著者
池田 克已 楠 公仁 大澤 一茂 栗橋 豊 小野寺 修 金 容彰 岩川 吉伸 西本 正純
出版者
特定非営利活動法人日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.654-661, 1986-06-28
被引用文献数
3

歯周疾患の治療を行うための基礎となる疫学的調査を従来, あまり行なわれていない精神病患者を対象に行い, その患者における歯周疾患の罹患状況, 歯科治療に対する意識調査およびその予防対策などについて精神科医と共に検討してみた。対象は山梨療養所に入院加療中の精神病患者219名で, 歯周疾患の罹患状況は219名全員に, そしてそのうち42名に詳細な口腔内診査, 44名に対して歯科治療に対する意識調査, そしてその中の12名には刷掃指導を行った。その結果, 精神病患者の歯周疾患罹患率は, 一般正常成人に比べて高く, さらに, 歯科治療に対する意識調査では一般正常成人との間に差は認められなかったが, 刷掃指導に対するモチベーションは刷掃の理論づけ (意識的) を行うよりも, 「磨きなさい」と言う動作的な指導から行ったほうが効果的であった。また, 精神病患者に対する刷掃指導は, 精神科領域の治療の一助にもなることが示唆された。
著者
山本 嘉則 金澤 朋子 栗田 誠也 青木 茂男 関口 伸雄 板東 剛
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1998, no.3, pp.181-186, 1998

2-アセチル-8-ヒドロキシキノリン-5-スルホン酸 (1) と2, 4-ジアセチル-8-ヒドロキシキノリン-5-スルポソ酸 (2) が新規に合成され, どちらもスルホン酸のナトリウム塩として単離された. 25℃ の水溶液中, 紫外・可視吸収スペクトルの測定により, その酸解離定数とCa (II), Mg (II) との錯形成を調べた. フェノール部分のpK<SUB>a</SUB> (イオン強度0.1) は1が7.81, 2は7.45であり, 環窒素のpK<SUB>a</SUB> (Hammettの酸度関数を使用) は1が-0.31, 2は-1.40であった. 1:1錯体の生成定数 (イオン強度0.1) の対数は1-Ca (II) は3.87, 1-Mg (II) は1.48, 2-Ca (II) は3.60, 2-Mg (II) は1.42であった. ここでCa (II) は1, 2の吸収極大波長の位置を明確に長波長側に移動させるのに対し, Mg (II) は全く移動させない. 以上から, Mg(II)-1, 2錯体は水溶液中キレート構造を形成していない; 1, 2はMgに対して弱い単座配位子として作用していると推定した.
著者
山崎 豊彦 ロセス S.A. 金子 正紀 ケービン N. 内藤 健一
出版者
The Japanese Association for Petroleum Technology
雑誌
石油技術協会誌 (ISSN:03709868)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.216-226, 1994
被引用文献数
1

この研究は水蒸気攻法で, オイルサンドからビチューメンを回収した後, さらにビチューメンを回収する方法として, 水蒸気にヘキサンや石油ベンジンのような軽質炭化水素を利用する方法について研究したものである。ここに報告したのは温度250°Cおよび300°Cの水蒸気に上記の溶剤を加え, その回収実験を行ったもので, 16の実験結果について, 水蒸気のみで10時間回収を行った場合, 始めの5時間は水蒸気で回収を行い, その回収がほぼ完了したと見られる5時間後から, ヘキサン, 石油ベンジンを水蒸気のほぼ2%程度混入した場合の回収率について検討した。この結果, 石油ベンジンを混入した場合はヘキサン混入の場合より大量のビチューメンを生産し, 300°Cの場合, その回収率は最大で56.6%となった。
著者
古橋 良一 小林 正彦 金子 美博
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CS, 通信方式 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.455, pp.153-157, 2009-02-23

卒業論文や修士論文など,審査員を伴う論文発表を幾つかの会場で並行して行う場合,同一の審査員が担当する発表が重ならないようにする,同一の研究室は連続して発表する,審査員の会場移動は最小限にするなど,様々な条件のもとで発表プログラムを作らなければならない.我々はこれまでこのようなプログラムを自動作成するためのソフトウェア「江戸っ子」を開発してきた.江戸っ子のアルゴリズムは,各会場での発表件数を均等にすることから始めて,それらの条件を満たすように設計されている.しかし,そのような均等性や連続性を同時に満たさないような事例に今回遭遇した.この事例に対処するためには,これまでのアルゴリズムを改良して,「江戸っ子」をバージョンアップする必要がある.本稿ではこれについて報告する.
著者
逸見 英枝 金山 弘代 土井 英子
出版者
新見公立短期大学
雑誌
新見公立短期大学紀要 (ISSN:13453599)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.69-76, 2007

