温州ミカンを対象とした果実収穫ロボット用視覚センサの開発を目的として, パソコンベースの色彩画像処理による果実検出法を検討した。<br>カラーTV出力を容易に利用できる手法として, カラー濃淡画像の判別しきい値法によるしきい値処理および色差信号による特定色度領域の抽出法を検討し, それぞれの手法を直射日光下の野外の果樹園における画像に対して適用した。いずれの方法も, 反射, 影等の外乱下で良好に果実を検出することが可能であった。
1 0 0 0 埼玉県内で発生したキンギョ0年魚大量死の対策について
- 著者
- 田中 深貴男 梅沢 一弘
- 出版者
- 埼玉県農林総合研究センター
- 雑誌
- 埼玉県農林総合研究センター研究報告 (ISSN:13467778)
- 巻号頁・発行日
- no.1, pp.119-121, 2001-03
1997年に発生したキンギョ0年魚の大量死の原因は、Flavobacterinm columnare強毒株の感染症であることが明らかになり、本疾病に対する対策を検討したところ、ニフルスチレン酸ナトリウム2ppmとメチレンブルー2ppmを飼育池に散布して行う薬浴が有効であった。
- 著者
- 田中 卓也 Takuya Tanaka
- 出版者
- 共栄大学
- 雑誌
- 共栄大学研究論集 = The journal of Kyoei University (ISSN:1880859X)
- 巻号頁・発行日
- no.14, pp.167-191, 2016
「たのきん」と呼ばれる3 人の男性アイドルは、『平凡』誌上最後のアイドルとして、人気を誇った。ファン等はこぞって同誌の読者投書欄に投書を寄せ、「その思い」を伝えた。たのきん人気が去ってからは、読者投書欄は読者同士の文通や交流、誌面でのやりとりが中心となった。いつしか読者等は目には見えない読者共同体を形成していった。それはやがてアイドルを標榜する読者の集いから、彼等読者が日常通学する学校ヘと目が向けられた。それは「校則」への批判、反発というかたちで、読者個人の思いが投影されるものとなっていった。それは『平凡』誌の読者欄が彼等ヤング(若者)の居場所であり、そこで作られる主義主張などは、「ヤング共同体」としてのディスクールを有した。
1 0 0 0 OA 終末期抗がん治療の現状と緩和ケア病棟の意義
- 著者
- 田中 宏 江口 由紀 松本 明子 杉井 健祐 坂口 智香 丹後 ゆかり 丸濱 勉 藪嶒 恒夫
- 出版者
- 日本緩和医療学会
- 雑誌
- Palliative Care Research (ISSN:18805302)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.4, pp.248-253, 2016 (Released:2016-11-02)
- 参考文献数
- 12
終末期における抗がん治療の現状を知り緩和ケア病棟(PCU)の意義を検討する目的で,2013年10月からの2年間に当院で死亡したがん患者414例(PCU 219例,一般病棟195例)を対象に,抗がん治療歴や緩和ケア状況を検討した.その結果,一般病棟ではPCUに比べ高齢で,診断が遅く,病勢進行が速い患者が多く,これらが標準的な抗がん治療や緩和ケアの機会を妨げる要因となった可能性が示唆された.一方,化学療法施行例においては,最終治療日から死亡までの中央値がPCU 110日に対し一般病棟は55日と有意に短く,死亡前1カ月間の化学療法施行率もPCU 2%に対し一般病棟は32%と高率であった.終末期の抗がん治療を適正化する上でPCUの意義は大きいと考えられたが,診断時期や病勢進行速度にかかわらず早期からの緩和ケアを実践するには,社会全体に向けた緩和ケアやアドバンスケアプランニングの普及啓発が大切である.
