著者

藤尾 圭志 駒井 俊彦 井上 眞璃子 森田 薫 照屋 周造

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本課題では制御性T細胞が産生する抑制性サイトカインTGF-βによる液性免疫制御機構を解明し、新たな自己免疫疾患治療戦略の確立することを目指した。本研究により、TLRシグナルを介したB細胞活性化制御には、TGF-βおよびIL-10の協調的作用が必須であるという知見を得た。さらに、TGF-β/IL-10による抑制はB細胞におけるミトコンドリア機能制御を介していることを明らかにした。これらの検討により、Tregを介した液性免疫抑制機構におけるB細胞エネルギー代謝制御の重要性が示された。これらの成果は、自己抗体産生を介した自己免疫性疾患の新規免疫抑制療法開発の一助となると考えられた。

著者

森永 繁

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.34, no.8, pp.13-20, 1996-08-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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乾燥収縮ひび割れとマスコンクリートの水和熱に起因するひび割れを対象とし, 指針類に示されているひび割れ対策が, 必ずしも実際の現場における実用的対策にはなっておらず, 両者にかなりの矛盾点があることを示した。ひび割れが発生するか否かは, ひずみと伸び能力との大小関係, または応力と引張強度との大小関係に基づいて判定されているが, この際, 数々の条件が仮定される。これらの仮定条件の中でも, 特にコンクリートの変形, 応力, 強度を支配する物性値がまだ適切には把握されていないことが, 矛盾が生じる原因のひとつであることを指摘した。

著者

平野 千鶴 藤森 直江 菊野 惠一郎

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要. 家政系編 (ISSN:09160035)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.17-24, 1991-03-31

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食物繊維が,他の栄養素の消化を妨げるという作用に着目し,食物繊維の種類や摂取量によるタンパク質の消化吸収への影響を調べた。結果は次の通りである。1)精製したセルロースパウダーは,殆ど影響を及ぼさなかった。2)ごぼうの繊維を,多く摂取するほど消化率は低下した。3)ごぼうに含まれる種々の繊維の分析を行い,タンパク質の消化吸収に影響を及ぼしている繊維は何かを追求し,また,食物繊維を長期間に渡って摂取すると,どの様に消化率に影響を及ぼすか,今後検討していきたい。本実験に御協力頂きました江藤圭子,春日麗子,加庭桂子,神戸香の諸氏に感謝致します。

著者

三浦 麻子 森尾 博昭 折田 明子 宇田 周平 松井 くにお 鈴木 隆一 田代 光輝 Asako Miura H. Morio A. Orita S. Uda K. Matsui R. Suzuki M. Tashiro

出版者

関西学院大学心理科学研究室

雑誌

関西学院大学心理科学研究 = Kwansei Gakuin University, bulletin of psychological science research (ISSN:21876355)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.23-30, 2013-03

著者

深田 洋史 氷室 綾 白畠 若奈 城月 健太郎 信田 さよ子 森田 展彰 高橋 郁絵 春原 由紀

出版者

武蔵野大学心理臨床センター紀要編集委員会

雑誌

武蔵野大学心理臨床センター紀要 (ISSN:18826792)

巻号頁・発行日

no.15, pp.53-65, 2015

著者

森火山[画]

出版者

東京都中央卸売市場築地市場

巻号頁・発行日

1977

著者

森 博

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, 1984-07-20

著者

篠崎 昌一 森山 雅文 林田 淳之介 田中 昭彦 前原 隆 古川 祥子 太田 美穂 今林 佑美 中村 誠司

出版者

社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.147-153, 2015-03-20 (Released:2015-09-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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Objectives: Cevimeline hydrochloride (CH) and pilocarpine hydrochloride (PH) are recognized as salivation-inducers with a high affinity for M3 muscarinic receptors. However, these drugs have a high frequency of side effects, including digestive symptoms and hyperhidrosis. We compared the effectiveness and side effects of these two drugs before and after a medication change.Materials and Methods: Seventy-six patients with Sjögren's syndrome were divided into the following four groups: 1) CH group, CH was administered for 12 months; 2) PH group, PH was administered for 12 months; 3) CH-PH group, CH was administered for 6 months followed by PH for 6 months; 4) PH-CH group, PH was administered for 6 months followed by CH for 6 months. We measured the salivary flow rate and recorded the subjective symptoms in each group.Results: In each group, stimulated whole saliva (SWS) and unstimulated whole saliva (UWS) significantly increased after 3 months and 6 months, respectively, and subjective symptoms improved after 3 months. The incremental changes in both SWS and UWS did not differ significantly between the groups. The CH and PH groups both had digestive symptoms (32.3% and 32.1%, respectively) and hyperhidrosis (29.0% and 39.3%, respectively). We found no significant difference in salivary flow rate or subjective symptoms after the medication change. However, the frequencies of side effects in the CH-PH and PH-CH groups decreased significantly for both digestive symptoms (9.7% and 10.7%, respectively) and hyperhidrosis (25.8% and 14.3%, respectively).Conclusions: After changing the salivation-inducing drug, there was no significant difference in salivary function or subjective symptoms, while the frequency of side effects markedly decreased. These results suggest that changing the salivation-inducing drug effectively reduces side effects.

