著者

田中 毅弘 藤井 修二

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.104, pp.11-18, 2005

参考文献数

7

被引用文献数

2

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世界中のアーティストの作品・芸術を間近で見たいという願望から生まれた美術館は、その時代のニーズに応えながら施設の形や機能を変化させてきている。本研究では、美術館における設備・維持管理がどのように行われているかについて、47都道府県に設置されている主として公的な施設で運営されている美術館を対象として、設備・維持管理およびそれらに関連した省エネルギー対策、防災・防犯対策、美術館の特徴ともいえる展示・収蔵品に対する、くん蒸消毒の頻度・方法、カビ対策、文化財保護の目的による入場制限の実施、照明・空調の配慮、温湿度管理についての15の設問によるアンケート調査を行い、さらにそれらの集計結果を、より信憑性が高い考察を行うため、約1年間6ヶ月かけて調査結果の精査を行った分析結果から、傾向と特徴をまとめた。

著者

田中 毅弘 藤井 修二

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.97, pp.31-37, 2005

参考文献数

3

被引用文献数

3

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博物館は、その時代のニーズに応えながら施設の形や機能を変化させてきた。社会教育の機能とレクリエーション機能とを充実させ、また広範なコミュニケーションの場としての機能も模索しはじめている。本研究では、博物館における設備・維持管理がどのように行われているかについて、47都道府県に設置されている博物館を対象に、設備・維持管理およびそれらに関連した省エネルギー対策、防災・防犯対策、博物館の特徴ともいえる展示・収蔵に関する資料・文化財、くん蒸消毒の頻度・方法、カビ対策、文化財保護の目的による入場制限の実施、照明・空調の配慮、温湿度管理についての15の設問によるアンケート調査を行い、さらにそれらの集計結果を、より信憑性が高い考察を行うため、約1年間かけて調査結果の精査を行った分析結果から、傾向と特徴をまとめた。

著者

田中 亮太 服部 信孝

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.24-30, 2017 (Released:2017-05-31)

参考文献数

35

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Stoke is one of the leading cause of death in the world. Although the mortality rate after stroke decreased, there are increasing number of patients who needs daily life support after stroke. The Hisayama study demonstrated the recurrence rate of ischemic stroke was 49.7% in ten years after first ever stroke. In addition to the traditional risk factors for stroke recurrence such as age, hypertension, diabetes, smoking, there are increasing evidence the another potential risk factors including infection, insulin resistance, visceral fat, gut dysbiosis, air pollution. These potential risk factors are associate with systemic chronic inflammation that promote artherosclerosis and myocardial injury that result in recurrence of stroke. Cognitive decline is one of the critical problems after stroke. Alzheimer's pathology is frequently related to the onset of dementia after stroke and recurrence of stroke is significant risk for the dementia. The strategy to attenuate the recurrence of stroke is also effective to reduce post stroke dementia. The use of antithrombotics is main treatment for the secondary prevention. Furthermore, strict risk factor control is also able to reduce the risk of stroke recurrence. One of the long term observational study demonstrated both antithrombotic treatment and the strict risk factor control attenuated cognitive decline after stroke. We discussed these topics of chronic stage of ischemic stroke in this section.

著者

田中 耕太郎

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.9, pp.2252-2260, 2014-09-10 (Released:2015-09-10)