1 0 0 0 有鉤骨鉤骨折に対する骨片摘出術の治療成績
- 著者
- 田中 秀和 安藤 佳幸 安田 匡孝 細見 僚 小林 章郎 関 昌彦
- 出版者
- 中部日本整形外科災害外科学会
- 雑誌
- 中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.1, pp.181-182, 2014-01-01 (Released:2014-04-23)
- 参考文献数
- 10
1 0 0 0 OA 岩手県における最低気温および凍結防止剤散布量から求めるスケーリング危険度マップの提案
- 著者
- 田中舘悠登 羽原俊祐 山本英和 馬場孝輔
- 出版者
- 公益社団法人 日本コンクリート工学会
- 雑誌
- コンクリート工学年次大会2019(札幌)
- 巻号頁・発行日
- 2019-06-11
近年,岩手県をはじめとする東北地域では,凍結防止剤の散布に伴い,スケーリングが顕著となり問題となっている。本研究では,スケーリング発生条件について評価し,その発生条件を基に最低気温と凍結防止剤の散布量から,岩手県におけるスケーリングの危険度マップを作成した。スケーリングは凍結防止剤の種類が異なった場合でも,-5℃以下で発生し,濃度が高いほどスケーリングが発生する最低温度の閾値は低くなることが分かった。作成したスケーリング危険度マップは,既往の凍害危険度マップとある程度一致した。加えて,国道4号線の県北区間ではスケーリングの危険度が高いことを示唆した。
- 著者
- 田中湧磨 藤井隆史 綾野克紀
- 出版者
- 公益社団法人 日本コンクリート工学会
- 雑誌
- コンクリート工学年次大会2019(札幌)
- 巻号頁・発行日
- 2019-06-11
高炉スラグ細骨材を細骨材の全量に用いたコンクリートは,AE剤を用いることなく高い凍結融解抵抗性を得ることが可能である。ただし,早強ポルトランドセメントを用いた場合には,高炉セメントや普通ポルトランドセメントを用いた場合よりもより長い水中養生を行わなければ,その効果が得られない。しかし,早強ポルトランドセメントを用いた場合にも,結合材の一部に高炉スラグ微粉末を用いることで,凍結融解抵抗性が得られやすくなる。高炉スラグ微粉末を用いると,圧縮強度が小さくなるが,硬化促進剤を用いることで水結合材比を下げることなく,若材齢での強度発現性を高められる。
1 0 0 0 高齢者における茎状突起石灰化の臨床的意義について
高齢者のパノラマX線写真上で検出された茎状突起の長さ及び形状の臨床的意義を検討する。8020データバンク構築の疫学調査で集められた659名の80歳のパノラマX線写真を対象に茎状突起の長さの計測及び形状のパターン分類を行った。被検者の全身状態に関する各種データ(骨密度、血圧、心電図の異常の存在、心拍数、血清カルシウム値及び身体的スタミナ)に関して、茎状突起の長さとの間で関連性の有無を検討した。80歳における茎状突起の長さはパノラマX線写真上0.0 mm から153.0 mmで左右には有意差はなく、男女間では有意差を示した。形状のパターンは、MacDonald-Jankowskiの分類中、パターンEに属するものが、次いでパターンDに属するものが多く認められたが、男女間に有意差はなかった。茎状突起の長さと各種データに関する関連性は、血清カルシウム値と骨密度に関連性を示し、他には明らかな関連性はなかった。高齢者のパノラマX線写真を読影する上で我々歯科医は茎突舌骨靱帯の骨化に伴う茎状突起の変化について把握しておく必要がある。同時に、顕著な骨化を来している症例は血清カルシウム値の上昇を意味する可能性があることを考慮しておくべきである。
- 著者
- 田中 栄治
- 出版者
- 神戸山手大学
- 雑誌
- 神戸山手大学紀要 (ISSN:13453556)
- 巻号頁・発行日
- no.15, pp.29-46, 2013
- 著者
- 田中 栄治
- 出版者
- 神戸山手大学
- 雑誌
- 神戸山手大学紀要 (ISSN:13453556)
- 巻号頁・発行日
- no.14, pp.33-55, 2012
- 著者
- 田中 和幸
- 出版者
- 日本建築学会
- 雑誌
- 日本建築学会関東支部研究報告集
- 巻号頁・発行日
- no.85, pp.661-664, 2015-03
1 0 0 0 OA 経済制裁の発動を巡る計量分析
- 著者
- 田中 世紀
- 出版者
- JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS
- 雑誌
- 国際政治 (ISSN:04542215)
- 巻号頁・発行日
- vol.2009, no.158, pp.158_165-181, 2009-12-25 (Released:2012-02-20)
- 参考文献数
- 58
Why are economic sanctions initiated? This paper will describe through quantitative analysis the conditions under which a state or states impose economic sanctions against autocratic regimes. Conventional wisdom argues that norms or interests are important factors leading to the initiation mechanism: economic sanctions are likely to be imposed against countries which violate democratic norms or do not have significant trade ties with sender states. Norms or interests, however, can not explain the actual pattern of initiation of economic sanctions.In this article I propose that reputation is a key factor in the pattern of initiation of economic sanctions. Specifically, economic sanctions are imposed when the sender's reputation is about to be questioned. To put it another way, states do not consider initiating economic sanctions for purely coercive diplomatic purposes, but rather for the maintenance of their reputation. When does reputation matter? This paper assumes the higher the international concern, the higher the stakes for a state's reputation. For example, when the international community pays great attention to a situation, states must do something to maintain their reputation; but states need not do great things—simply doing something is enough. It follows that states do not implement strong economic sanctions, but rather use weak economic sanctions because the sanctions themselves are implemented as symbolic gestures. I refer to this as the symbolic hypothesis.I use panel probit analysis to test this symbolic hypothesis. The data include 24 sanctions initiated by the EU against African countries from 1990 to 2001. The results of my analysis show that the EU tends to impose economic sanctions in reaction to coups, grave violations of human rights, and major states' misbehavior, all of which seem to draw a great deal of international attention. In contrast, the EU is likely to ignore the retreat of democracy and/or minor states' misbehavior, which do not draw public attention. Concerning the type of economic sanctions, my analysis finds that the EU prefers to use relatively weak and costless sanctions such as suspensions or reductions of economic aid, rather than choosing strong and costly alternatives such as trade embargos. All of my results confirm the symbolic hypothesis' predictions. Economic sanctions, after all, are initiated when the senders' reputation is at stake.The findings also challenge the central paradox of economic sanctions concerning why such sanctions continue to be imposed despite seemingly having little effect on the target states. States do not coerce other states to do what they desire, but instead they continue to be forced to use weak economic sanctions, which might be ineffective, to maintain their reputation.
