著者

所崎 聡 江崎 正裕

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.S21-S24, 2015 (Released:2015-12-15)

参考文献数

9

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鹿児島県トカラ列島平島でオオジュウイチの鳴き声を観察した.これは日本におけるオオジュウイチの初めての録音観察記録と考えられる.また同所では2012年より4期連続で同種の観察されている.

著者

美嶋 勇太朗 江崎 浩 福田 健介

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.2, 2012-03-06

著者

江崎 哲史 Satoshi Ezaki 株式会社エー・オー・シー

出版者

高崎経済大学地域政策学会

雑誌

地域政策研究 = Studies of regional policy (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.125-136, 2013-02-01

著者

河内 明夫 冨重 恵利紗 江崎 文則 都 亮一 中川 みか 園田 純一郎 鳴海 恵子 佐藤 圭創 本屋 敏郎

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.27-32, 2013-12-10 (Released:2015-06-26)

参考文献数

12

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As of 2011, about 12.8 million people in Japan had osteoporosis, which is a social issue in that it increases the number of patients who are bedridden or require residential care and its poor prognosis increases the mortality rate. We delivered a presentation on osteoporosis prevention to residents;the presentation consisted of ultrasound bone densitometry readings followed by a slide show, based on the readings. This report summarizes the presentation and considers whether it was effective in enhancing awareness of osteoporosis. The presentation was given to 39 residents, who were asked to complete a questionnaire before and after it. Of the 31 female respondents, 16.1 percent had bone density in the “low or caution” range;for all eight male respondents, it was “sufficient” or “average.” After the presentation, over 90 percent of respondents selected “agree” or “slightly agree” in response to the statements “I want to have regular exercise and participate in sports,” “I want to eat nutritionally sound meals,” and “understanding one’s bone density is useful for the prevention of osteoporosis.” In addition, 97.4 percent of the residents responded that the lecture was “useful” or “somewhat useful,” and 94.9 percent indicated satisfaction with it. The presentation was considered to be useful in enhancing residents’ awareness of osteoporosis.

著者

江崎 美惠子

出版者

中央公論新社

雑誌

婦人公論

巻号頁・発行日

vol.99, no.23, pp.79-83, 2014-11-07

著者

岩井 啓一郎 松本 主之 江崎 幹宏 八尾 隆史 鎌田 正博 飯田 三雄

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.2493-2498, 2006-10-20 (Released:2011-05-09)

参考文献数

20

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症例は71歳,男性.山で採取したツキヨダケを摂取したところ,その8時間後より激しい腹痛,嘔吐,下痢が出現し来院した.第4病日の内視鏡検査では,十二指腸下行部に浮腫とびらん形成を伴った粗槌粘膜をびまん性に認め,第7病日に施行したX線検査では,十二指腸下行部から水平部にかけてKerckring皺襞の腫大,線状ないし不整形バリウム斑の多発,および亀甲様粘膜面を認めた.保存的治療のみで臨床症状は速やかに改善し,2カ月後の内視鏡検査では十二指腸病変の治癒が確認された.患者血清中にツキヨダケの毒素であるイルージンSは証明できなかったが,臨床経過から自験例はツキヨダケの誤摂取により生じた急性十二指腸炎と考えられた.ツキヨダケによる食中毒は発生件数が多いものの,その消化管病変に関する記載は少なく,自験例は貴重と考えられた.

著者

江崎 康弘

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

no.142, pp.65-97, 2014-06

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This study is reviewing the business strategy of Hitachi which is leveraging its leadership in the packaged-based infrastructure export business in the global railway market. The study is also trying to identify the best way for all Japanese companies seeking success in the field. The advantage for companies in the railway market is that it requires total solutions and thus a comprehensive range of expertise from heavy electrical machinery to parts. However, as far as hardware and software are concerned, only qualified companies can enter the market. Japanese companies already have technological capabilities but still lack sufficient total solution experiences and field records required in the global railway business, including planning, financing, EPC, O&M, and management. For the companies to be successful in the business and to enjoy a global share, they should learn from the European Big 3 and cooperate with global companies to form a team to achieve positive results as a strategic alliance.

