著者

林 隆之

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.10, pp.10_16-10_23, 2018-10-01 (Released:2019-02-15)

参考文献数

17

著者

四衢 深 小林 隆史 石井 儀光 大澤 義明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1483-1489, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

19

---

日本国内の仏教寺院数は7万を超え,極めてありふれた施設である.しかし,地方を中心に寺院を支えてきた檀家数が減少し,かつ葬儀形態の変容によって,寺院経営は困難な状況となっており,ストックの未利用化すら進行している.本研究の目的は,僧侶による檀家の見守り機能と,寺院を地域の拠点として利用することによって,寺院維持とストック活用を検討することである.先ず,僧侶による檀家の見守りサービスについて,岐阜県の不遠寺を事例に分析した.寺院と檀家の距離は年々増加しているものの,寺院と同一市内の檀家については概ね2km以下の距離となっていること.また,1日あたり3,4軒程度の檀家を巡回して読経を行っており,移動時間を含めて概ね午前中には巡回が終了することより,僧侶にとって過大な負担とはならずに,僧侶による見守り機能が実現可能であることを示した.次に,寺院の地域拠点化について,埼玉県において,面積と施設のジニ係数,及び施設と人口との距離分布の分析を行った.面積あたりで寺院が小学校やコンビニエンスストアよりも均一に分布していること,宗派による協力で小さくなる距離分布を数量的に表し,地域拠点としての活用可能性を示した.

著者

大林 隆司 オオバヤシ タカシ

出版者

東京農工大学

巻号頁・発行日

2017-03-16

著者

宮林 隆吉

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングレビュー (ISSN:24350443)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.12-22, 2020-03-04 (Released:2020-03-04)

参考文献数

18

---

グローバル経営において国や文化の異なる従業員同士の融和は重要な課題であり,国境や文化を超えて組織アイデンティティを構築するためにも,人々を束ねる経営理念が重要な役割を果たすと考えられる。しかし,多くの日本企業の人材面・制度面での現地化は遅れており,安易に翻訳された理念やビジョンがそのまま輸出されて形骸化しているケースが見られる。本研究では,まず経営理念が組織アイデンティティの重要な基盤であり,戦略や組織のあり方に大きな影響を与える要素であることを先行研究より考察した。次に,異なる文化圏(アメリカ,中国,日本,ドイツ)の企業計121社の経営理念をコンテンツ分析・比較し,国民文化が経営理念に与える文化の影響度を検証した。その結果,権力格差(PDI)と不確実性の回避(UAI)が社内外のステークホルダーとの関係構築姿勢に影響を与えていることが認められた。今後,経営理念を核とした企業ブランディングや組織運営を行う上でも,グローバル企業にとって異文化文脈の理解は欠かせない。

著者

中林 隆之

出版者

早稲田大学総合人文科学研究センター

雑誌

早稲田大学総合人文科学研究センター研究誌 = WASEDA RILAS JOURNAL (ISSN:21878307)

巻号頁・発行日

no.3, pp.351-358, 2015-10-21

著者

林 隆

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

no.17, pp.p157-181, 1990-05

著者

林 隆嗣

出版者

大法輪閣

雑誌

大法輪

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.110-114, 2020-06

著者

鈴木 五男 三ッ林 隆志 丸木 和子 赤坂 徹 前田 和一 中山 喜弘 浅野 知行 三之宮 愛雄 平井 守

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.396-402, 1984-07-30 (Released:2017-02-10)

---

施設入院療法を長年実施している3施設の協力を得て葉書によるアンケート調査を行い, 喘息児の症状の改善状態と遠隔成績について検討した.対象は気管支喘息児166名(男子116, 女子50), 入院時平均年齢は男子平均7歳9ヵ月, 女子7歳7ヵ月, 平均入院期間は男子23.6ヵ月, 女子24.4ヵ月であった.入院時の重症度は71.7%が重症, 28.3%が中等症であったが, 入院中72.3%が軽症化し, 退院1年後では軽症者が48.4%と減少し, 症状の悪化傾向がみられた.しかし, 退院3年後では81.2%に症状の改善をみた.女子, 年少児に重症化に傾向がみられたが有意差をみなかった.また入院中の症状の改善状況が退院後の経過に関連性を認めた.