1 0 0 0 OA 曲面座標系を用いたRKPMによる初期不整を含む板の座屈解析
- 著者
- 貞本 将太 田中 智行 岡澤 重信
- 出版者
- 公益社団法人 日本船舶海洋工学会
- 雑誌
- 日本船舶海洋工学会論文集 (ISSN:18803717)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, pp.169-178, 2014 (Released:2014-08-28)
- 参考文献数
- 17
- 被引用文献数
- 1 1
A geometrical nonlinear formulation is presented to simulate buckling/post-buckling behaviors of panels in ship structure employing meshfree approach. Reproducing kernel is adopted in the meshfree approximation. The author's previous study,a meshfree flat shell formulation, was developed based on Mindlin-Reissener theory. However, there were difficulties in introducing initial imperfection to the flat panel. In this study, convected coordinate system is applied to the meshfree shell formulation to reproduce complicated initial imperfection, e.g., thin-horse mode. To verify the proposed approach,buckling/post-buckling behaviors of panels are simulated using total and updated Lagrangian formulations and the results are examined.
1 0 0 0 OA 植物におけるジーンサイレンシングとウイルス
1 0 0 0 OA 普通教育学
- 著者
- 田中敬一, 石田新太郎 編
- 出版者
- 金港堂
- 巻号頁・発行日
- 1899
- 著者
- 積山 和加子 松尾 剛 田中 聡 沖 貞明
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement
- 巻号頁・発行日
- vol.2016, 2017
<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>ソーシャルメディア(Social Media;以下SM)とはインターネットを利用して誰もが手軽に情報を発信し,相互のやりとりが出来るメディアを指すが,近年,医師や看護師等がインターネット上に患者情報を掲載した事案や他者を誹謗中傷した事案など,守秘義務違反や個人情報漏洩の問題が数多く取り挙げられている。本来SMの私的利用は個人の自覚と責任で自由に行うべきものであるが,これまでの不適切投稿による事案から鑑みると懲戒解雇や停職等,個人に対する処分だけでなく,所属する組織にも影響を与える。そこで今回,リハビリテーション専門職に対しSMの私的利用に関する意識調査を行い,その実態について検討を行った。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は国立病院機構中国四国グループの理学療法士,作業療法士,言語聴覚士の計440名とした。無記名自記式調査票を2016年6月に同グループの25施設に対して各職員数分を発送した。</p><p></p><p>本調査票の質問項目は,総務省が平成27年にSM利用に関して一般市民に行ったアンケートを参考に,①私的に利用している端末,②SM利用状況,③SM利用目的,④SMでの情報発信・拡散の程度,⑤情報拡散の基準,⑥SM利用時のトラブル経験,⑦SM利用時のリスクに関する認識,⑧SMトラブルに関する事例(報道)への意見,⑨SM利用時の留意事項の認知度の9項目とした。9項目の各回答は多肢選択法を用い,設問によって該当するものを1つまたは複数選択する形式とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>本調査では395名から回答があり,回収率は90%だった。①私的利用の端末は,全員がスマートフォンやPC等を使用していた。②SMの利用状況はLINEの利用者が最も多く86%で,SMを利用していないと回答した者は11%だった。③SMの利用目的は,「知人や家族とのやりとりや通話をするため」が65%で最も多かった。④SMの情報発信・拡散の程度では,「発信よりも他人の書き込みを閲覧することの方が多い」が57%で最も多く,拡散経験があると回答した者は40%だった。⑥SM利用時トラブルを経験したことがある者は7%で,トラブル件数は41件だった。⑦SM利用時のリスクに関する認識は,「非常に気をつけている」,「気をつけている」と回答した者が80%を超えていた。⑧SMトラブルに関する事例への意見としては,「情報モラルの低下」が60.8%で最も多かった。⑨SM利用時の留置事項の認知度は,60%以上が「知っている」と回答した。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>平成26年度の総務省調査によると,SM利用に関する情報リテラシー教育の受講経験について,本邦では20%程度であり諸外国の状況に比べ低いと報告している。本調査ではSMを利用していない者も1割程度いたが,SMを利用していなくても投稿者と一緒に写っていた写真によって投稿者以外の個人情報が流出する可能性もある。そのため,インターネット利用の頻度やSMの利用に関わらずSMの私的利用における情報リテラシー教育の機会を設ける必要性があると考えられる。</p>