著者

南 栄一 松岡 信 小関 良宏 田中 喜之

出版者

一般社団法人日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会年会およびシンポジウム : 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.29, 1989-04-05

著者

田中 啓勝 川口 元一

出版者

三重大学

雑誌

三重大学教育学部研究紀要. 自然科学 (ISSN:03899225)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.29-32, 1985

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シースは無衝突、プリシースでは衝突効果があるという条件における実験結果から、無衝突シースの形成に必要な条件とされているBohm条件を満たさない場合があることが示される。Bohm条件の修正をもたらす原因として、シース端における電場の効果が検討され、また、プリシース領域における準中性からのわずかなずれの影響が述べられる。

著者

中野 治郎 石井 瞬 福島 卓矢 夏迫 歩美 田中 浩二 橋爪 可織 上野 和美 松浦 江美 楠葉 洋子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.277-284, 2017 (Released:2017-09-08)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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【目的】本研究の目的は,化学療法実施中に低強度の運動療法を適用した造血器悪性腫瘍患者における運動機能,倦怠感,精神症状の状況を把握することである.【方法】対象は化学療法実施中に低強度の運動療法を適用した入院中の造血器悪性腫瘍患者 62名とし,運動療法の介入時と退院時の握力,膝伸展筋力,歩行速度,日常生活動作能力,全身状態,倦怠感,痛み,不安,抑うつを評価した.そして,各項目の介入時から退院時への推移を検討した.【結果】介入時と退院時を比較すると,膝伸展筋力は一部の患者では低下していたが,歩行速度,ADL能力,全身状態は9割以上の患者で維持・改善されていた.また,女性では倦怠感,不安,抑うつの改善傾向が認められたが,男性では認められなかった.【結論】化学療法実施中に低強度の運動療法を適用した造血器悪性腫瘍患者の運動機能は維持・改善しており,倦怠感,不安,抑うつの変化には性差が認められた.

著者

田中泉

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学研究論集 (ISSN:03871444)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1/2, pp.53-57, 2007-10-31

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広島経済大学経済学会 2007年度第2回研究集会〔2007年5月24日(木)〕報告要旨

著者

角田 憲治 浅見 昭彦 石井 英樹 吉原 智仁 田中 博史 重松 正森

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.69-71, 2011-03-25 (Released:2011-06-02)

参考文献数

9

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過去5年間に当科で治療を行った特発性後骨間神経麻痺9例(男性4例,女性5例,平均年齢62.1歳,平均経過観察期間11.7か月)の治療成績を報告する.3例は保存的治療で軽快し,手術的治療を行ったのは6例であった.3例に対し神経線維束間剥離のみを行い,残りの3例は神経線維束間剥離に加え,一期的に腱移行術を行った.神経線維束間剥離のみを行った3例はいずれも発症から約10か月で手術が行われ,全例MMT4以上に改善を認めた.一期的に腱移行を行った3例のうち,2例はMMT4以上に改善したが,糖尿病,頚髄症を合併した1例は回復が悪かった.麻痺に先行する疼痛を伴った症例は33%であった.後骨間神経の所見でくびれを認めた症例はなかったが,神経の色調の変化を3例に認めた.発症後約10か月の経過観察が妥当であるが,合併症がある症例や高齢など回復が期待できない場合は一期的な再建も考慮してよいと思われた.

著者

岡 伸一 藤本 吉範 佐々木 正修 田中 信 生田 義和

出版者

中国・四国整形外科学会

雑誌

中国・四国整形外科学会雑誌 (ISSN:09152695)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.185-189, 1996-09-25 (Released:2009-03-31)

参考文献数

7

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We have experienced three cases of cervical cord or radicular symptoms caused by acupuncture needle migrating into the cervical spinal canal.Two patients had cevical cord symptoms and the other one had radicular symptoms. The first case was a 63-year-old female, who noted numbness in her bilateral fingers, 5 years following her acupuncture treatment. The second case was a 52-year-old male, who had had a nuchal discomfort and treated himself with a needle. He unfortunately broke the needle. Two months following the event, numbness appeared in his bilateral upper and lower extremities. The last case was a 44-year-old male. He had felt radiating pain in the middle of his acupuncture treatment. He subsequently developed pain in the great occipital nerve area during neck rotation.The needles were removed surgically, in all cases. The symptoms were dramatically resolved in the second and the third cases, In the first case, however, the neurological deficits did not improve after the operation, which seemed to be ascribable to the irreversible changes which had occured in the spinal cord.