参考文献数

25

著者

古江 増隆 山崎 雙次 神保 孝一 土田 哲也 天谷 雅行 田中 俊宏 松永 佳世子 武藤 正彦 森田 栄伸 秋山 真志 相馬 良直 照井 正 真鍋 求

出版者

Japanese Dermatological Association

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.9, pp.1795-1809, 2009

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[目的]我が国の皮膚科受診患者の皮膚疾患の頻度,性別,年齢分布,気候との関連性などを多施設大規模調査によって明らかにすることを目的とした.[方法]全国の大学病院76施設,病院55施設,診療所59施設(計190施設)において,2007年5月,8月,11月,および2008年2月の各月の第2週目を目安に,その週のいずれか1日を受診した初診・再診を問わず外来,および入院中の患者全てを対象に,「性別」,「年齢」,「診断名」を所定のマークシート調査に記録した.各調査期間における調査協力施設地域の気温,および湿度に関するデータは,気象庁・気象統計情報を使用した.[結果]4回の調査すべてに協力いただいた170施設(大学病院69施設,病院45施設,診療所56施設)から回収した67,448票を解析した.上位20疾患を列挙すると,その他の湿疹,アトピー性皮膚炎,足白癬,蕁麻疹・血管浮腫,爪白癬,ウイルス性疣贅,乾癬,接触皮膚炎,ざ瘡,脂漏性皮膚炎,手湿疹,その他の皮膚良性腫瘍,円形脱毛症,帯状疱疹・疱疹後神経痛,皮膚潰瘍(糖尿病以外),痒疹,粉瘤,尋常性白斑,脂漏性角化症,薬疹・中毒疹の順であり,上位20疾患で皮膚科受診患者の85.34%を占めた.疾患ごとに特徴的な年齢分布を示した.性差が明らかな疾患が存在した.気温や湿度と正負の相関を示す疾患が存在した.[結語]本調査によって21世紀初頭の皮膚科受診患者の実態を明らかにし得た.本調査が今後も定期的に継続されることで,社会皮膚科学的視野にたった皮膚疾患の理解が深まると考えた.

著者

田中 ちぐさ

出版者

玉川大学ミツバチ科学研究所

巻号頁・発行日

vol.27, no.3-4, pp.119-122, 2010 (Released:2012-12-03)

著者

堀切 豊 下堂園 恵 王 小軍 須藤 和彦 林 菊若 田中 信行 小原 該一

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.181-186, 2000 (Released:2010-04-30)

参考文献数

12

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The effects of high concentration mineral water bating (31.16g/kg, mainly composed of Na, Ca, Mg chloride and sulfate) were studied in 13 healthy men (44.9±16.3y.o.). The subjects took 41°C, 10min bathing and kept warmth by a blanket for 30min. Blood pressure (BP), Heart rate (HR), cardiac output (CO), total peripheral resistance (TPR) and sublingual temperature by electric thermista as deep body temperature were measured during and after bathing. Skin blood flow by LASER doppler flow meter and venous partial gas pressure and pH were also measured.Sublingual and forehead temperature was increased significantly by +1.4°C after 10min bathing and +0.9°C increase continued even after 30min. Diastolic BP and TPR were significantly decreased, and HR and CO were significantly increased by +20bpm and +2.7l/min, respectively. Significant increase of skin blood flow was also demonstrated. Significant increase of venous pO2 (+20 Torr) and decrease of pCO2 (-8.0 Torr) suggested the improvement of peripheral oxidative metabolism due to increased CO.High concentration mineral water bathing was highly effective than simple water bathing probably due to the thick coating effect by binding concentrated minerals with skin furface protein.

著者

田中 佑典 倉島 健 藤原 靖宏 岩田 具治 澤田 宏

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.580-593, 2017-02-15

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本稿では,シングルソースデータを入力としてユーザの購買行動を引き起こした要因を推定する手法を提案する.シングルソースデータとは,各ユーザに対して収集された購買履歴およびメディア広告の閲覧履歴である.提案モデルでは,ユーザの購買行動が(a)個人の嗜好,(b)他ユーザからの社会的影響,(c)メディア広告の影響の3つの要因を考慮した確率過程に従って生成されると仮定する.ユーザ間および企業とユーザ間の潜在的な影響関係を推定し,それらをモデルに組み込むことによってユーザの購買要因を特定する.実データを用いた評価実験では,ユーザの購買予測精度を比較することにより提案モデルの妥当性を示した.さらに,実データを用いて人気商品や影響力のあるユーザおよび企業の抽出,購買を引き起こした要因の分析,および,推定された購買要因に基づくユーザセグメントを行った結果について述べる.This paper proposes a method for inferring the factors that trigger purchases from single-source data. Single-source data are the histories of item purchases and media advertisement views for each individual. We assume a sequence of purchase events to be a stochastic process incorporating the following three factors: (a) user preference, (b) social effects received from other users, and (c) media advertising effects. As our model incorporates the latent relationships between users and advertisers, it can identify the purchase triggers. Experiments using real-world single-source data sets show that our model can achieve high prediction accuracy for purchases. We also show that our model can discover the key information, i.e., popular items, influential users, and influential advertisers, and estimate the relative impact of the three factors on purchases. Furthermore, our model can find user segments based on the estimated purchase triggers.