著者

ニャダワ モーリス 小葉竹 重機 江崎 一博

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.93-100, 1995

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ケニアは大きく5個の流域に分けられ,その第3番目の流域はAthi川流域で流域面積約7万km2で,そのうち65%がAthi川本川である。残り35%は直接インド洋に注ぐそれぞれ独立したいくつかの河川から構成される。Athi川本川の上流域は3月~5月と10月~11月にかけての2回の雨期をもつが,とくに3月~5月の雨期では雨のピークは4月にあるにもかかわらず,流量のピークは5月になってから現れる。この現象は流域面積が数十km2の小流域でも顕著に認められ,水文学的に大きな流域とみなすことができる。このような性質をもつ流域からの流出をタンクモデルによってシミュレートした。タンクは3段直列であるが,1段目のタンクの浸透孔を底部より高い位置に開口し,土壌に取り込まれ蒸発散のみで失われる土壌水分成分を表現した。蒸発散量は蒸発皿の値に一定の係数をかけた値を用いた。1960年~1988年の資料を用いてシミュレーションを行った結果,良好な結果が得られた。

著者

浅井 大史 江崎 浩

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.2_95-2_108, 2012-04-25 (Released:2012-05-20)

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インターネットにおける自律システム(AS: Autonomous System)間の接続関係は,相互接続における経済関係および経路交換ポリシーから大きくトランジットおよびピアリングの2つに分類される.本論文ではASの全域部分グラフ(一部のAS間リンクを含まない部分グラフ)からAS規模を定量化し,このAS規模に基づいたAS間接続関係の推定手法を提案する.本論文の貢献は次の2点である.1) 従来の推定手法と比較して,少数のトポロジー計測点でのAS間接続関係,特にピアリングの推定精度を向上した.2) 本手法ではASの全域部分グラフから定量化したAS規模を用いることで,従来の経路解析に基づく手法では推定できなかった推定に用いた経路情報に含まれないAS間リンクに対してもAS間接続関係を推定可能にした.

著者

江崎 康弘

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.75-90, 2013-09-30

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1980年代には「日本は世界の工場である」との称賛を受け、日本の製造業は強い国際競争力を有していたが、その中でも電機業界は最も成功した事例であり、日本の経済力は質量ともに世界のトップクラスにいた。しかし、1990年代にバブル経済が弾けて以来、輝きを失い始めた。とりわけ今世紀に入ってからは、日本の電機業界の代表的な企業であるソニー、パナソニックやシャープの収益が激減し、事業再編を迫られ実施したが、業績が好転せず、さらに大きな赤字に陥った。このような状況下、電機業界で期待されている事業が海外への都市開発、鉄道、水資源や電力等の社会インフラ事業の輸出である。社会インフラ事業は多岐にわたるが、日本企業が蓄積してきた技術力が発揮できることが期待される。新興国を中心に大きな需要が見込まれる分野として、インフラ輸出産業および環境・エネルギー課題解決産業がある。これには、鉄道、水、電力が含まれるが、水は日本で有力な企業が100社以上あり、全体的な取りまとめが出来るのは東京都水道局などの公的機関であり民間企業には見当たらず、また世界では水メジャーなどの巨大企業がおり参入障壁が高い。一方、電力は、日本企業が国際競争力を有する原子力発電があり、政府、電力会社やプラントメーカーが共同で官民連携体制を構築したが、東日本大震災に伴う福島原発事故発生で事実上頓挫し、海外の電力オペレーターとの協業を検討する等新しいビジネススキームの構築を模索している。そして残されたのが鉄道である。鉄道事業では、グローバル市場には欧州のビッグ3などの強敵がいるが、米国企業の参入がなく、東アジア企業の参入が限定的であり、日本の「擦り合わせ」ものづくりの競争力が発揮できると考えられる。実際、昨年、日立が英国向けの大型商談を受注にこぎ着け、今後の成長性や可能性が現実味を帯びてきた。しかし、グローバル鉄道事業では、鉄道車両や電機設備に加え、土木・建築工事、保守に加え事業運営までを含めるハイリスクな大型案件が増え、ビジネスモデルの激変期を迎えている。これらを踏まえ、グローバル企業の取り組みを検証の上で、日本企業の中でパッケージ型インフラ輸出としてのグローバル鉄道事業に一日の長がある日立製作所の事業戦略を分析、検証することを通じて日本企業がグローバル鉄道市場で活路を見出すための課題や施策を論じていく。

