著者

澤島 佑規 矢部 広樹 野村 宜靖 足立 浩孝 村田 真也 田中 善大

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.218-226, 2018 (Released:2018-08-20)

参考文献数

37

被引用文献数

3

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【目的】急性期の脳領域の損傷度から回復期リハビリテーション病棟(回復期病棟)退院時の歩行自立度が予測可能か検討することを目的とした。【方法】対象は被殻出血患者115 例とし,退院時のFIM の歩行点数から自立群および非自立群,介助群,不可群に分類した。急性期のCT にて,側脳室レベルの6 領域,松果体レベルの14 領域の計20 領域の全体面積と出血面積を測定し,損傷度(出血面積/ 全体面積× 100)を%値にて算出した。20 領域の損傷度に加えて出血量,脳室穿破の有無を測定し,ロジスティック回帰分析およびROC 解析にて歩行の自立/非自立,介助/不可を判別するカットオフ値を算出した。【結果】歩行自立/非自立は内包後脚中部の損傷度(60.4%)と出血量(27.4 ml),歩行介助/不可は内包後脚前部の損傷度(16.8%)が有意に抽出された。【結論】内包後脚前部と中部の損傷度,出血量から歩行自立度の予測が可能であると示唆された。

著者

平井 啓 谷向 仁 中村 菜々子 山村 麻予 佐々木 淳 足立 浩祥

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17239, (Released:2018-12-25)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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It is necessary to develop the effective psycho-educational concepts and materials to enhance the uptake behavior of appropriate specialized institutions of mental health care, such as psychiatric clinics or centers providing psychotherapy. In this research, we developed the core concepts and materials, which can be used for the Web sites, or pamphlets intended to enhance appropriate uptake behavior, by conducting internet-based research and a formative interview based on a social marketing approach. As a result of an analysis of 819 first-time users of mental health care services that met eligibility criteria, descriptive characteristics of the uptake behavior for mental health care were revealed and the differences in mental health care literacy between people with a shorter distribution of the untreated period (DUI) and a longer DUI were clarified. By formative research based on the social marketing frame-work, we developed core concepts and materials consisting of the characteristics of the people with a shorter DUI (WHO), the messages about preventing a longer DUI (WHAT), and effective methods for presentation and communication (HOW).

著者

足立 浩基 埴淵 知哉 永田 彰平 天笠 志保 井上 茂 中谷 友樹

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.2018, (Released:2021-02-03)

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目的:本研究では,iPhoneのヘルスケアアプリのスクリーンショット画像から日常生活上の歩数を得る遡及的調査方法を開発した。インターネット調査を利用し,COVID-19の緊急事態宣言下での歩数変化を例として本調査方法の実用性の検討を本研究の目的とした。 方法:調査会社の登録モニター集団から日本全国に居住する20~69歳のiPhoneの日常的利用者1,200名を抽出し,過去3カ月間のスクリーンショット画像を回収した。画像解析により歩数を読み取るツールを開発し,2020年2月中旬から5月中旬までの平均歩数の推移のデータを取得した。固定効果モデルを用いて緊急事態宣言前後の歩数変化を地域別・性・年齢階級別に推定した。 結果:約79.9%の画像が歩数データの計測に利用可能であった。エラーの要因は操作ミスや画像の低解像度化であり,調査事前に対策し得るものであった。分析の結果,1日あたりの平均歩数が緊急事態宣言後に減少していると推定され,首都圏における先行研究と整合する結果を得た。さらに地域および性・年齢階級による違いを観察し,三大都市圏20代の男性は約2,712歩減,女性は約2,663歩減と最も顕著な減少を確認した。 結論:インターネット調査でスクリーンショット画像を回収し,画像から歩数を読み取る方法は,歩数から推測される身体活動の変化を遡及的かつ客観的に把握する有用な方法として期待される。

著者

澤島 佑規 矢部 広樹 足立 浩孝 田中 善大

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.220-226, 2022-06-20 (Released:2022-06-20)

参考文献数

42

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【目的】目的は重度の下肢運動障害をきたした被殻出血患者の運動機能の改善に関わる予測因子を明らかにすることである。【方法】対象は回復期リハビリテーション病棟(回復期病棟)入棟時に脳卒中機能評価法(Stroke Impairment Assessment Set:以下,SIAS)の下肢運動合計点数が3点以下の被殻出血患者42例とした。調査項目は年齢,性別,発症から回復期病棟入退棟までの日数,脳損傷側,回復期病棟入棟時のSIASの下肢運動合計・腱反射・筋緊張・触覚・位置覚・腹筋力・体幹垂直性・視空間認知点数,機能的自立度評価法(Functional Independence Measure)の運動・認知合計点数,発症数日後の皮質脊髄路走行領域の損傷度,血腫量,脳室穿破の有無とした。【結果】改善度を従属変数,改善度と有意な相関を認めた項目を独立変数とした重回帰分析を行った結果,年齢が若く,皮質脊髄路走行領域の損傷度が低く,SIAS体幹垂直性点数が高いほど改善度が大きかった。【結論】予測には年齢,皮質脊髄路走行領域の損傷度,重症例特有の予測因子と考える座位能力を用いることが重要である。

