著者
森本 康彦
出版者
教育システム情報学会
雑誌
教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.245-263, 2008-09-30 (Released:2019-04-09)
参考文献数
102
被引用文献数
5
著者
大森 隆子
雑誌
教育学部紀要 (ISSN:18838626)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.287-294, 2014
著者
三上 隆司 河野 元信 福森 武
出版者
美味技術学会
雑誌
美味技術学会誌 (ISSN:21867224)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.51-57, 2012-04-30 (Released:2018-10-15)
参考文献数
8
被引用文献数
1
著者
大森 明 川崎 孝一
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.266-276, 2007-04-30 (Released:2018-03-31)
参考文献数
34

本研究の目的は,多根歯分岐根を有する歯において根管の拡大形成後,根管充填が施されなかったことにより生じた根管内死腔の根管ならびに周囲組織にみられる長期経過後の変化を主に病理組織学的に調べることである.材料は推定年齢6歳以上のカニクイザル成猿雄1頭の永久歯で,上下顎小・大臼歯20歯24根管を用いた.全身麻酔下で被験歯の歯肉に2%Xylocain®(フジサワ)の浸潤麻酔を施し,ラバーダム防湿下で抜髄処置を行った.根管長の測定は,術前のX線写真を参考にしてエンドドンティックメーターS(小貫)を用いる電気的根管長測定で行った.根管の抜髄後の拡大形成は手用リーマーとKファイルを用い,根管拡大は#20〜#35の大きさまで適宜行った.根管の拡大形成後,大半の根管は根尖外組織に#10〜#15のリーマーやKファイルを1mmほど押し出すオーバーインスツルメンテーションがなされた.根管は適宜6% NaOClと3% H2O2で交互洗浄し,最後に滅菌生理食塩液で洗った.ブローチ綿栓で根管を清拭乾燥し,根管口部に無貼薬の滅菌小綿球の包摂,リン酸亜鉛セメントで裏層,接着陸コンポジットレジンのClearfil Posterior®(クラレ)を窩洞に填塞した.術後1.5,9,11〜27,屠殺の31カ月特にX線写真撮影を行い,X線的経過を観察した.10%ホルマリン灌流固定を行い,20%ギ酸脱灰,8μmのパラフィン連続切片を作製し,H-E染色とグラム細菌染色を施し,光顕的に観察した.結果は,以下のとおりである.1. X線的には根管内死腔を有する根尖周囲と根分岐部側には1.5カ月例ですでに大きなび漫性X縁透過像が認められた.根尖病変は経時的に多数の歯に現れた.2. 根管内死腔には多くの例で根尖孔から根管内への肉芽組織の侵人増殖がみられたが,数歯において根管口付近や髄室内にまで達していた.3. 肉芽組織は先端部から変性壊死に陥る傾向が強くみられた.息肉先端の壊死部に接する生活組織に限局して,好中球を含む炎症性細胞浸潤がみられた.一方,壊死組織内には細菌がしばしば観察されたが,多くはレジン充填窩洞の辺縁漏洩による唾液の細菌感染が原因するものと推察された.4. 根管内の炎症性肉芽組織の増殖が関係したと思われる歯根の内部吸収が多くみられ,高度に進行すると根分岐部側に穿孔していた.その象牙質吸収部には稀薄な骨様組織の添加もみられた.5. 根尖歯周組織には,多くの例で歯根肉芽腫や慢性歯槽膿瘍が成立していた.6. 根管内の無菌性が維持された1歯には,肉芽組織の線維化や石灰化組織による根管の狭窄・閉塞化を示し根尖歯周組織に炎症がみられなかった.しかしながら,根管内死腔を放置すれば発炎性の刺激源となり,その影響は長期にわたり拡大波及していくものと思われる.
著者
窪田 崇斗 森田 泰智 太田 雅文 古谷 聡 家田 仁
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.641-646, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
4

