著者

金川 裕紀 能勢 隆 小林 隆夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.364, pp.191-196, 2011-12-12

参考文献数

22

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本論文では隠れマルコフモデル(HMM)に基づく音声合成において,目標話者の読上げスタイルの音声のみから異なる目標スタイルの音声を生成する手法を提案する.従来,読上げスタイルモデルから少量の目標スタイル音声を用いてスタイル適応を行うことにより目標スタイルの任意の文章を合成する手法が提案されているが,目標スタイルの音声が得られない場合にはこの手法を利用することはできない.提案法では,あらかじめ複数の話者により学習された読上げスタイルモデルに対し,同じ話者による目標スタイルへのスタイル変換を線形変換により表現する.これにより得られる変換行列は特定の話者に依存しない不特定話者のスタイル変換を表すため,これを目標話者の読上げスタイルモデルに適用することで目標話者の目標スタイル音声が利用できない場合についてもスタイル音声の合成が可能となる.評価実験では変換後の合成音声について話者性,スタイル再現性および自然性の3つの観点から提案法の有効性を検討する.

著者

郡山 知樹 能勢 隆 小林 隆夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.364, pp.185-190, 2011-12-12

参考文献数

14

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本稿ではHMM音声合成において話し言葉音声のF0パタンを効率的にモデル化するための手法として韻律イベントHMMを提案する.韻律イベントHMMではHMMの単位として,従来の音素の代わりにアクセントによるピッチの下降や句末境界音調(BPM)によるピッチの上昇などの韻律イベントの部分区間を使用する.韻律イベントはF0の変動と密接に結びついている上に音素に比べ発生頻度が低いため,韻律イベントに基づく単位を使用することでF0モデルのパラメータが効率的に表現され,その結果としてモデルパラメータの削減が期待される,対話音声に対して客観および主観評価実験を行い,合成音声の品質を保ったままモデルパラメータ数が大きく削減可能であることを確認した.

著者

小林 正伸 小林 隆彦 進藤 正信

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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膵癌細胞株を用いて,DNA microarray法にて多くの遺伝子産物の発現が亢進することを見出した.その中で,アドレノメジュリンという血管拡張因子とされていた遺伝子に着目してアドレノメジュリンアンタゴニストペプチドを腫瘍内に注入する実験を行ったところ,完全に腫瘍が退縮した病理標本上は,太い血管の新生が抑制されており,血流不足となって退縮した可能性が考えられた.今後はNaked DNAにてアドレノメジュリンアンタゴニスト発現ベクターを用いた遺伝子治療の検討が必要になる.さらに,従来の我々の研究成果で膵癌細胞にHIF-1αが恒常的に発現していたという結果を考えると,HIF-1の機能阻害が膵癌の増殖を抑制する可能性が考えられた.そこでHIF-1の機能を阻害することによって膵癌の治療が可能か検討した.その結果,dominant negative HIF-1αの導入によって生体内腫瘍増殖が抑制され,その機序として嫌気性代謝機構の阻害が主な機構であることを見出した.血管新生にはそれほどの差を認めなかった.試験管内での検討でも,アポトーシスに対する感受性が増加していることを明らかにできた.以上の結果は,膵癌の生体内増殖にHIF-1の機能が重要であることを示唆しており,HIF-1を標的とする治療法の可能性を示唆している.今後もHIF-1の下流にて細胞を低酸素環境や低栄養環境から守ろうとする適応応答機構を明らかにし,それを標的とすることで,癌特異的な治療法の開発が可能と考えられた.

著者

大澤 義明 小林 隆史

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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計量的考察において,具体の関東地域の自治体の将来人口を推定し20歳(18歳)以上のメディアンを算出し地理情報システムなどを用いて時間的かつ空間的に見える化し,投票年齢引き下げの影響を分析した.また,北関東3県自治体の将来予測人口と,各自治体が策定する総合計画の目標人口とを比較することにより,目標人口の過大推計度合いを定量的に明確にした.さらに,茨城県内44市町村を対象とし,東日本大震災による現時点での人口流出の影響を分析した.理論的考察において,異なる人口ピラミッドを持つ2地域にて2政策を選択するモデルを構築し,地域間距離や選挙区の大きさと各地域の投票による政策結果との関係を解析的に導いた。