著者

吉村 理 前島 洋 小林 隆司 峯松 亮 佐々木 久登 田中 幸子 金村 尚彦 白濱 勲二 上田 健人 上田 千絵 渡辺 誠 矢田 かおり 宮本 英高 森山 英樹 加藤 浩 河元 岩男

出版者

広島大学大学院保健学研究科

雑誌

広島大学保健学ジャーナル (ISSN:13477323)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.73-77, 2001

---

頚髄損傷の評価では,頚髄の損傷の程度と損傷高位が重要である.米国脊髄損傷協会は,脊髄損傷の障害の評価法を発表し,脊髄損傷の神経学的および機能的分類のための国際基準として現在国際的に使用されている.しかし可能性に挑戦するリハビリテーションとしては,より詳細な高位分類が必要である.Zancolli分類は頚髄損傷四肢麻痺の上肢機能を細かく分類し,リハビリテーションからみても車椅子ADLが自立する可能性のあるC6を細かく分けているのは有用である.しかしマット上基本動作,移乗・移動などの動作が自立するか否かの判断に重要な肩甲帯筋群の評価がない.従来肘伸展筋である上腕三頭筋はC7髄節筋であるが,Zancolli分類ではC6髄節残存群のサブグループとしているのは混乱をまねく.そこでZancolli分類を改良し,損傷高位別の機能到達目標を決定するための評価表を作成し,ADLが自立する可能性について検討した.改良Zancolli分類でみるとC6BⅡが車椅子ADL自立の境界レベルである.

著者

林 隆 市山 高志 西川 美希

出版者

全国障害者問題研究会

雑誌

障害者問題研究 (ISSN:03884155)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.322-329, 1998-02

被引用文献数

3

著者

赤林 隆仁 Takahito AKABAYASHI

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 経済経営学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Economics and Business (ISSN:21884803)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.33-44, 2014-12-01

---

東日本大震災で住基・戸籍の両重要データが同時に失われた自治体におけるディザスタ・リカバリの実際について検証し、今後必要となる措置・対策に関する考察を行った。震災の経験に基づいて戸籍については国全体でバックアップデータを保持する仕組みが構築された。住基については自治体の状況によって媒体二重保管、レプリケーション、クラウドという対処方法があるが、広域同時災害に対処するにはその上で国または都道府県レベルでの集中バックアップ体制の構築が効果的であると考えられた。

著者

若林 隆久 Takahisa Wakabayashi 高崎経済大学地域政策学部

雑誌

地域政策研究 = STUDIES OF REGIONAL POLICY (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.65-74, 2016-11-30

著者

小林 信一 赤池 伸一 林 隆之 富澤 宏之 調 麻佐志 宮林 正恭

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.190-215, 2019-10-25 (Released:2019-10-29)

参考文献数

42

---

This article overviews the past Science and Technology Basic Plans and foresees what should be taken into consideration as a framework for the next plan. The challenges left by the past plans include system-level reforms of the public research sectors, demand-side policies such as start-up grants and public procurement, cross-sectoral human resource exchanges and development policies, and sharing the policy-related information among various stakeholders. The 6th plan needs to include improvement of the quality of management in order to increase the productivity, as Japan's research capabilities are predicted to decline in a decade. Also to be included in the 6th plan are new innovation policies that transform social system with making governance more agile and moving to the use of social experiments with monitoring policies.

著者

長尾 宗典 小林 隆司

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.637-645, 2018-12-15

---

要旨:介護保険下の通所リハビリテーション(以下,通所リハ)には,利用者を通所リハから他の社会参加の場へ移行させる役割が求められている.本研究では,以前に通所リハを利用していた脳卒中当時者4名にインタビューを行い,どのような経験を経て通所リハ利用を終了したのか,複線径路等至性アプローチ(Trajectory Equifinality Approach:TEA)を用いて解明した.4名は生活や身体の改善実感を得て,生活への自信を強めて活動圏を拡大させていた.外部からの働きかけで,4名は通所リハ利用終了後にどんな生活を送るかに向き合った.通所リハ利用終了の際は,本人が送りたい生活実現に向け自己決定するプロセスが重要なことが示された.