著者

森田 雅也

出版者

関西大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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成果主義の進展に伴い、評価の対象が時間から仕事の結果へとシフトしてきている。この場合、時間とは、長期的には勤続年数、短期的には仕事の遂行に費やした時間の双方を含んでいる。貢献と報酬の清算期間が短期化してきており、評価における時間の重要度は相対的に低下しつつある。また、成果主義の考え方と一致した人事施策として注目が高まってきている裁量労働制のもとでは、時間のみならず仕事の場という空間への制約も弱めることが可能である。しかし、現実には裁量労働適用者の多くは通常勤務者と同様に出社しているし、フレックスタイム制を廃止する企業も出てくるなど、仕事における時間と空間の障壁を打破する動きには一定の方向が確認されない。スタッフ部門を中心にホワイトカラーの時間-行動分析を行った結果、職位が高くなるほど、対人接触時間が増大し、個人作業時間や通信時間の割合が減少しており、時間や空間を共有しなくてもよい自己完結的な仕事をしている人はほとんどみられないことが確認された。これも、対象部署が限定されているとはいえ、時間と空間を共有しない働き方の進展には反する結果である。しかし、仕事生活と仕事を離れた生活を労働者が自律的に設計し、ワーク・ファミリー・バランスを重視した働き方を構築していくことは社会全体の重要な課題でもあり、今後組織が優秀な人材を獲得するためにも必要である。そのためにも、仕事における時間と空間の障壁を克服していくことはやはり不可欠である。職場での一体感や集団討議の強みを維持し、顔を合わせることができないことから生じる仕事の非効率化を抑えながら、この障壁克服を進めるためには、仕事の進め方そのものを再編成しなければならない。再編成のあり方は業種や部門によって異なると考えられるが、それについて何らかの類型化を行うことが今後に残された課題である。

著者

脇谷 伸 山本 透 森重 智年 足立 智彦 原田 靖裕 村岡 正 仁井内 進

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第60回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.863-866, 2017 (Released:2017-12-18)

著者

森 数馬 中村 敏枝 安田 晶子 正田 悠

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第6回大会

巻号頁・発行日

pp.99, 2008 (Released:2008-11-10)

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音楽の印象における歌詞の影響を定量的に検討した研究は数少なく、これまでの研究では、歌詞における意味内容と声質や歌い方を混同して歌詞の影響を測っている。本研究は、歌詞の言語の意味内容が認知できない演奏音と文字で書かれたその歌詞の邦訳を用いることで歌詞における意味内容と声質や歌い方を区別し、歌詞の意味内容が演奏音の印象に影響を与えるかを定量的に検討することを目的として実験を行った。演奏音と歌詞の意味内容の印象がかけ離れた作品2つを刺激とし、同一の参加者が3条件(演奏音のみ呈示、歌詞のみ呈示、演奏音+歌詞呈示)で実験を行い印象を測定した。実験の結果、両作品において演奏音+歌詞の印象は、歌詞よりも演奏音に近い印象を示すという傾向があった。したがって、本研究で用いたような作品の印象において、歌詞の意味内容という論理情報が及ぼす影響は弱く、演奏音という感性情報が及ぼす影響が強いということが示唆された。

著者

J マーク ラムザイヤー エリック B ラスムセン 森 大輔 池田 康弘 モリ ダイスケ イケダ ヤスヒロ J.Mark Ramseyer Eric B. Rasmusen Mori Daisuke Ikeda Yasuhiro

出版者

熊本大学

雑誌

熊本法学 (ISSN:04528204)

巻号頁・発行日

vol.143, pp.170-128, 2018-07-30

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本稿は原題 J.Mark Ramseyer and Eric B.Rasmusen,"Lowering the Bar toRaise the Bar : Licensing Difficulty and Attorney Quality in Japan" Journal ofJapanese Studies Vol.41(2015),pp.113-142を翻訳したものである。

著者

山森 光陽 萩原 康仁

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.555-568, 2016 (Released:2017-02-01)

参考文献数

32

被引用文献数

2 3

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クラスサイズパズルと呼ばれる, 学級規模が児童生徒に及ぼす影響を検討する研究群で一貫した結果が得られない現象が見られる背景には, 学級規模と学級規模以外の要因との交互作用の存在が考えられる。学級編制基準は学級規模のみならず, 学年学級数の多少も決定するため, 本研究では学級規模の大小, 学年学級数の多少及びこれらの組合せによって過去の学力と後続の学力との関係に違いが見られるかを検討した。そのために, 小学校第4, 6学年4月に実施された国語の学力調査得点についての67校分の2時点のパネルデータに, 対象児童が第4, 5学年時に在籍した学年の学級数及び学級の児童数を組合せ, 階層的線型モデルを適用した分析を行った。この結果, 過去の学力調査得点が低かった児童について見れば, 学級数の多い学年で小規模な学級に在籍した児童の方が, 学級数の少ない学年で小規模な学級に在籍した児童と比べて後続の学力が高いといった学力の底上げが見られた。この背景について, 学級規模と学年学級数によって異なる学級の質, 学年学級数によって異なる教師同士の協同による教材研究等の頻度の点から考察した。