著者

木戸 久美子 林 隆 藤田 久美

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学社会福祉学部紀要 (ISSN:1341044X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.123-130, 2007-03-20

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There are many evidences supporting the lack of skills for living in the background of increasing artificial abortion and sex transmitted infection (STI) in adolescents of Japan. World health organization (WHO) has been proposed that educational programs about skill for living are effect for preventing AIDS in teenagers. Especially peer education is strongly recommended foe useful and good for youths. However, there is no report about the effectiveness of peer education in acquiring skills for living.The purpose of this study is to clarify the effectiveness of peer education about HIV/AIDS for acquiring the skill of living in high school students (i.e. : decision making, skill of communication, self esteem). Participants consisted of 12 female and 15 male high school students aged from 16 to 17 years. Also, the peer educators were university students. The results showed that 93.6% were positive answer for peer education technique. There was no statistically significant difference between pre and post peer education in the aspects of decision making, skill of communication, self esteem. There was significance in change of awareness about reproductive health rights (p=0.007). We conclude that only one trial of peer education may be hard to get the skill for living.

著者

小林 隆司

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.49-61, 1965-01-15 (Released:2009-10-16)

著者

小林 隆児

出版者

東海大学

雑誌

東海大学健康科学部紀要 (ISSN:13474162)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.63-75, 1998

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自閉症の人々にみられる対人関係障害を愛着形成の障害として捉え、どうすれば彼らの愛着行動が促進され、他者との間でコミュニケーションが発達していくかを論じた。最初に彼らの愛着形成障害の原因として接近回避動因的葛藤が存在することを、具体的に強度行動障害を合併した自閉症の成人例2例を提示して説明した。ついで彼らの接近回避動因的葛藤を緩和するために、彼らの行動の背後に存在する動因(意図)を感じ取ることの重要性を指摘した。そうした接近によって彼らの愛着行動を引き出すことが可能であること、それを契機に情動的コミュニケーションが深化していくことを示した。情動的コミュニケーションの進展においては、まずもって療育者の積極的関与、すなわち療育者の側からコミュニケーションの枠組みを作っていくことが大切であること、それによって次第に彼らも療育者の意図を察知するようになり、次第にやりとり構造というコミュニケーションの形態を示していくことを論じた。

著者

林 隆史 福原 英之 斎藤 本和 森田 敬一 川内 見作 小瀬田 勇 杉本 康則 藤田 龍太郎 宮崎 敏明 斎藤 栴朗

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.70, pp.81-82, 2008-03-13

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

蛭川 浩史 小林 隆 内藤 哲也

出版者

金原出版

雑誌

手術 (ISSN:00374423)

巻号頁・発行日

vol.65, no.9, pp.1321-1325, 2011-08

著者

山下 稔哉 上原 奈緒子 金子 宏明 吉兼 伸子 安田 風明 崎山 幸美 安永 正則 岩城 淳 内田 聡子 林 隆

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:18826393)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.117-124, 2012-03-31

著者

小林 隆嗣

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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エステル結合を含むポリマーを遺伝情報に基づいて合成できれば,規則正しいポリエステルの合成が可能となる.本研究では,リボソームにおけるエステル結合の導入を実現するために,アミノアシルtRNA合成酵素のひとつを改変した.その結果,効率よくエステル結合の構成要素となるα-ヒドロキシ酸を認識する酵素が得られた.それらを用いることで,エステル結合を形成させるのに必要なα-ヒドロキシ酸が2つ連続して導入できる試験管内の系を確立することに成功した.

著者

日鷹 一雅 嶺田 拓也 渡邊 修 本林 隆 東 淳樹 大澤 啓志

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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まずはカメ類、両生類、畔畔の高等植物、昆虫等について現状の生息状況を在地の多様な研究者と検討した。その結果から、トノサマガエル、イシガメ、チガヤ、ススキ、ヒメゲンゴロウなどの水生昆虫などの水田普通種が地域的に減少傾向であった。これらの普通種減少について、激減仮説(新農薬・侵入生物・栽培環境・圃場整備など)のそれぞれが減少要因に関与していた。減少傾向の種のうち、とくに減少傾向の顕著な種群に悪影響を及ぼす要因について影響評価実験を行った。メソコズムとマイクロコズムを考案し、半致死濃度を求め、ある殺虫剤の悪影響をつきとめた。昆虫種の中には地域個体群の激減に一部の普及農薬の化学成分が影響していた。減少種とその要因の関係性は多様であり、在地の研究者の役割は大きい。