著者

Per Brinch Hansen著 田中英彦訳

出版者

日本コンピュータ協会

巻号頁・発行日

1980

著者

田中 均

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.657-661, 1996-09-01 (Released:2011-10-14)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

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キャプトデイティブ(cd)効果に関する系統的な研究が高外子の分野でも最近始まった.低分子ですでに知られていたcdラジカル安定化効果以外に.高分子ではcd分極効果とも呼ぶべき新しいcd効果も見出された.cd化合物のラジカル重合挙動.cdポリマーの特性などについてこれまでの研究をまとめた.

著者

田中 耕市

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.33-48, 2009

被引用文献数

1

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モータリゼーションに伴う公共交通機関の衰退によって,日本の中山間地域では自家用車を運転しない高齢者の生活利便性が著しく悪化している.おりしも,2001年の補助制度改変と2002年の規制緩和によって,交通事業への参入と撤退の自由度が高まったため,不採算地域における交通サービスの維持方法が問題となっている.本研究では,中山間地域における公共交通が抱える問題を明らかにして,今後の地域交通手段のあり方について考察した.特に,中山間地域の多くがこれまで依存してきた乗合バスと,それに対する代替交通手段に注目した.近年は,自家用車を運転する高齢者の割合も高くなりつつある一方で,高齢者の交通死亡事故も急増しており,公共交通機関の維持が必要である.規制緩和直後の乗合バスの廃止路線数は予想されたほどではなかったが,JRバスグループを中心に中山間地域からの事業撤退が展開された.また,補助制度の変更に伴って,市町村内で完結する路線の撤退が相次いだ.乗合バス路線の廃止後には,自治体補助によるコミュニティバスやコミュニティ乗合タクシー等が運行されることも多かった,しかし,コミュニティバス以外にも,デマンド型交通や有償ボランティア輸送等の代替交通の可能性もあり,中山間地域ゆえの地域特性を考慮したうえでの選択が必要である.自治体の財政は逼迫していることもあり,代替交通は効率的な運営が求められ,運行システムの構築が肝要である.その際には,住民へ提供する交通サービスのシビル・ミニマムをどこまでに設定すべきかの自治体判断も深く関連する.自治体は事前に地域住民のニーズとその特性を把握する必要がある一方で,地域住民も自ら代替交通の計画段階から参画することが,代替交通サービスの成功への鍵となる.しかし,将来的には,人口密度のさらなる低下から,交通サービスのシビル・ミニマムに関する問題の再燃は避けられない.各自治体と無住化危惧集落の住民との相互理解が重要である.

著者

高野 忠 山田 隆弘 周東 晃四郎 金川 信康 田中 俊之

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙科学研究所報告. 特集 (ISSN:02859920)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-10, 1991-03

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1990年1月24日に打ち上げられた「ひてん」OBC(搭載コンピュータ)を用いたフォールトトレランス実験の概要及び結果について報告する。本実験は, (1)人為的に発生させた誤りへのシステムの対応, (2)軌道上での稼働状況を見るものである。人為的に発生させた誤りに対してはシステムは設計仕様通り動作することを確認した。軌道上での稼働状況監視については, 誤り発生を記録する機能を打ち上げ後にOBCへのリモートローディングにより追加した。この機能により7月5日14 : 16(UT)から8月3日10 : 05(UT)の28.86日間に, RAMでSEUによって8回の1ビット誤りが観測された。このうち7月26日02 : 09 : 14(UT)にCell Cで発生したSEUは, 7月25日22 : 00∿7月26日01 : 51(UT)に発生した重要度2Nの太陽フレアの影響と見られ, 他のSEUは太陽フレアとの相関は認められず, 銀河宇宙線に由来するものと考えられる。