東京圏における鉄道ネットワークは輸送力増強が講じられ、最混雑率は年々低下傾向にある。一方で、夜間・ピークサイドにおける混雑が顕在化し、第2フェーズの混雑対策が求められているが、改善の検討が今後ますます重要になってくる。しかしながら、大都市交通センサス等の既存の交通統計調査は、過去のデータの蓄積が豊富で交通流動量といった量的データが充実しているものの、抽出率が5%程度と低く、夜間・ピークサイドにおける混雑緩和の検討に使用するにはデータの精度が粗いため、詳細な分析は困難である。そこで本研究では、自動改札機・車両応荷重データを用いた時間帯別混雑率の推定方法の検討を行った。
著者
元森 絵里子
出版者
The Kantoh Sociological Society
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2012, no.25, pp.168-179, 2012-09-10 (Released:2015-06-12)
参考文献数
30
被引用文献数
1 2

“Karo-Jisatsu” (suicide induced by overwork) has often been connected to criticisms of Japanese society for its self-sacrificing labor culture and merciless economics. This argument merely repeats the legal and critical discourse of “Karo-Jisatsu” and voids the legal fiction of individuals with a responsibility to be critical of society. Moreover, at the level of practice, neither the cancelling of the fiction nor the issue of social criticism has been pursued. Contrary to the previous seemingly “sociological” explanations, our society neither operates strictly nor abandons easily the modern fiction of “intention”. The sociology of suicide should illuminate the various aspects of the fiction in our society.
著者
古田 吉史 丸岡 生行 中村 彰宏 大森 俊郎 園元 謙二
出版者
公益財団法人 日本醸造協会・日本醸造学会
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.104, no.8, pp.579-586, 2009 (Released:2016-02-09)
参考文献数
27

焼酎製造の副産物である蒸留粕の有効活用は,依然として焼酎業界が抱える重要な課題の一つである。本稿では,焼酎蒸留粕の新規用途開発を目指して大麦焼酎粕から得られる上清液:醗酵大麦エキスFBEを乳酸菌の増殖培地素材として乳酸菌バクテリオシンの一種である抗菌物質ナイシンAを生産し,FBEの有効物質生産への応用及び大麦焼酎粕の高付加価値化の取組みについて概説していただいた。
著者
富安 聡 佐藤 信也 森山 良太 大田 喜孝
出版者
国際医療福祉大学学会
雑誌
国際医療福祉大学学会誌 = Journal of the International University of Health and Welfare (ISSN:21863652)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.68-77, 2017-10-06

目的:子宮頸癌検診受診率の向上を目指した施策策定の資料として,大学生の子宮頸癌検診に関する認識を明らかにすることを目的として,human papillomavirus(HPV)と子宮頸癌との関連性について大学生の理解度を調査した.方法:対象は国際医療福祉大学 福岡保健医療学部に平成26 年度に在籍した全学生とし,自記式集合調査を行った.結果:男女共通質問の結果より,HPV と子宮頸癌との関連性,検診やワクチンについての理解度が低く,特に医学検査学科以外の学科で理解度が顕著に低いことが明らかとなった.また,女性のみの質問の結果では全学科で子宮頸癌検診の内容やクーポン券について知らない学生が多いことが明らかとなった.結論:本調査より,国際医療福祉大学 福岡保健医療学部に在籍する学生のHPV および子宮頸癌検診に関する知識および関心が非常に低いことが明らかとなった.学科による差異はあるものの,全学科の知識および関心をさらに高めるために,学生を対象とした講義や講演会を行っていく必要がある.
著者
森 久栄 黒田 研二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.138-150, 2019-03-15 (Released:2019-03-26)
参考文献数
21