A短期大学においては、医療現場や社会の変化に対応すべく2006年カリキュラムを一部改正した。改正した科目の一つに「医療概論」がある。改正した内容は、科目名、教育内容、担当教員、時間数、開講時期などである。本研究は、今回改正後初めて当科目の講義が終了したため、教育目的と学生の学びを照らし合わせ、教育効果を明らかにし、教育内容を検討する一助とすることを目的した。分析対象は、講義終了後学生が提出したレポートである。その結果、学生の学びとして、理想的な医療とは、【相手を思いやる姿勢でコミュニケーションをとり、信頼関係を築く医療】【患者のQOLが高められるような医療者個々の質の向上】【他職種との連携による保健・医療・福祉システムの構築】【患者の尊厳を護る患者中心の医療提供】【確かな知識と技術を持ったリスクマネージメント】となった。その中でもコミュニケーションと信頼関係が医療の根幹をなすこととし、当科目の教育目的に合致し教育効果があった。今後の課題として、バイオエシックスについての授業を取り入れること、医療概論は医療・福祉・保健の基盤に立った授業内容にすること、理念の理解にとどまらず臨地実習で実践力をつけていくことが明らかになった。

2 0 0 0 弓道講座

著者
長坂金雄編輯
出版者
雄山閣出版
巻号頁・発行日
1994
著者
金 香花
出版者
「アジア・キリスト・多元性」研究会
雑誌
アジア・キリスト教・多元性 (ISSN:24321796)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.21-34, 2016-03

日本宗教学会第74回学術大会パネル企画 : 特集「漢字文化圏における聖書翻訳と信仰の表現」/JARS Panel Report "Bible Translations and Expressions of Faith in the Hanzi Cultural Sphere"
著者
金城 一雄
出版者
沖縄大学
雑誌
沖縄大学紀要 (ISSN:03884198)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.131-149, 1996-03-01

2 0 0 0 OA P2P人狼BBS

著者
吉本 晴洋 繁富利恵 副田 俊介 金子 知適 田浦 健次朗
雑誌
ゲームプログラミングワークショップ2006論文集
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.191-194, 2006-11-10

本稿では人狼BBS というゲームをP2P 上で安全に行なうためのプロトコルを提案する。P2P での実装はサーバの管理が不要というメリットがあるが、信頼できる第三者がいないため、プレイヤーが不正を行うことができてしまう。本研究では匿名通信路やゼロ知識証明などの暗号技術を用いて不正を防止するプロトコルを提案した。
著者
大金 建夫 越前 功
雑誌
コンピュータセキュリティシンポジウム2016論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, no.2, pp.355-362, 2016-10-04

撮像素子の高画素化により,数千万画素の解像度を持つデジタルカメラが広く普及している.それに伴い,従来接触式の指紋センサーでしか読み取れなかった指紋情報を,デジタルカメラを使って遠隔から窃取し,不正ログインやなりすましなどに悪用される危険性が指摘されている.本論文は,接触式の指紋センサーやタッチスクリーンには正常に反応しつつ,撮影された写真から指紋の復元を不可能にする盗撮防止手法を提案する.提案手法を実装した装着具 (BiometricJammer) は,装着したまま正当な指紋認証が可能であるなどユーザの利便性を確保しつつ,盗撮による生体情報の不正な取得を効果的に防止できることを検証した.
著者
山本 美和 金指 巌 横内 亜紀 田村 直子
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.E3O2200-E3O2200, 2010