著者

藤原 祐 田中 文子 若宮 卓也 小堀 大河 橋口 可奈 佐藤 睦美 新井 千恵 村田 宗紀 鈴木 剛 譲原 佐栄子 山口 和子 齋藤 千穂 高橋 浩之 甲斐 純夫

出版者

日本小児科学会

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.116, no.12, pp.1880-1885, 2012-12-01

参考文献数

10

著者

池村 修寛 稲川 浩平 福田 芽森 山田 亘 宮田 宏太郎 田中 宏明 吉田 拓生 池上 幸憲 谷本 耕司郎 布施 淳 坂本 宗久 樅山 幸彦

出版者

Japan Heart Foundation

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.S2_105-S2_109, 2014

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症例は心室細動蘇生後の23歳男性. 生来健康. 従兄弟が32歳で突然死. 駅のホームで倒れているところを発見され, 救急隊要請された. 目撃者なし, bystander CPRなし. AED (Automated External Defibrillator) により, 除細動を2度行われた後に自己心拍再開し, 当院救命センター搬送となった. 心肺停止時間は不明だが最大で1時間程度と考えられた. 全身状態安定後に低体温療法を開始した. 来院時のQT間隔は正常 (QT/QTc : 370/440msec) であったが, 低体温時の心電図で著名なQT延長 (QT/QTc : 720/600msec) を認めた. 復温後にQT間隔は正常化した. 冠動脈造影は異常なく, アセチルコリン負荷試験は陰性, 心エコー, 心臓MRI (magnetic resonance imaging) で器質的心疾患を示唆する明らかな所見は認められなかった. 潜在性QT延長症候群を疑いエピネフリン負荷試験を施行した. 負荷前のQT間隔は正常 (QT/QTc : 440/423msec) であったが, 投与1分後 (Peak state) にQT/QTc : 480/640msecまで延長し, 投与3分後 (Steady state) にはQT/QTc : 440/454msecまで戻った. 潜在性QT延長症候群と診断し, ICD植え込みを行った. 診断にエピネフリン負荷試験が有用であった心室細動蘇生後の潜在性QT延長症候群の1例を経験したので報告する.

著者

田中 宏明 福田 芽森 山田 亘 池村 修寬 宮田 宏太郎 吉田 拓生 稲川 浩平 池上 幸憲 谷本 耕司郎 布施 淳 坂本 宗久 樅山 幸彦

出版者

Japan Heart Foundation

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.S3_226-S3_231, 2014

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DCMの68歳男性. ○年○月にCRT-D植え込み. VT stormに対し, ○+3年○月にアブレーション (心内膜側) を施行. 左室中隔および側壁に低電位領域 (LVA) を認め, ICEでLVA領域に一致して壁内から心外膜側にかけて高輝度領域を認めた. VTはペースマップ (PM) を用いて良好なPM部位でアブレーション施行. アブレーション後再発を認めたが, ATPで停止可能で経過観察していた. ○月○日 (1回目のアブレーションより3カ月後) にVT stormを認め, 緊急入院. ○月○日, アブレーション (心内膜側・心外膜側) を施行した. 前回アブレーションした側壁LVAの心外膜側は正常波高であったが, perfect PM (S-QRS=40ms) およびNSVT時にQRSに先行する拡張期電位 (Egm-QRS=54ms) が得られ, VTのExitと考えられた. 心外膜側および心内膜側にアブレーションを行い, clinical VTは誘発不能となった.

