRNAの発現を上昇させた。以上の結果のみから歯の発生時期の環境要因の影響を考察するのは困難であるが、歯の発生期に加わる機械的刺激のような環境要因が歯数異常を引き起こす可能性も考慮する必要が示唆された。
著者
松本 高利 田辺 和俊 佐伯 和光 天野 敏男 上板 博亨
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.48, no.5, pp.483-489, 1999-05-05
被引用文献数
8 12

プラスチック廃棄物のリサイクルには不可欠なプラスチックの非破壊判別手法を開発するために, 近赤外分光測定とニューラルネットワーク解析を組み合わせた手法を検討した. 最近のリサイクル法の施行で必要になっている多種類のプラスチックを迅速に判別するために, 収集した51種類のプラスチックの約300点の試料について波長1.3〜2.3μm領域の近赤外反射スペクトルを測定し, 二次微分処理したデータを3層構造パーセプトロンモデルのニューラルネットワークに入力してバックプロパゲーション法で学習を行った. 10種類のプラスチックについて2〜4個のデータを入力して判別テストを行った. その結果, 極めて少数の学習データを用いたにもかかわらず平均的中率として80%近い結果が得られ, 多種類のプラスチックを迅速に判別する手法を開発することができた. 本研究の手法を用いればプラスチック廃棄物のリサイクルに実用可能なプラスチック判別装置を開発できる可能性があることが分かった.