著者

徳富蘆花, 森鴎外 [著]

出版者

綱島書店

巻号頁・発行日

1921

著者

森田 亜紀

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The Bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.12, pp.25-36, 2007-03-01

著者

森 忠文

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.14-23, 1978-02-15

被引用文献数

3

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京都御所周辺は, 明治維新のころまでは多くの公家の住む屋敷町であったが, 明治2年の東京遷都ののちは, 公家は東京に移りあるいは他に転出して, 一部の建物は取りこわされて空地となり, やがて土地建物の所有も一般民間人の手に移っていった. 一方その邸宅跡には学校や裁判所が設けられ, 御所で博覧会が開かれるなど御所周辺は変貌した.<BR>明治10年 (1877) 2月, その対策として, 明治天皇の御沙汰書が出され, 大内保存事業が始まった. これは, 御所をながく保存するための前提として, 周辺の民有地を買収するとともに建物を撤去し, 御所への火災延焼のおそれをなくしようとするものであって, そのために明治10年から21年まで毎年4000円を支出すること, またその事業を京都府に委任するというものであった.<BR>京都府は大内保存掛を置いて鋭意事業を推進し, 幾多の曲折を経て, 明治13年 (1880) に当初予定された構想にさらに追加工事を加えたもののほとんどすべてを実現した. このようにして初期の御苑は成立したのである. すなわち, 民有地を買収し, 建物を撤去し, 周囲に石積土塁を設けて境界とし, 奥まったところにあった門を土塁の線に移設し, 道路を設け, 御所周囲, 主要道路, 石積土塁上等の植樹その他雑工事を行なったのである. 予定では21年までとなっていたが, 保存費の繰上げ交付によって促進され, 期間は短縮された. またそれに要した経費は少くも45000円であった.<BR>御所そのものの維持管理は, この事業とは別に宮内省において京都府が協力して行なわれていたので, 大内保存事業はもっぱら間接に御所を保存するために行なわれたものである. これを今日的に言えば, 御所を文化財としてながく守るための環境整傭事業であった.<BR>この事業の着想が正しかったということは, その後, 100年の御苑の歴史が実証している. この大内保存事業すなわち御苑造成事業は, 明治初期において, 御所を文化財として保存するために行なわれ, しかも成功した大規模な造園事業として評価されるべきものと考える.

著者

森 功次

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部美学芸術学研究室

雑誌

美学芸術学研究 (ISSN:13426095)

巻号頁・発行日

no.29, pp.43-83, 2010

著者

高森 衞

出版者

交通権学会

雑誌

交通権 (ISSN:09125744)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.24, pp.38-46, 2007

著者

大森 不二雄 高橋 潔

出版者

東北大学高度教養教育・学生支援機構

雑誌

東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = BULLETIN OF THE INSTITUTE FOR EXCELLENCE IN HIGHER EDUCATION TOHOKU UNIVERSITY (ISSN:21895945)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.227-237, 2018-03

著者

大森 不二雄

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.225-244, 2005-05-30 (Released:2011-03-18)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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The growth of “transnational universities, ” including offshore branch campuses and degree programs provided in partnership with local institutions, is a major factor that made higher education a target of WTO/GATS negotiations. Quality assurance for transnational universities, including approval and evaluation, is a newly emerging issue for national higher education systems in the face of globalization.This paper analyzes Australia's policy on quality assurance for transnational universities, since Australian universities are extremely active as transnational universities, and because the Commonwealth and State governments of Australia have developed an explicit quality assurance framework for transnational higher education.The analytical viewpoint adopted in the paper is that for nation states, assuring the quality of transnational universities is a control measure for embracing those universities into their national education system, as a part of their strategic adaptation to globalization. The paper examines whether or not this viewpoint is valid by analyzing quality assurance policies in Australia, a leading country in this regard.The results of the analysis confirm the validity of the viewpoint, and demonstrate that Australia, as both a supplier and recipient country, is utilizing quality assurance as a control measure for incorporating transnational universities into its national education system. The quality assurance policy of Australia, as a supplier country, is to implement external quality assurance of Australian universities' offshore programs through overseas audit visits by the Australian Universities Quality Agency (AUQA), while calling upon the universities to develop their own internal quality assurance mechanisms, in order to sustain the brand image of Australian higher education. Its policy as a recipient country is to manage the approval process for foreign universities to operate in Australia, requiring them to have equivalent quality and standards to Australian universities. While there is a difference between the former policy, which is supportive in nature, and the latter, which involves legal regulation in the form of licensing, both policies are instruments that aim to incorporate transnational universities into the national education system, and place them under the nation state's control.Australia's policies will have significant implications for Japan as it begins to recognize foreign university branch programs, and authorize moves by Japanese universities to open offshore branches, opening up its national borders to transnational universities both into Japan and outwards from Japan.