著者

永田 彰平 高橋 侑太 足立 浩基 中谷 友樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2023年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.205, 2023 (Released:2023-04-06)

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Ⅰ.研究の背景 2019年12月に発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行が現在まで続いており,感染拡大期には,各国でロックダウンによる感染の封じ込めが試みられた.日本においても,2020年4月に1回目の緊急事態宣言が全国で発出されて以来,各都道府県の流行状況に応じて,緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が実施され,外出の自粛や飲食店に対する休業あるいは時短営業が要請された. ロックダウンなどの非薬物的介入(NPIs: non-pharmaceutical interventions)による人流変化と感染推移の関係は各国で多く検証されており(Zhang et al. 2022),日本では,1回目の緊急事態宣言下での人流抑制と感染緩和の有意な関連が示されている(Yabe et al. 2020; Nagata et al. 2021).しかし,先行研究の多くは流行初期を対象としているため,デルタ株が流行しワクチン接種が進んだ第5波や,オミクロン株が流行した第6波以降のNPIs実施に伴う人流変化と感染推移の関連は確かめられていない. 本研究は,流行初期から第7波におけるNPIs実施の人流抑制を介した感染推移への効果を都道府県ごとに検証した. Ⅱ.方法 1. 人流変化指標の作成 まず,流行前の全国の4次メッシュを性別・年齢階級別滞留人口の時間的な変化パターンに基づき排他的な6類型(低密度住宅地区,過疎・山間地区,居住無し昼間流入地区,高密度住宅地区,職住混在地区,オフィス街・繁華街)に分類した.次に,COVID-19流行下における各都道府県の日別・地区類型別滞留人口を流行前のものと比較し,人流変化指標を作成した.滞留人口データは,株式会社ドコモ・インサイトマーケティング提供のモバイル空間統計を用いた. 2. NPIsの効果検証 感染拡大指標を被説明変数,NPIs(緊急事態宣言,まん延防止等重点措置)の実施を説明変数,各地区類型での人流変化指標を媒介変数として媒介分析を実施した.それぞれの変数は日単位の時系列データとして整理され,状態空間モデルによりパラメータ推定を行った.なお,ワクチン接種の普及や変異株の出現により,NPIsの効果が時期で異なることが想定されたため,分析期間をデルタ株流行前(第1~4波: 以下I期),デルタ株流行+ワクチン接種普及期(第5波: 以下II期),オミクロン株流行以降(第6波以降: 以下III期)に分けた. Ⅲ.結果 媒介分析の結果,I期の東京都では,NPIsの実施がオフィス街・繁華街での夜間の滞留人口を減少させ,感染抑制に寄与したことが示された.また,NPIs実施の感染抑制効果のうち,オフィス街・繁華街での人流低下による効果は19%であったと推定された(95%ベイズ信用区間: 6% - 35%).一方,II期やIII期では,NPIsの実施が人流を低下させたものの,感染抑制への効果は認められなかった. 宮城県や大阪府でも同様に,I期においてはNPIsの実施によるオフィス街・繁華街での人流低下が感染抑制に寄与したが,II期以降のNPIsの効果は認められなかった. Ⅳ.考察 流行初期はNPIsによる人流抑制が感染緩和を規定する主な要因であったが,ウイルスの伝播性の変化やワクチンの普及,自粛疲れなどにより,NPIsによる人流抑制が感染推移に及ぼす影響は小さくなったことが示唆された. 参考文献 Nagata, S., et al. 2021. Mobility change and COVID-19 in Japan: mobile data analysis of locations of infection. J. Epidemiol., 31(6), 387-391. Yabe, T., et al. 2020. Non-compulsory measures sufficiently reduced human mobility in Tokyo during the COVID-19 epidemic. Sci. Rep., 10, 18053. Zhang, M., et al. 2022. Human mobility and COVID-19 transmission: a systematic review and future directions. Ann. GIS, 28(4), 501-514.