【目的】地域支援事業の創設に伴い、本市では介護予防一般高齢者施策として運動機能の維持向上を目的とした「高齢者運動支援事業」(以下健康教室)を実施しているが、一般高齢者施策は自主活動組織の育成支援を並行して進めることが事業の要件に挙げられており、参加者の自主活動を育成しながらの事業展開が課題である。そこで今回、自主活動を定着させるために健康教室で実施してきた支援方法と支援過程での課題と今後の方向性について報告する。<BR>【方法】健康教室は、平成18年4月から老人保健法の機能訓練B型を地域支援事業に移行し、65歳以上の要介護認定を受けていない方を対象とした介護予防事業として実施している。実施方法は地域の公民館等を会場にし、隔週で月2回理学療法士が出向き指導していたが、住民より毎週開催の要望が多かったことから自主活動の支援を検討した。当初、自主活動を希望する地域に保健所で養成したボランティアを派遣する方法で取り組んだが、大半の地域でボランティアの定着には至らず継続が困難な状況となっていた。一方でボランティアを派遣していない会場で参加者の中から自然に自主グループが発生し活動が定着した事例があり、それらのグループへの関わりを通し支援方法を検証し、手法の転換を図った。支援は3つの基本方針に基づき行った。1.公民館等の会場や必要物品は行政が提供する。2.運動のメニューは理学療法士が状況に合わせて作成した体操の媒体(CD等)に沿って実施する。3.各会場毎に参加者の中からまとめ役を育成し、自主活動を運営する。以上の支援方法を基本に自主活動を拡大していった。まとめ役の育成が進まない会場は期限を定めて看護師等が補助し、段階的に自主化へと進めていった。<BR>【説明と同意】本研究については参加者に口頭で説明を行い同意を得た。<BR>【結果】このような支援体制の整備により、自主活動の実績は平成18年度:10グループ・延人数2,932人、平成19年度:24グループ・延人数5,675人、平成20年度:31グループ・延人数14,132人と飛躍的に拡大した。同様に健康教室全体の実績も平成18年度:25会場、実人数1,405人、延人数12,207人、平成19年度:31会場、実人数1,533人・延人数20,287人、平成20年度:35会場、実人数1,609人・延人数31,236人と増加し、現在では実施会場のほとんどで並行して自主活動が定着している。<BR>【考察】身近な地域で気軽に参加できる運動の機会を提供することは、介護予防を早期から推進する上で効果的な手法であるが、マンパワーや経費等の問題から実行できない状況も推察される。本市では自主活動に対し様々な支援方法がある中、ボランティアを派遣する方法から参加者自らが主体となって実施する方法にシフトし、基本方針に沿って支援を行うことで安定した自主活動が可能となり、実施会場が大幅に増加した。また自宅から歩いて通える身近な場所に会場を設けることで、顔見知りの参加者同士が協働し準備を行う等まとめ役の負担が軽減されたことや、会場使用料等の経費が発生する部分は全て行政側が負担することで金銭管理等の問題を取り除き、住民側が自主活動に専念できる状況を作ったことも自主活動が定着し増加した要因であると考えられる。自立した高齢者に対して、介護予防に効果的な運動メニューを提供し続けるためには、行政と地域住民がそれぞれの役割を認識し、協働して役割を担うことが重要である。健康教室の実施地域は市街地、山間部、島嶼部等多岐に渡り、同様に支援しても自主活動へ移行できない地域もいくつか存在する。これらの問題に対して地域の特性等を考慮しながら地域に出向き、介護予防を啓発する機会を増やす等、住民の意識を高めるような働きかけや地域包括支援センター等他機関と連携し、介護予防活動が定着する方法の検討も必要である。行政の専門職のマンパワーは限られており、直接指導する手法で拡大するには限界がある。今後、健康教室を地域の高齢者が利用できるポピュレーションサービスとして定着させるためには、自主活動組織の育成・支援をさらに進め、費用対効果の高い手法で多くの地域住民に定期的な運動が定着するような手法を検討することが重要である。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究は理学療法士が地域の一般高齢者に介護予防サービスを提供していく中で、マンパワー不足や運動の継続の難しさという問題等に対して自主活動組織の育成に取り組み、運動の普及啓発を図った方法を報告するものである。近年、介護予防の分野において地域住民や関係機関から運動指導に対する様々なニーズがあり、理学療法士が専門性を活かし地域の健康づくりの分野で活動していくことは職域の拡大を図る大きなチャンスであり、医療費削減や介護給付費の抑制にも繋がると考えられる。<BR><BR>
著者
金田 重郎 井田 明男 酒井 孝真
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.419, pp.13-18, 2013-01-21

著者らは,(1)クラス図か英語の言語構造に立脚していること,そのため,(2)ヒシネス仕様記述から概念クラス図を作成する際には,認知言語学のコアイメーシの利用か効果的てある,と考えている本稿ては,「を格」,「に格」,「て格」の格助詞から構成される単文パタンて仕様を記述し,これを概念クラス図に変換する手法を示す結果として,ヒシネス仕様記述と概念クラス図の間にトレーサヒリティか確保されるたけてはなく,作成者に依存しない概念クラス図か生成てきる可能性かある実際に,学生による初歩的な実験の結果,作成される概念クラス図のバラエティか減少することを確認した.