著者
船木 洋晃 佐々木 彬 岡崎 直観 乾 健太郎 深田 陽介 竹下 隆一郎 田森 秀明 野澤 博
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第28回全国大会(2014)
巻号頁・発行日
pp.1K32, 2014 (Released:2018-07-30)

本研究では2013年の参議院議員選挙より解禁されたインターネット選挙を受け、 ツイッター上での選挙運動を分析し、実際の選挙結果との相関を考察する。さら に,特定の候補者に対する当選・落選を期待する言語表現から当選運動・落選運 動を予測する分類器を生成し、各候補者に関する運動の盛り上がりを分析する。
著者
中村 英次郎 井口 竹彦 中村 太郎 山田 秀大 七森 和久 酒井 祐一 林 義裕 畑田 和男
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.704-707, 1998-03-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
9

Five cases of the fracture of the sternum due to use of a seat belt were reported. According to the Fowler's classification, our cases were classified as TYPE: 1 case, Type IV: 3 cases and Type VIII: 1 case. With regard to four cases (type I and IV), the mechanism of the fracture was direct violence.A case associated with the injuries of interspinal ligaments of the thoracic spine, the mechanism of the fracture was indirect violence as flexion-compression injury. All cases were treated with rest and immobilization. The importance of radiographic examination on the sternum in patient of seat belt injury.
著者
久保田 強 小森 和男 藤井 泰一 三浦 律彦
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学 (ISSN:03871061)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.52-60, 1995-05-01 (Released:2013-04-26)
参考文献数
5

首都高速中央環状王子線の飛鳥山トンネル新設工事における街路交差点下のトンネル躯体工は, 仮設のパイプルーフ直下に近接施工するもので, 多数のH鋼等が障害となり頂版コンクリートの打設が困難な状況にあった。そこで, 頂版のコンクリートに高流動コンクリートを採用し, 締固めが不可能な状況の中でも完全な充てんが得られるように頂版の施工を行うこととした。本稿では, 工事の概要と高流動コンクリートの配合選定の手法, および打設時の品質管理結果について述べるものである。
著者
北森 俊行
出版者
公益社団法人 計測自動制御学会
雑誌
計測と制御 (ISSN:04534662)
巻号頁・発行日
vol.22, no.7, pp.599-605, 1983-07-10 (Released:2009-11-26)
参考文献数
6
被引用文献数
3
著者
大森 史隆 笠井 新一郎 天辰 雅子 中山 翼 飯干 紀代子 山田 弘幸 オオモリ フミタカ カサイ シンイチロウ アマタツ マサコ ナカヤマ ツバサ イイボシ キヨコ ヤマダ ヒロユキ Fumitaka OHMORI Shinichiro KASAI Masako AMATATSU Tsubasa NAKAYAMA Kiyoko IIBOSHI Hiroyuki YAMADA
雑誌
九州保健福祉大学研究紀要 = Journal of Kyushu University of Health and Welfare
巻号頁・発行日
vol.11, pp.119-126, 2010-03

This study examined 300 children aged 24-35 months to clarify expressive vocabulary development using the vocabulary checklist questionnaire. Children were classified into 4 periods: first period, 24-26 months; second period, 27-29 months; third period, 30-32 months; and fourth period, 33-35 months. We analyzed median and quartiles of expressive vocabulary and performed one-way analysis of variance to determine which periods differed significantly from other periods. As a result, median total expressive vocabulary was 238.0 in the first period, 423.0 in the second period, 508.0 in the third period, and 661.0 in the fourth period. A clear correlation was seen between total expressive vocabulary, noun vocabulary, verb vocabulary, adjective vocabulary and child age. No significant difference in total expressive vocabulary was evident between second and third periods. These results indicate an incubation period in which the expressive vocabulary is invariable. A significant difference was apparent between the second and third periods in the verb vocabulary, suggesting a qualitative change in the expressive vocabulary. However, the term of increasing verb vocabulary was shorter than that for the noun vocabulary, which previous studies have reported in children aged 18-30 months.
著者
西野 辰哉 大森 数馬
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.79, no.699, pp.1109-1118, 2014-05-30 (Released:2014-07-15)
参考文献数
28
被引用文献数
5 12

The purpose of this study is to discuss the validity of junior high school districts as the basis for setting official senior care service areas. The results of a survey of one hundred and seventy-five (175) senior people show that the actual living spheres of elderly people match, on average, two or three elementary school districts and that local organizations take responsibility in these elementary school districts. Therefore, it can be argued that junior high school districts are meaningful as the standard for official care service area settings, because they are group units of a few elementary school districts.
著者
藤森 かよこ
出版者
福山市立大学都市経営学部
雑誌
都市経営 : 福山市立大学都市経営学部紀要 = Urban management : bulletin of the Faculty of Urban Management, Fukuyama City University (ISSN:2186862X)
巻号頁・発行日
no.2, pp.113-128, 2013