目的 これまで報告されていない乳児院・児童養護施設での食物アレルギー児の在籍状況および食物アレルギーの給食対応の実態を明らかにし,ガイドライン・マニュアル等の有無別に比較する。方法 全国の乳児院・児童養護施設に自記式アンケート調査を郵送した。回収数は394(乳児院107,児童養護施設287)施設,回収率は53.6%であった。有病率等の実態把握には,人数記載のある392施設を集計対象とした。ガイドライン・マニュアル等の有無との関連の検討には,食物アレルギー児がいる230施設を解析対象とした。ガイドライン・マニュアルの有無を目的変数に,アナフィラキシーショックなどのアレルギーに関連する事象の有無ならびに給食対応との関連をフィッシャーの正確確率検定および多変量ロジスティック回帰分析で検討した。結果 392施設の食物アレルギーの有病率3.31%であった。「医師の診断書等がない児童」,「アレルギー情報が未確認のまま入所した児童」,「入所時情報と事実に相違のあった児童」は,アレルギー児童の約20%~50%と高率で在籍し,入所時点での情報が把握しにくい現状がうかがわれた。 230施設のうち何らかのガイドライン等を用いている施設は25.0%,明文化された申し合わせ事項を含めても32.1%しかなかった。「施設種別」を調整変数とし,ガイドライン等による取り組みを行っている施設のオッズ比をみると,医師の診断書がない児童がいる(0.35),情報収集のための統一書式がある(5.04),定期的な更新をしている(2.85),ヒヤリハット・誤食時の報告を課している(2.49)の項目で有意であった。また,過去にアナフィラキシーショックを起こした児童がいる(9.72),アレルギー情報が未確認のまま入所した児童がいる(3.12)についても関連が強かった。結論 給食対応についてガイドライン等を用いていた施設では,情報収集書式の整備や情報の更新,ヒヤリハット・誤食の報告などでルール化された取り組みを行っていた。ガイドライン等のある方がアナフィラキシーショックを起こした児童や入所時に情報未確認の児童がいる施設が多かったが,調査時では医師の診断書を得ているなど,入所後に適切な対応がなされているものとうかがわれた。
著者
森脇 伸二郎 加藤 圭彦 片岡 秀雄 田口 敏彦 豊田 耕一郎
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.116-120, 2008 (Released:2008-05-23)
参考文献数
4
被引用文献数
1 1

強直性脊椎骨増殖性(ASH)に発生した脊椎骨折の3例について報告する.年齢は77~86歳,男性2例,女性1例であった.いずれも転倒により受傷し,胸腰椎移行部に発生し,骨癒合が遅延し偽関節となっていた.遅発性の神経障害を生じており,手術的治療が施行された.手術は前方固定が1例,後方固定が2例であった.後方法はpedicle screwを用いた脊椎固定術と椎弓切除を行い,椎体内の骨欠損部を充填する様に骨移植した.後方固定術では術後骨癒合は完成し,日常生活に復帰した.ASHでは骨折に隣接する椎間の可動域がないために,骨折部に応力が集中して,偽関節になりやすいと考えられる.治療方針を決める上で,X線機能写を撮り,不安定性の評価が重要である.神経麻痺や不安定性のある場合,高度な痛みの持続する場合は可及的早期の手術的療法が良いと考える.
著者
古川 康一 植野 研 尾崎 知伸 神里 志穂子 川本 竜史 渋谷 恒司 白鳥 成彦 諏訪 正樹 曽我 真人 瀧 寛和 藤波 努 堀 聡 本村 陽一 森田 想平
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.117-128, 2005 (Released:2005-02-04)
参考文献数
52
被引用文献数
4 4

Physical skills and language skills are both fundamental intelligent abilities of human being. In this paper, we focus our attention to such sophisticated physical skills as playing sports and playing instruments and introduce research activities aiming at elucidating and verbalizing them. This research area has been launched recently. We introduce approaches from physical modeling, measurements and data analysis, cognitive science and human interface. We also discuss such issues as skill acquisition and its support systems. Furthermore, we consider a fundamental issue of individual differences occurring in every application of skill elucidation. Finally we introduce several attempts of skill elucidation in the fields of dancing, manufacturing, playing string instruments, sports science and medical care.
著者
大村 裕 小野 武年 杉森 睦之 中村 勉 福田 隆一
出版者
医学書院
雑誌
神経研究の進歩 (ISSN:00018724)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.281-294, 1974-04-10