著者

新岡 祥平 香取 拓 坂田 洋一 林 隆久 井内 聖 小林 正智 太治 輝昭

出版者

日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 第52回日本植物生理学会年会要旨集

巻号頁・発行日

pp.0438, 2011 (Released:2011-12-02)

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セシウム(Cs)はカリウム(K)と化学的に類似しており、同様の経路を通り植物体に吸収され、微量で植物体に毒性を示す事が知られている。モデル植物Arabidopsis thalianaは世界中で1000種以上のaccessions(エコタイプ)が存在する。accessions間では百塩基に一塩基しか違いがないにも関わらず、形態形成やストレス耐性等に大きなバリエーションがあることが知られている。そこで本研究では、354種のaccessionsを用いてCs耐性評価を行った。その結果、実験系統Col-0と比較して顕著な耐性を示すCs耐性系統と、逆に高感受性を示すCs高感受性系統を見出した。Csストレス下における地上部のCs蓄積量を測定した結果、Cs耐性系統のCvi-0がCsを低蓄積している事が明らかとなった。

著者

小林 隆

出版者

国語学会

雑誌

国語学 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

no.154, pp.p65-77, 1988-09

著者

中林 隆明

出版者

国立国会図書館図書館協力部

雑誌

びぶろす (ISSN:00062030)

巻号頁・発行日

vol.45, no.12, pp.p289-290, 1994-12

著者

小林 隆弘

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.271-282, 2007-09-10

被引用文献数

2

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大気環境中のナノ粒子に曝露される可能性がある。ラッシュアワーのとき道路沿いの大気中では自動車由来と思われるナノ粒子が増加することが観察される。ディーゼルエンジンは多数のナノ粒子を排出する。一方,極めて粒子径が小さいことから,ナノ粒子は化学的,電気的あるいは光学的な新たな物性を持ち,外界からの光や熱や電圧等の刺激に対して大きい粒子に比較し異なる挙動を示す。このようなことから工業的に生産されるナノ粒子は化学,電子工業,化粧品,医薬,食品,環境技術といったあらゆる分野で使われるようになりつつある。作業環境中においてもこれらのナノ粒子に曝露される可能性が増加しつつある。しかしながら,大気および作業環境中のナノ粒子の曝露評価や健康影響評価はあまり行われていないのが現状である。ここではナノ粒子の曝露評価や健康影響評価の現状と課題について概観した。曝露評価については,屋内・屋外ならびに作業環境中での曝露に関する知見の充実や毒性やナノ材料のライフサイクルを考えた曝露指標の選択とそれに基づく曝露量の計測手法の開発が課題である。また,健康影響評価においては粒子の物理・化学的性状に基づいた体内動態や毒性評価や評価に必要な曝露手法の開発が課題となる。

著者

小林 隆人 北原 正彦

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.201-212, 2005-06-20

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ゴマダラチョウとオオムラサキは同じ寄主植物を利用し, 寄主植物の根元で越冬するなど似たような生活環を持つチョウである.本研究では, これら2種について, 越冬幼虫の密度と様々な環境要素との関係を, 落葉広葉樹二次林(以下, 二次林)の断片化が進んでいる都市部と二次林が広く残存する都市郊外において調べた.オオムラサキの幼虫の密度は都市部よりも郊外において有意に高かったのに対し, ゴマダラチョウの幼虫の密度は郊外と都市部の間で有意な差がなかった.調査地と種を独立変数とした二元配置の分散分析の結果から, オオムラサキは都市化による二次林の減少に敏感であるのに対し, ゴマダラチョウはオオムラサキよりも二次林の減少への適応力が優れているなど, この2種は互いに異なる生活史戦略を持っていると思われた.寄主植物周囲の森林および二次林の面積とオオムラサキの幼虫の密度の間には都市と郊外の双方において正の相関が認められた.これに対し, ゴマダラチョウの幼虫の密度は木の周囲の森林や二次林の面積とは有意な相関がなかった.オオムラサキの幼虫の密度が周囲の二次林の面積の減少とともに低下したことには, 二次林面積の減少によって雌成虫による産みつけられる卵の密度が低下したこと, もしくは若齢あるいは中齢幼虫の死亡率が高くなったことが関係していると思われる.一方, ゴマダラチョウの幼虫の密度と周囲の二次林面積との間に有意な相関が見られなかった理由の一つは, 雌成虫が周囲の二次林面積に関係なく餌植物に産卵を行っていたことと思われる.この他に, 幼虫の死亡要因がオオムラサキと異なっていて, 死亡率が周囲の二次林面積に関連しないことも考えられる.本研究により, 両種が日本において地理的にはある程度共存するものの, 局所的には分布地域が異なる原因を明らかにするために有効な手掛かりが得られた.