著者

用量設定法ガイドライン検討委員会 藤堂 浩明 足立 浩章 今井 教安 上中 麻規子 内田 崇志 大谷 道輝 澤田 美月 成田 昌稔 西島 貴史 野村 宜史 宮坂 美行 畑尾 正人 増永 卓司 山口 雅彦 佐々 齊 知久 真巳 川田 裕三 古屋 律子 藤井 まき子

出版者

日本香粧品学会

雑誌

日本香粧品学会誌 (ISSN:18802532)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.99-108, 2019-06-30 (Released:2020-06-30)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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The skin concentration of topically applied cosmetic active ingredients is very important for evaluating cosmetics. However, a large variation is often observed in finite dose experiments due to the evaporation of volatile components in the formulation and difficulties for applying formulation uniformly. In addition, steady-state skin concentration could not be attained even after several hours of application. In this verification report, we conducted in vitro skin permeation experiment with an infinite dose to confirm whether formulation with the highest skin permeation would also show the highest skin concentration. Three formulations, lotion, milk, and cream, and the mixture of these formulations containing isopropyl methyl phenol (IPMP) as a model ingredient were applied to excised human skin in eight research facilities. The present experiment was conducted with receptor solution containing 1.0% of Brij 98 in order to increase solubility of IPMP in the receptor fluid without changing skin integrity. The obtained results were consistent among the facilities in the following order of skin permeation (lotion>milk>cream≅the mixture) and corresponded with that of the skin concentration. This result showed that evaluation of topical formulations with in vitro skin permeation experiment with an infinite dose could identify the formulation which exhibited the highest steady-state skin concentration of cosmetic active ingredients. In addition, experiment with mixture formulation might reveal changes in skin permeability associated with changes in thermodynamic activity of IPMP after co-application of several formulations on the skin.

著者

足立 浩基 埴淵 知哉 永田 彰平 天笠 志保 井上 茂 中谷 友樹

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.172-182, 2021-09-30 (Released:2022-07-12)

参考文献数

19

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目的:本研究では,iPhoneのヘルスケアアプリのスクリーンショット画像から日常生活上の歩数を得る遡及的調査方法を開発した。インターネット調査を利用し,COVID-19の緊急事態宣言下での歩数変化を例として本調査方法の実用性の検討を本研究の目的とした。方法:調査会社の登録モニター集団から日本全国に居住する20~69歳のiPhoneの日常的利用者1,200人を抽出し,過去3か月間のスクリーンショット画像を回収した。画像解析により歩数を読み取るツールを開発し,2020年2月中旬から5月中旬までの平均歩数の推移のデータを取得した。固定効果モデルを用いて緊急事態宣言前後の歩数変化を地域別・性別・年齢階級別に推定した。結果:約79.9%の画像が歩数データの計測に利用可能であった。エラーの要因は操作ミスや画像の低解像度化であり,調査事前に対策し得るものであった。分析の結果,1日当たりの平均歩数が緊急事態宣言後に減少していると推定され,首都圏における先行研究と整合する結果を得た。更に地域および性・年齢階級による違いを観察し,三大都市圏20代の男性は約2,712歩減,女性は約2,663歩減と最も顕著な減少を確認した。結論:インターネット調査でスクリーンショット画像を回収し,画像から歩数を読み取る方法は,歩数から推測される身体活動の変化を遡及的かつ客観的に把握する有用な方法として期待される。

著者

吉野 諒三 山岸 侯彦 足立 浩平 岡本 安晴 森 周司 伊東 三四 中川 正宣 寺井 あすか 坂本 佳陽 千野 直仁 浅川 伸一 椎名 乾平 竹村 和久

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.72, pp.WS058, 2008

著者

村上 祐子 足立 浩章 坂井田 勉 田中 浩 八代 洋一 中田 悟

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.278-284, 2013-12-20 (Released:2015-12-21)

参考文献数

21

被引用文献数

1 2

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真皮のコラーゲン線維はⅠ型およびⅢ型コラーゲンから構成されており,加齢とともにⅢ型コラーゲン/Ⅰ型コラーゲンの比率が減少する。また,これが真皮の物性に影響を及ぼすと考えられている。コラーゲン分子は,線維芽細胞において,プロ体として合成,分泌されたのち,酵素によりN末端およびC末端のプロペプチドが切断されることで互いに会合し,コラーゲン線維を形成する。今回,コラーゲン線維におけるⅢ型コラーゲン/Ⅰ型コラーゲンの比率の加齢にともなう減少メカニズムを調べる目的で,Ⅰ型およびⅢ型コラーゲンのプロペプチド切断酵素の加齢変化について検討した。また,Ⅲ型コラーゲンのプロペプチド切断酵素であるmeprinに及ぼすスクシニルブリオノール酸2Kの効果についても検討した。その結果,Ⅲ型コラーゲンのプロペプチド切断酵素meprinの発現は,Ⅰ型コラーゲンのプロペプチド切断酵素BMP-1およびADAMTS-14よりも加齢とともに顕著に減少した。また,スクシニルブリオノール酸2Kは,meprinの発現を促進した。以上から,Ⅲ型コラーゲンのプロペプチド切断酵素がⅠ型のそれよりも顕著に減少するということが,コラーゲン線維中のⅢ型コラーゲン/Ⅰ型コラーゲンの比率を低下させる一因であると考えられた。また,スクシニルブリオノール酸2Kにmeprinを増加させる効果が認められたことから,加齢によるmeprinの減少を防ぐことでⅢ型コラーゲン/Ⅰ型コラーゲンの比率の減少を抑制し,真皮の物性変化を改善できると示唆された。