1930年代ニューディール(New Deal)政策の社会主義的,統制経済的政策は,アメリカ精神の劣化をもたらしたと考えた人々は,アメリカのソ連化を阻止するべく結集し,保守主義陣営を結成した.彼らは,ソ連からの亡命者アイン・ランドの作品がアメリカ的価値観や自由放任資本主義を祝福するものであったので,彼女を大いに歓迎した.しかし,それもランドが1957年に『肩をすくめるアトラス』(Atlas Shrugged)を発表するまでのことだった.アイン・ランドをアメリカの主流保守言論界から追放し,かつ文化左翼リベラル系知識人をしてランドを蛇蝎視させることになった『肩をすくめるアトラス』は,アイン・ランドが「客観主義」と名づけた哲学を基礎としている.「客観主義」は,形而上学的には客観的現実(Objective Reality),認識論的には理性(Reason),倫理的には自己利益(Self-interest),政治的には自由放任資本主義(Laissez-faire Capitalism)の立場を採る.ランドは,地上のことは,人間の有能さと努力と創意工夫が解決するべきものであり,人間に責任があることを指摘した.その意味での人間の英雄性を肯定し,無神論を支持した.また,利他主義の欺瞞性を指摘し,個人の長期的視野に基づいた徹底した利己主義の発露こそが,個人の集積である社会に平和と秩序をもたらすと主張し,その文脈から自由放任資本主義を唯一の道徳的体制として支持した.『肩をすくめるアトラス』は,出版以来,アメリカの草の根の国民文学であり続けている.
著者
西野 真佐美 中森 正博 今村 栄次 小川 加菜美 黒瀬 雅子 平田 明子 三森 康世 若林 伸一
出版者
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
雑誌
医学検査 (ISSN:09158669)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.424-429, 2019-07-25 (Released:2019-07-27)
参考文献数
12

時計描画テスト(Clock Drawing Test; CDT)は,検査に対する抵抗が少ないため認知症スクリーニングとして頻用されている。今回,CDTのスコアリングを行いその有用性を検討した。2016年10月~2017年4月に当院外来にてCDT,ミニメンタルステート検査(Mini-Mental State Examination; MMSE)ともに実施した,連続156名で検討した。スコアリングはFreedman法(15点満点)を用い2名で判定した。年齢78.2 ± 8.7歳,女性87名,診断はアルツハイマー型認知症(Alzheimer’s disease; AD)54名,レビー小体型認知症(dementia with Lewy body; DLB)6名,血管性認知症12名,混合型認知症15名,その他の認知症16名,軽度認知障害16名,認知機能正常者37名であった。CDT総得点とMMSEは有意な相関がみられた(r = 0.58, p < 0.001)。ROC解析では,CDT総得点に関して認知症とのカットオフ値11/10(感度50.5%,特異度96.2%,AUC 0.78,p < 0.001)であった。CDT下位項目で検討すると,ADでは針の記入で,DLBでは数字の記入で失点する傾向がみられた。CDTのスコアリングはMMSEを併用して行うことで感度を上げることができ,MMSEと有意な相関がみられ評価の妥当性が示された。また,疾患によって失点パターンに差異がみられることから診断の一助になりうる可能性が示唆された。

3 0 0 0 OA 中昔京師地

著者
森幸安 著圖并識
巻号頁・発行日
1000

江戸時代中期の地誌・地図作者森幸安が応仁年間から天正年間に至る百数十年、応仁の乱後の荒廃期の京都の状態を推定、考証して描いた地図の写し。地図余白を考証のテキストが埋める。森幸安の京都関係図は種類、数とも多いが、京都の歴史地図シリーズの構想のもとに編まれた全域図として寛延3年(1750)の4種(平安城以来の過去3時期と寛延当時)と、宝暦3年(1753)の本図を含む3種がある。宝暦の3図は先の3時代をさらに細分する。本図の縮尺は1町6分で、先の4図の1町5分とは異なる。内題角書に皇州緒輿撰とある。皇州緒輿撰は幸安の構想した山城の地誌書、下書の一部のみが当館に伝存する。小沢蘆庵による妙法院所蔵図の写を転写、のち妙法院図とも校合したとの付記がある。
著者
森 武夫
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.43-56, 2019-08-15 (Released:2019-08-28)
参考文献数
13

戦後新しい法律が制定され,心理職が制定された。最高裁判所,法務省,警察庁や児童相談所に心理職が設けられた。その結果心理学関連の学部を持つ大学が増えた。臨床心理士制度ができた結果,臨床心理学の大学院も増えた。日本犯罪心理学会が1963年に発足した。今では会員が犯罪心理学を講義する大学は日本中に広がっている。犯罪心理学の専門書は出版され,犯罪心理学者はマスコミ界で主要な役割を果たしている。