著者

小林 隆人 北原 正彦

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.201-212, 2005

参考文献数

14

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ゴマダラチョウとオオムラサキは同じ寄主植物を利用し, 寄主植物の根元で越冬するなど似たような生活環を持つチョウである.本研究では, これら2種について, 越冬幼虫の密度と様々な環境要素との関係を, 落葉広葉樹二次林(以下, 二次林)の断片化が進んでいる都市部と二次林が広く残存する都市郊外において調べた.オオムラサキの幼虫の密度は都市部よりも郊外において有意に高かったのに対し, ゴマダラチョウの幼虫の密度は郊外と都市部の間で有意な差がなかった.調査地と種を独立変数とした二元配置の分散分析の結果から, オオムラサキは都市化による二次林の減少に敏感であるのに対し, ゴマダラチョウはオオムラサキよりも二次林の減少への適応力が優れているなど, この2種は互いに異なる生活史戦略を持っていると思われた.寄主植物周囲の森林および二次林の面積とオオムラサキの幼虫の密度の間には都市と郊外の双方において正の相関が認められた.これに対し, ゴマダラチョウの幼虫の密度は木の周囲の森林や二次林の面積とは有意な相関がなかった.オオムラサキの幼虫の密度が周囲の二次林の面積の減少とともに低下したことには, 二次林面積の減少によって雌成虫による産みつけられる卵の密度が低下したこと, もしくは若齢あるいは中齢幼虫の死亡率が高くなったことが関係していると思われる.一方, ゴマダラチョウの幼虫の密度と周囲の二次林面積との間に有意な相関が見られなかった理由の一つは, 雌成虫が周囲の二次林面積に関係なく餌植物に産卵を行っていたことと思われる.この他に, 幼虫の死亡要因がオオムラサキと異なっていて, 死亡率が周囲の二次林面積に関連しないことも考えられる.本研究により, 両種が日本において地理的にはある程度共存するものの, 局所的には分布地域が異なる原因を明らかにするために有効な手掛かりが得られた.

著者

小林 隆人

出版者

ニューサイエンス社

雑誌

昆虫と自然 (ISSN:00233218)

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.33-38, 2009-06

著者

小林 隆人 北原 正彦 中静 透

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.152-160, 2009-03-30

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オオムラサキの個体群を保全する目的で餌植物の植林を行う際の効果的な植林方法を明らかにするため,本種の保護を目的としてクヌギとエノキが交互に列状に植林された場所とその周囲の天然林で,エノキとクヌギの密度・大きさ,オオムラサキ幼虫の木当たり密度を調べた.植林区林内では枯死したエノキがある程度見られたが,クヌギの枯死は見られなかった.植林区のエノキのdbh(胸高直径)は周囲の天然林のエノキよりも有意に小さかった.しかし,植林区の林縁のエノキに限っては,dbhは林内のエノキよりも大きく,周囲の天然林のエノキと差がなかった.周囲の天然林においても,林縁のエノキのdbhは林内のエノキよりも大きかった.植林区のエノキにおける木当たり幼虫数は天然林よりも有意に少なかった.植林区でも周囲の天然林でも木当たり幼虫数は林内よりも林縁で有意に多かった.ただし,植林区の林縁のエノキにおける木当たり幼虫数は天然林の木当たり幼虫数と有意に異ならなかった.本種を保護するには植林予定地の内部にクヌギを,林縁にエノキを植えるべきである.