著者

坪井 俊 山本 智 蓑輪 眞 西原 寛 雨宮 昭南 三谷 啓志 松本 良 江崎 雄治 朝倉 清高 長尾 敬介 長谷川 哲夫

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学大学院理学系研究科・理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.24-36, 1998-03

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カラビ不変量とオイラー類/サブミリ波望遠鏡をつくる/太陽アクシオンの直接検出実験/一次元レドックス共役分子、オリゴフェロセニレンの物性/動物の発生と左右非相称性/光回復酵素:生きながらえるべきか、死すべきか/御前崎沖南海トラフのガスハイドレート/人口「還流移動」発生率のエスティメーション/異方性表面を用いた表面原子配列制御/宇宙線生成希ガスからみた火星隕石の歴史/天の川銀河の地図をつくる

著者

江崎 雄治

出版者

古今書院

雑誌

地理 (ISSN:05779308)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.21-27, 2008-02

著者

松木 洋忠 江崎 哲郎 三谷 泰浩 池見 洋明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1-8, 2011 (Released:2011-08-19)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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河川流域の土地利用は過去の人間の働きかけの蓄積である.本論は,遠賀川の河川・流域の特性を理解するため,人為的開発が始まった古代の土地開発の変遷を把握しようとするものである.検討にあたっては,地質と地形による基本的な自然条件を整理した上で,縄文時代,弥生時代,古墳時代の各時代の最先端の土木施工技術を勘案しながら,遺跡等の分布と考古学的な研究成果に解釈を加えている.分析の結果,弥生時代の木製の鍬と鋤,古墳時代の鉄製刃先は,水田稲作の伝来以来,沖積地の開発に寄与したといえる.そして開発の対象地は,古墳時代までの土木施工技術に発達に伴って,干潟周辺の低平地から,上流の盆地や源流域に移っている.このような古代の土地開発の歴史は,今後の河川・流域管理を考える上で考慮するべき情報である.

著者

仲嶺 マチ子 大城 守 天久 勇市 大城 喜光 慶留間 智厚 沢田 拓士 江崎 孝行

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.1225-1227, 1992-12-15

被引用文献数

3

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1990年11月に沖縄県で飼育されていたフランス鴨の1群200羽に元気食欲の廃絶, 起立不能, 下痢を主徴とする疾病が発生し50羽が死亡した. 死亡例の全臓器からPasteurella multocida subsp. multocidaが純粋に分離され, 芙膜抗原がCarterのA型, 菌体抗原がHeddlestonの3・4・12型, Namiokaの5 : A型と同定された. 病理学的検査では家禽コレラに特徴的な病変が認められた. 分離菌10^8個を90日齢ニワトリの静脈内に接種した結果21時間以内に全羽が死亡した. 以上の成績から, 本例はフランス鴨の家禽コレラの初発例と診断された.

著者

江崎 光男

出版者

京都大学東南アジア研究センター

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.p495-508, 1987-12

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。Based on a computable general equilibrium (CGE) model of Thailand, this paper quantitatively evaluates the impacts on the Thai economy caused by such external and internal shocks as oil price changes, fiscal and financial policies, tax policies, structural and technological changes, and so on, from the point of view of comparative statics in 1982. Results are summarized as ten implications for the Thai economy. The CGE model of Thailand has three major characteristics. First, the model integrates real and financial sectors to determine the absolute level of prices. Second, the model endogenously determines the exchange rate, covering fixed, partially flexible, and completely flexible exchange rate systems. Third, the model formulates the labor market along a line similar to dualistic development theories, dividing it into formal and informal sectors. This is a condensed version of the paper in English with the same title, which appeared in M. Ezaki, ed. Development Planning and Policies in ASEAN Countries, CSEAS, Kyoto Univ., March 1987. See the original paper for details.