著者

田中 孝男 TANAKA Takao

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.252, pp.290-266, 2013-12-25 (Released:2014-02-10)

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関連論文:"はじめに : 2012年度 科学研究費 基盤研究(A)年次研究会「立法支援プロジェクトの今後に向けて」報告" http://hdl.handle.net/2237/19382 "報告(2)eLenの現状と今後 : 平成24年度の研究進捗状況・成果報告" http://hdl.handle.net/2237/19384

著者

田中 雄二

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.600, pp.54-65, 2010-04-26

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「名簿に1から番号を入力」「半角文字をすべて全角に修正」「住所から都道府県名だけを分割」──。これらを何千件、何万件と行うのは、気が遠くなるほど大変だと思うだろう。ところが、Excelを上手に使えばどれも一瞬。無駄な労力を減らす"時短テクニック"を身に付けよう。(田中 雄二=フリーライター)問題左図のような顧客リストを、右図のような体裁に作り替えよ。

著者

野崎 浩平 福井 淑郎 柴田 正義 田中 英光 松田 侑子 吉本 尚永 塚田 晃司

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.6(2007-GN-062), pp.185-190, 2007-01-26

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日本は,地理的,地質的,気候的な条件から自然災害が発生しやすい.そこで,携帯端末を用いた歩行者誘導システムを,災害時における住民の誘導に応用しようという研究がある.しかし,平常時とは異なり,災害発生時には複数の地点が通行できなくなる可能性がある.そのようなとき,適切な避難経路を再設定するためには,周辺の通行不可能な地点を把握することが必要である.本研究では,より迅速な情報収集を目指し,住民が携行する携帯端末を通じて,災害発生地点を目にした住民から直接の情報提供を受けるという手法を提案,この手法を用いた動的な避難誘導システムを提案した.

著者

箱石 開 小野里 雅彦 田中 文基

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2017年度精密工学会春季大会

巻号頁・発行日

pp.31-32, 2017-03-01 (Released:2017-09-01)

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災害発生時は,住民の現在位置や道路の閉塞など,災害発生前に想定していた事前情報と異なる状況となる場合が多く,その差異により避難行動は様々な影響を受ける.中でも,災害時要援護者の避難支援においては,要援護者・支援者の現在位置や支援の可否等の点で差異が発生することが多く,これによる支援効率の低下や支援者の被災リスクの増加が懸念される.この差異をシミュレータ上で再現することで,避難行動への影響を評価し,考察する.

著者

田中 健一

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.485-490, 1996-05-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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計測のばらつきを評価する方法である,「計測における不確かさの表現方法のガイド」が, 1993年にISOなどの7つの国際機関の連名で出版された.不確かさについてはすでにいくつもの解説が書かれているが,本文は,不確かさを求めようとする人のための入門書として,事例を入れて分かりやすくすることを心掛けて解説したものである. まず,最初の導入につづき,不確かさという用語のもつ意味と,このガイドの特徴を述べた.このガイドは,単に表記の方法や用語の定義を定めたものではなく,評価方法を細かく取り決めたものであるので,この評価方法の手順に沿って,手順のバリエーションを分類しながら,事例を入れて解説した. 不確かさには大きく2種類の異なった評価の方法があり,世の中に混乱を招いている.しかし,国際的にこのISOのガイドに書かれた方法に統一されつつある.論文などでも計測の結果には,この不確かさを表記するように求められつつあり,このガイドに沿ったものであることが必要となろう.