Ⅰ.満腹中枢と摂食中枢の関係 哺乳類の摂食行動のもとになるのは,視床下部に存在する摂食中枢のある外側野(lateral hypothalamic area,LH)と満腹中枢のある腹内側核(ventromedial hypothalamic nucleus,VMH)のニューロン活動である。両中枢のニューロン活動を同時に記録してみると,相反的なことが多い。すなわち,一方の中枢のニューロン活動が上昇しているときは,他方のそれは低下している(Oomuraら,1967 a)。また人工的にVMHを電気刺激してみるとLHのニューロン活動は抑制され,逆にLHを刺激すればVMHのニューロン活動は抑制される。しかも抑制の期間は相等に長い。この相反性は動物が睡眠や覚醒,餌を探す,餌を摂るなどの各種の行動下でも同様である(Oomuraら,1969)。たとえばネコの頭蓋骨に双極ポジショナー(Oomuraら,1967 b)を取りつけて満腹および摂食の両中枢内にタングステン電極をそれぞれ1本ずつ入れ,同時に両中枢のニューロン活動を記録してみる。図1Aに示すように,ネコが徐波睡眠のとき,VMHニューロンの活動は高く17Hzで放電しているが,LHでは6Hzで低い。
著者
兒玉 隆之 中野 英樹 大住 倫弘 森岡 周 大杉 紘徳 安彦 鉄平
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.43-51, 2014-04-20 (Released:2017-06-28)

【目的】振動刺激によって脳内に惹起される運動錯覚が脳機能へ及ぼす影響を,脳波Rolandic alpha rhythm(μ波)を用いたexact Low Resolution Brain Electromagnetic Tomography(eLORETA)解析により検討することを目的とした。【方法】対象は運動障害・感覚障害を有していない健常者20名。方法は安静時,振動刺激時,自動的な筋収縮運動(自動運動)時,振動刺激や運動を伴わない感覚刺激時のそれぞれの条件下にてμ波を計測し,それぞれの脳活動部位および機能的連関をeLORETA解析により比較検討した。【結果】振動刺激時は,安静時および感覚刺激時の条件に比較し感覚運動領野上のμ波が有意に減少し,本領域での半球内および半球間における有意に強い機能的連関を認めた。自動運動時との比較では,感覚運動領域上のμ波,さらに感覚運動領野の機能的連関に差を認めなかった。【結論】振動刺激がもたらす運動錯覚の感覚運動情報処理には,感覚野のみならず,一次運動野を中心とする運動領野の機能的ネットワークが基盤となっていることが示唆された。
著者
森本 康彦
出版者
一般社団法人 CIEC
雑誌
コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.18-27, 2015-06-01 (Released:2015-12-01)
被引用文献数
1

高等教育機関を中心に,教育の質保証・質向上の実現のためにeポートフォリオが急速に導入され,初等中等教育においても,学びの過程で生成される児童生徒の学習記録をICT機器を用いて蓄積し,いわゆるeポートフォリオとして学習指導や学習評価に活かそうとする取り組みが始まっている。一方,学習行動ログやICTの操作ログなどの学習履歴データを分析・可視化するラーニングアナリティクスが注目を集めている。しかし,ラーニングアナリティクスにおいて,どんな意味のある有用なデータをeポートフォリオとして蓄積・分析し,学習者にどのように提示すべきかなどの教育的観点からの議論は十分にされていない。そこで,本論文では,eポートフォリオを活用した学習におけるラーニングアナリティクスについて明らかにする。さらに,教育ビッグデータのあり方について言及するとともに,教育ビッグデータに対応した新時代のeポートフォリオシステムのコンセプトである「eポートフォリオ2.0」について説明する。
著者
森 勇太
出版者
日本語学会
雑誌
日本語の研究 (ISSN:13495119)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.78-92, 2010-04-01

本稿では命令や依頼などの行為指示表現について,尊敬語命令形と受益表現命令形の用法の歴史的関連を調査した。中世末期では,「-ください」などの受益表現命令形は,受益表現の本来的な用法である上位者に対する話し手利益の表現("依頼")を中心として用いるが,近世以降用法を広げる。一方「-なさい」などの尊敬語命令形は,近世までは行為指示表現のすべての用法で用いることができるのに対し,近代以降受益表現命令形の中心的な用法である"依頼"から用いることができなくなる。この歴史的変遷の要因として,近世から近代にかけて,"話し手に対する恩恵があるときは受益表現で標示する"という語用論的制約ができたことを指摘し,話し手に対する利益がある用法から尊敬語命令形が衰退することを述べる。