著者

櫻井 浩子 山本 雅基 海上 智昭 小林 隆志 宮地 充子 奥野 拓 粂野 文洋 春名 修介 井上 克郎

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1_52-1_57, 2017 (Released:2017-02-04)

参考文献数

13

---

The education project, Educational Network for Practical Information Technologies, called enPiT, consists of four different important field in information technologies of information security, cloud, embedding system, business application, covers 100 universities, and more than 1,300 students have joined in enPiT. The difficulties and challenging points in enPiT exist in rich diversities of students, who are originally educated in different universities with different curriculums. This is why it is important to develop a measure of effectiveness of our education systems. In enPiT, we evaluate effectiveness by two ways of each practical skills and PROG test. In this paper, we report how to evaluate the effectiveness of practical education developed in the education project enPiT.

著者

小林 隆児

出版者

日本精神神経学会

雑誌

精神神經學雜誌 = Psychiatria et neurologia Japonica (ISSN:00332658)

巻号頁・発行日

vol.105, no.8, pp.1045-1062, 2003-08-25

参考文献数

46

被引用文献数

1

著者

中川 雅允 本林 隆 新井 裕 西村 拓

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.229, pp.71-77, 2004-02-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

---

カトリヤンマは水田を主な生息場所とするトンボで, 水田の土壌中において卵態で越冬する. 以前は普通にみられたが, 近年著しい減少傾向にあることが報告されている. 本研究では, カトリヤンマの卵の生態について休眠性と孵化条件を調べた. その結果, 春期の休眠覚醒後の卵は一時的であっても乾燥による影響を受けやすいこと, 孵化は湛水状態にあったとき光を刺激として促進されることがわかった. また, 近年の圃場整備による乾田化や休耕田の増加はカトリヤンマの減少をもたらすことが示唆された.

著者

木戸 久美子 内山 和美 北川 眞理子 林 隆

出版者

山口県立大学看護学部

雑誌

山口県立大学看護学部紀要 (ISSN:13430904)

巻号頁・発行日

no.9, pp.31-40, 2005

---

本研究は、学齢期の子どもを持つ母親を対象とし、フォーカスグループインタビュー法を用いて子どもの成長とともに変化する育児の内容と母親が希望する育児支援のあり方を明らかにすることを目的とした。 母親が子どもに対して否定的な感情を持つ要因として、新生児期から就学期までは子どもの数や子どもとの相性が重要であると思われたが、子どもが学齢期になり母親が子どもと意志疎通可能になると、単なる子どもとの性格の不一致といった母親の主観に基づく認識のみで子どもに対する否定的な感情は芽生えにくくなることが推察された。

著者

林 隆 市山 高志 西河 美希 古川 漸

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF CHILD NEUROLOGY

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.339-345, 1998-07-01

参考文献数

12

被引用文献数

1

---

未熟児出生, 新生児仮死による痙性両麻痺児に認めた鏡像書字について, 神経心理学的, 画像診断学的に検討し発症機序について考察した. 右側優位の麻痺による左利き状態を右手使いに矯正する過程で鏡像書字は増悪した. 神経心理学的には利き手の矯正中にWPPSIでVIQ86, PIQ74, TIQ76と境界域の知能レベルで視覚認知の弱さが窺えた.もともと左手を使用していたこと, 視覚的に鏡像が自覚出来たこと, MRI上左頭頂葉白質に虚血性搬痕病変を認めたことより, 鏡像書字の原因として空間方向性の障害を考えた. Frostig視知覚発達検査では, 検査IVの空間位置関係の得点が利き手の矯正により低下し矯正をやめると速やかに戻った. 利き手の矯正による感覚運動刺激が視覚認知機能に影響を与える可能性を示唆している.

著者

郡山 知樹 小林 隆夫

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.118, no.496, pp.179-184, 2019-03-14