著者

福元 崇真 乾 明夫 田中 洋 野添 新一

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.308-315, 2016

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発達障害は,従来遺伝と環境という二つの要因が相互に関係して発症すると考えられ,特に遺伝要因が重要視されてきた.しかし近年,海外を初め,我が国の調査では発達障害,あるいは発達障害の疑われる子どもの増加が報告されている.遺伝要因を考慮すれば一定になるはずの発達障害の増加が指摘されていることから,遺伝要因を重要視する見方は徐々に弱まっており,代わりに最近,調査・報告による環境要因の重要性が見直されつつある.本研究の目的は環境要因に注目し,発達障害および発達障害様相を持つ児童の母親(以下,障害あり群)と健常児童の母親(以下,障害なし群)を対象に後方視的質問紙調査を行い,妊娠後期(28週目)と出産後1年半での養育環境における母親の育児ストレスと児童の抱える発達障害様相との関連性を明らかにすることである.調査には,養育者が育児中に生じる心の状態を尋ねる「育児不安尺度(中核的育児不安,育児時間)」と,養育者の育児環境について尋ねる「育児ソーシャルサポート尺度(精神的サポート)」を使用し,有効回答数は154名であった.養育している児童の診断の有無,育児支援関連施設の利用経験の有無などによって選定し,障害あり群47名(41.4±6.5歳),障害なし群107名(40.4±4.9歳)の2つの群の妊娠後期と出産後1年半における育児不安・育児ソーシャルサポートの得点についてt検定,2要因分散分析を行った.その結果,1)妊娠後期において,障害あり群の精神的サポート得点は有意に低く(p<0.05),2)出産後1年半において,障害あり群の中核的育児不安得点は有意に高かった(p<0.05).今回の結果から,妊娠後期における配偶者(夫)からの育児に関する妊婦(妻)への精神的サポートの低さが,胎児の養育環境を介して発達障害ないし発達障害を呈する症例に何らかの影響を与えていた可能性が示唆された.

著者

田中 祥貴

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.1-22, 2016-12-05

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What should the House of Councilors be under the Constitution? This has been one of the most difficult problems under our constitution since its establishment. It is such a thorny problem that we cannot resolve it at present. This research attempts to provide the proper answer concerning it. Of course, the constitutional position of the House of Councilors should be prescribed in correlation with the House of Representatives on the basis of the characteristics of the political and social background of the country in question. This research concludes that the House of Councilors should be a guardian of the Constitution, which can control the government from the perspective of protecting the constitutional discipline. If the government forces through its policy without any public agreement, nobody but the House of Councilors cannot stop its forcible passage. The House of Councilors is therefore responsible for supervising and preventing the government from overstepping its own authority. This research explains the validity of such a position of the House of Councilors in light of the text and the original intent of the constitutional law, the constitutional theory, and the actual political life. And then this research describes that the House of Councilors should establish such new committees as the constitution committee and the delegated legislation committee, and be provided with such new power as the legislative veto, with which the House of Councilors can veto any problematic delegated legislations made by the government, for protecting the constitutional norms. Furthermore, more than half of the members of the House of Councilors should be non-partisan. In order to establish such a composition, we have to fundamentally transform the current electoral system. And in all probability, a recommendation system for candidates who are non-partisan and knowledgeable would be suitable for this purpose. When these reforms are put into practice, the House of Councilors will become the genuine "House of Common Sense".

著者

田中 法博

出版者

日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.347-353, 2009

参考文献数

2

被引用文献数

1

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本稿ではデジタルカメラによって撮影された物体や景色などの画像の色を解析したり、その画像を視覚刺激として用いたりする場合の撮影・画像加工技術について述べる。撮影において対象の色を極力忠実に再現するためのカメラ設定の留意点といった「入力」の問題から、撮影後のデジタル画像におけるカラー補正や画像再現手法など「編集」作業について基礎的なスキルについて解説する。ここではデジタル画像の獲得手段としてデジタルカメラを主に取り上げる。その上で、そこから得られたデジタル画像を色彩実験にどのように応用するのかを一つの視点から取り上げる。

著者

中島 章 田中 秀明

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

第22回日本バーチャルリアリティ学会大会

巻号頁・発行日

2017-09-01