著者

田中 敦

出版者

鉄道弘済会社会福祉第一部

雑誌

社会福祉研究 = Social welfare studies (ISSN:02862980)

巻号頁・発行日

no.129, pp.78-84, 2017-07

著者

田中 徳定

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.127-138, 1986-02

著者

管原 亮平 田中 誠二 塩月 孝博

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.681-686, 2016-08-20 (Released:2017-07-20)

参考文献数

43

著者

田中 弘 Tanaka Hiroshi

出版者

神奈川大学経済学会

雑誌

商経論叢 = Review of economics and commerce (ISSN:02868342)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.1-29, 2015-03

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論説

著者

田中 誠也 磯田 弦 桐村 喬

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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本報告では,観光行動を分析する手段としてSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の1つであるツイッターの位置情報付きの投稿データを用いて,アニメ作品のロケ地またはその作品・作者と関連性があり,かつファンによってその価値が認められている場所(「アニメ聖地」)と認められている地点と,アニメファンが多く参加すると考えられるイベントに注目して,聖地巡礼者の①発地と②訪問先を分析し,観光行動研究への活用を検討する.

著者

北川 米喜 三間 圀興 西原 功修 高部 英明 田中 和夫 疇地 宏 藤田 尚徳

出版者

大阪大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1986

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1.CO_2レーザーのビート波でプラズマ波を励起するため, 高出力CO_2レーザー烈光VIII号システムの発振段キャビティに, 9.6μm発振の連続CO_2レーザー光を注入した. その結果, 10.6μm, 9.6μm光をそれぞれパルス巾1ns(立上り300ps)出力100Jで安定にとり出すことに成功した.2.口径30cmの上記レーザー光を焦点距離3mのNaClレンズで, 真空チェンバー中心に集光した.3.ベンディングコイルを製作し, ブルームラインパルスマレンからの600RVREBを導き, レーザーと同一軸に真空チェンバー中心に伝播することに成功した.4.ビート波加速に必要な共鳴度プラズマ生成のため, 超高速電磁ガスパフ装置を製作し, 立上り30μsという超高速パフを実現した. これより, REB-レーザー相互作用域で10^<18>〜10^<16>/ccの密度のプラズマを任意に生成することが出来た. プラズマ密度は, He-Neレーザー干渉計で常時モニターする.5.パイロットU超高速シンチレーターと光電子倍像管を組合せ, 20MeVまでの加速電子が検出できる8チャンネルスペクトロメーターを開発, 完成レカマック処理系でon-line検出システムを完成した. 現在, 6MeVの信号が得られている.6.流体粒子コードを開発し, 実験パラメータでの加速電子の到達エネルギーの予測を行なった. また, 非線型効果(トリプルソリトン, 振巾飽和, カスケーディング)の解明に成功した.CO_2レーザを光ウィグラーとする自由電子レーザー軸射の観測に始め(成功し, また, 原子共鳴にらる軸射光の励起現象をも見出した.

著者

田中 政男

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.239, pp.p191-207, 1991

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アメリカの第35代大統領J,F,ケネディ(1917~1963、在職1961~3)が遊説先のテキサス州ダラスで暗殺の惨事に見まわれたのは1963年11月22日の金曜日であった。この日は、また別の意味で日本とアメリカにとって意義のある日でもあった。日本時間でいうと、昭和38年11月23日、早朝より日本のマス・コミ関係者は大変な興奮状態に包まれていた。それはこの日、日米間で初の宇宙中継による受信実験が試みられていたからである。多くの人々がテレビの前にクギ付けになっていたし、誰もがその日に予定されていたケネディ大統領の肉声の第一声を心待ちにしていた。しかし、多くの人々の期待に反して、ブラウン管から流れてきた音声は、現役大統領に関する不祥事のニュースであった。

著者

田中 宏二 兵藤 好美 田中 共子

出版者

岡山大学

雑誌

研究集録 (ISSN:04714008)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.181-192, 1996-11