著者

設樂 一碩 田中 宏季 足立 浩祥 金山 大祐 阪上 由香子 工藤 喬 中村 哲

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.4F3OS25b05, 2020 (Released:2020-06-19)

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認知行動療法(CBT)は,非適応的な思考や行動を修正し,抱えている問題の解決に取り組むトレーニングである.我々は音声対話エージェント(ECA)との音声対話による低コストかつ高い効力を有したCBTの自動化を目指しており,これにはセッションごとの詳細な影響分析が重要であると考える.本研究では初期段階として,CBTの技法の一つである認知再構成法に基づく7つの質問による基本対話システムを作成した.テキスト対話で提示した場合と,ECAを用いて提示した場合の2種類の対話形式を用意し,初期の抑うつ尺度,セッション前後の否定的感情の変化(トレーニングの効果),CBTの達成度,ラポール尺度を28名の大学生と大学院生から測定した.結果として,研究協力者の否定的感情において,事前事後での有意な変化を確認した(25名で改善).また,対話中の表情の特徴量抽出も行った.分析の結果,否定的感情の強度,抑うつ尺度の評点に対し,特定の表情の特徴との有意な相関関係が見られた.

著者

足立 浩平

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.363-382, 2015

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現行の標準的な因子分析の定式化では,因子負荷量と独自分散は固定したパラメータであり,共通・独自因子は潜在的な確率変数として扱われる.これとは対照的に,共通因子および独自因子もパラメータと見なして,モデル部全てをパラメータ行列で表現する因子分析の定式化が近年になって提示されている.これを行列因子分析と名づけて,その諸性質を論じることが本稿の主題である.論及することには,行列因子分析の解法が,線形代数の定理だけに基づく点で明解であり,低階数近似としての主成分分析とは対照的に,因子分析をデータ行列の高階数近似と見なせる論拠を与えることが含まれる.さらに,行列因子分析の解と標準的な因子分析の解を比較する数値例を提示し,行列因子分析を発展させたスパース因子分析法にも言及する.

著者

山本 勇気 足立 浩平

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

日本計算機統計学会大会論文集 (ISSN:21895821)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.6-9, 2018

著者

足立 浩 近藤 充代

出版者

日本福祉大学

雑誌

日本福祉大学経済論集 (ISSN:09156011)

巻号頁・発行日

no.27, pp.109-131, 2003-06-30

著者

足立 浩平

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.45, 2003

著者

足立 浩平

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

計算機統計学 (ISSN:09148930)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.139-161, 2002-09-30 (Released:2017-05-01)

参考文献数

180

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計量心理学は心理データの統計解析法の研究開発を主なテーマとし,心理学の事情に応じて独自の多変量データ解析法を萌芽・発展させてきたが,その経緯や最近の研究動向を報告する.まず,現在も重要な「古典」であるサーストン尺度構成と古典的テスト理論を概観した後,記述的な多次元解析法(数量化法・拡張主成分分析・多次元尺度法),および,潜在変数分析(因子分析・構造方程式モデリング・項目反応理論)について記す.以上の報告に加え,心理学における統計法の普及(心理統計教育)や,計量心理学と関連の深い数理心理学にも言及する.

著者

原 崇行 足立 浩介 北村 光孝

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集 化学工学会第39回秋季大会

巻号頁・発行日

pp.210, 2007 (Released:2008-03-17)

著者

足立 浩平

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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新たな母数モデル「データ=共通因子×負荷+独自因子×独自分散の平方根+誤差」に基づく同時因子分析を考案して,最小二乗法および重みつき最小二乗法のアルゴリズムを開発して,シミュレーションによる挙動の確認・実データ解析による有用性の例証と,高階数近似とみなせる数学的性質の考究を行った.開発したアルゴリズムの特徴は,データ・フィッテングの形をとりながらも,負荷行列と独自分散の推定には,データ行列がなくても標本共分散さえ与えられれば十分である点にある.以上に加えて,共通・独自因子得点の不確定性のあり方の研究と,それの推定値の算定法の提案も行った.

著者

足立 浩平

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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入力×出力×個体の三相データ配列を分析して,入力と出力に介在するコンポーネントを摘出する複数の主成分分析法に関する研究を行った.この研究によって,複数の主成分分析法の中から最適な分析法を選択する手法を完成して,選択されたモデルの解を有意味な単純解に変換する方法を開発した.

著者

足立 浩平 渡辺 昭一 鈴木 昭弘

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会発表論文抄録集

巻号頁・発行日

vol.20, pp.54-55, 1992-09-21