著者

吉田 薫 江崎 浩

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.351, pp.1-6, 2009-12-11

被引用文献数

4

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持続可能社会実現のための省エネ及び環境保護は現在世界中で取組むべき課題であり、次代の人々及び地球のためにまさに我々が克服しなければならない課題である。IT/ICT技術を活用したこれらの課題に対する取組みは通常"Green IT/ICT"と呼ばれているが、現状ではその多くがIT/ICT機器の省エネ、つまり"Green of IT/ICT"に焦点を当てている。本稿で紹介するグリーン東大工学部(GUT)プロジェクトは"Green of IT/ICT"の技術検証も行っているが、よりIT/ICT技術を活用した省エネの実現、つまり"Green by IT/ICT"に注力して活動を行っている。GUTプロジェクトの活動趣旨は省エネのための技術的課題の抽出、及びそれを克服するための技術提案の実施である。本稿では、GUTプロジェクトの1年半に渡る活動成果を報告し、将来に向けた技術の展望について紹介をする。

著者

近藤 功行 安保 英勇 江崎 一朗 簗瀬 誠 與古田 孝夫 木ノ上 高章

出版者

沖縄キリスト教学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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9.研究成果の概要昨今、雇用は重要な社会問題でもある。とりわけ、深刻な問題は障害者雇用である。日本では、障害者の分類が3つに分かれている。すなわち、身体障害、知的障害、精神障害の3つである。これまで障害者雇用率にカウントされていなかった精神障害者の雇用がカウントされることが重要な課題であるが、このことは非常に大切な視点をはらんでいると考えられる。そのような中で、私たちは鹿児島県奄美大島にある精神障害者小規模作業所:「明りの家」に着目している。精神障害者の雇用率がアップすること、障害者雇用率をあげることは重要であるがこの点について我々は奄美鳩骸市(旧名瀬市)にある、「明りの家」を通して追って来ている。本研究で得た、知見は以下の通りである。1.鹿児島県奄美大島にある「明りの家」は非常に重要な視点をはらんでいる。明りの家では比較的高い賃金を利用者に支払うことが可能となっていた。その理由としては、行政から委託された仕事(公民館の清掃、道路ののり面の整備関連の仕事など)やスーパーのビラ配りなど、地域と密着した仕事を受注できていることにある。その背景には、これまでの明りの家の仕事ぶりが、地域の人々から評価され、信頼を得ていることにある。明りの家の所長は、今後の展開として、単に仕事を請けるだけではなく、自らが主体となる方向を考えている。今後とも精神障害者の雇用を考える上で、明りの家の活動は、着目すべき精神福祉、就労のモデルになると考えられる。2.障害者雇用を考究する上では、日本人の障害者観が問題になるのではないかと考えている。地域、行政、医療福祉関連に従事する人々、学校、などであるが、障害者雇用の理解に際しては、学校教育に関連した内容に関しては(社会人や大学のみの教育ではなく)小学校から大学までの教育において重要になると考えている。

著者

花井 孝明 桑原 裕史 近藤 邦和 箕浦 弘人 伊藤 明 近藤 一之 江崎 尚和 川口 雅司 井上 哲雄 Michael E. Lawson

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.3_68-3_73, 2008 (Released:2008-06-14)

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

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One of the educational goals of the Advanced Engineering Faculty of Suzuka National College of Technology is to instill in graduates the ability required to become an internationally engaged engineers. To help realize this goal a project oriented toward the development of an international internship or an international cooperative education (Co-op) system was planned and implemented for the past three years. In this paper the results of investigations concerning the present state of Co-op in the United States and Canada, a tentative international internship at a factory in the United States, and an educational program developed in cooperation with Georgian College in Canada are described. In cooperation with the Ohio State University, a newly developed distance interactive-learning system that enables us to simulate international internships is also proposed.

著者

江崎規定 著

出版者

杉本翰香堂

巻号頁・発行日

vol.人, 1904

著者

江崎 由里香 別府 哲

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.63, no.9, pp.579-589, 2012-09-15 (Released:2013-10-21)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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We investigated the correlation between parent-child relationships (mother-child relationships, father-child relationships) and the concept of eating family meals together at home, and the atmosphere that existed during these meals. We interviewed 338 elementary school children. The main results were as follows: (1) Children with unstable parent-child relationships selected “I feel best when I eat meals alone at home” far more than those with stable ones. (2) Children with unstable mother-child relationships showed a marked tendency to feel discomfort during family meals, whereas those with stable ones felt comfortable. (3) The more children answered “I feel best when eating breakfast alone”, the less they indicated having actual meals together as a family.