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これまでに筆者らは、若・中年齢女性あるいは高年齢女性の取り結ぶソーシャルサポートネットワーク(SNWと略す)の特性が、精神的健康にどのような影響を及ぼしているかについて検討してきた(田中・野邊、1994;田中、1995;兵頭・田中、1995)。特に高齢者に対しては、SNWの重要性が注目されてきている。高齢者の福祉と医療の基本原則は、住み慣れた地域の住民と積極的に関わり合いながら、対象者が住宅のまま地域生活を可能な限り続けることであるという認識が確立されてきている。(那須、1980)。そういった意味から、地域での生活を継続してゆくために、高齢者と地域とを取り結ぶSNWは、不可欠な要素となってくる。そしてケアの概念は生活に根ざした概念として把えられ、対象者に対して包括的なものであり、日常的でかつ直接的な対応が重要視されるようになってきている。とりわけ栄養摂取については生活の中枢をなすものであり、日常的でかつ直接的な対応が求められる。多くの研究者により、独居群がそれ以外の居住形態に属する高齢者と比較して、食物摂取行動の面で問題を多く抱えていることが指摘されている。また、杉澤(1993a)は、独居群の場合、別居子や友人・近隣などとの社会的紐帯の多寡が、独居家族の代替として保健行動面での問題の解消に寄与するという仮説の検証を行い、支持する結果を得ている。これらのことにより、独居者に対するソーシャルサポートネットワークが今後益々重要になってくるものと思われる。ところで岡山市では平成6年10月から、65歳以上の虚弱な高齢者で、かつ自力で調理が困難な場合又は調理の援助が得られない場合を対象とし、「一人暮らし老人等給食サービス促進事業」(給食サービスと略す)が始められている。この事業の主旨として直接的には、要援護高齢者の食生活安定、栄養バランスの補足と栄養改善、調理の負担軽減、楽しめる食事の提供等による高齢者の日常生活の支援を目的としている。また間接的には地域ボランティアの養成、地域交流、安否確認、孤独感の解消、生活リズムの把握、配食者による受給者の保健福祉ニーズの発見及び住宅保健福祉サービスへの仲介を通しての地域福祉の高揚を目的とするものである。給食サービスの形態は月~金曜日迄の週5日間、日1食昼食を配達する毎日型を基本としている。なお、配食体制は、調理業者から配食拠点施設へ社会福祉協議会職員又は配達運転手が配送し、その配色拠点施設からボランティア配食協力員(以降、ボランティア協力員と略す)が受給者宅へ配食を行うという方法をとっている。本調査では、地域のボランティア協力員が利用住宅の高齢者に昼食を届け始めて、1年半を経過した平成8年3月時点で調査を行った。本報告の目的は、給食サービス及び受給者-ボランティア協力員間のサポート授受関係が高齢者のSNWや精神的健康に対して、どのような影響を及ぼしているかについて、検討を行うものである。

著者

田中 信雄 村上 博巳 明石 正和

出版者

城西大学

雑誌

城西大学研究年報. 自然科学編 = Josai University bulletin liberal arts. 城西大学研究年報編集委員会 編 (ISSN:09149775)

巻号頁・発行日

no.37, pp.1-23, 2014-03

著者

田中 喜美

出版者

日本教育方法学会

雑誌

教育方法学研究 (ISSN:03859746)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.111-119, 1993

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The Course of Study for Lower Secondoy School revised in 1989, introduced the new area, 'Basic Information Technology' into Industrial Arts and Homemaking. Two kinds of the official approval textbooks for this subject were published in 1992. Both of them emphasized on teaching how to use the personal computer with some popular aplication softwares, as well as the rudiment of computer programing in the BASIC language. But these subject matters should be reexamined, because they are not seemed to have enough worth teaching as universal industrial arts education. We think that the computer education in the 'Basic Information Technology' area should be organized forming a link in the chain of the industrial arts education so that its main aim is to help. students explore the world of the flexible automation technology, and comprehend that manufacturing efficiency can be improved by integrating machines and equipments under computer control into a system. Students reexperience activities of designing, objectfying, and try and testing the programs for program control, as a result, they should be able to explain why computers can make automations be flexible. The course of study and teaching materials for, the 'Basic Information Technology' which we developed, can attain these aims and objectives of the computer education in Industrial Arts.