著者

中野 正博 松浦 弘幸 魚住 裕介 巨 東英 木村 真三 牧野 健一 金 政浩 野田 信雄 小井手 一晴 辺 培 今村 稔

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.115-121, 2006-10-20

被引用文献数

5

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ナノ磁石の生体内中での振る舞いは全く分かっておらず、直接的な観測を行ってその相互作用の情報を得る必要がある。そこで大型放射光施設SPring8を用いて、色々な媒質中に置かれたナノ磁石の集合体に対して外部磁場を印加し、その条件下でのナノ磁石密度分布の時間変化をSPring8の放射光で観察し追跡することを目的として、本実験を行った。ナノ磁性体は、今回のビームラインでは、約30〜50μm程度の小さな凝集体まで観測できたこと、さらに、ナノ磁性体の凝集体を、外部磁場で誘導できることが結論できる。さらに、キャノーラ油液中で0.5mmの磁性クラスタの外部磁場による移動の観測から、それにかかる力と速度、さらには磁価の推定までを行い、実際の使用時の大きさの条件を明らかにした。

著者

城石 英伸 鈴木 和久 瀬尾 美智子 時田 澄男 金子 正夫

出版者

Society of Computer Chemistry, Japan

雑誌

Journal of computer chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.37-46, 2002-03-15

参考文献数

14

被引用文献数

2

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さまざまな消光剤濃度における減衰曲線を13種類のモデルで解析するため,減衰曲線の消光剤の濃度に対する関数を導出し,GAUSS-NEWTON法により解析するプログラム"Q-ChanG4(QuenCHingANalyzerG4)"を作成した。同時にStern-Volmer plotによる解析も行えるようにし,不均一系における消光機構の解析が容易にできるようにした。また、ポリエチレングリコール中でのRu(bpy)<SUB>3</SUB><SUP>2+</SUP>の発光のMV<SUP>2+</SUP>による消光反応を研究した結果、消光機構はModel 10によく一致し、ポアソン分布型の静的消光と、動的消光の複合型の消光機構であることが明らかとなった。また、この系においては二次消光速度定数が2×10<SUP>8</SUP>M<SUP>-1</SUP>s<SUP>-1</SUP>と水中と同程度に大きく、局部的な分子運動が水中と同程度おこっていることが明らかとなった。

著者

戸倉 孝之 安藤 正雄 浦江 真人 蟹沢 宏剛 金 珍〓 鹿島 裕一 大山 信一 古市 克也

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.1996, pp.969-970, 1996-07-30

著者

森本 幸裕 山中 勝次 今西 純一 小島 玉雄 金 鉉埈 飯田 義彦 奥川 裕子 吉田 麻美 吉野山サクラ調査チーム

巻号頁・発行日

2011-11-25

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まえがき (i)

著者

金折 裕司 矢入 憲二 川上 紳一 服部 俊之

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.143-147, 1993-09-24 (Released:2010-03-11)

参考文献数

27

著者

草薙金四郎編

出版者

香川県立図書館

巻号頁・発行日

1958

著者

金 美伶

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.42-53, 2005 (Released:2005-11-11)

参考文献数

39

被引用文献数

5 4

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本研究は対人不安が日本文化を反映した日本人の特徴であるという意見に疑問を呈し,同じ東洋文化である韓国大学生272名と日本の大学生250名を対象にした比較文化研究を行った.青年期の発達課題である同一性の確立,公的自己意識,及び相互依存的自己という3つの要因を取り上げて,共分散構造分析により対人不安発生の因果構造を検討した.その結果,対人不安を規定する3つの要因の影響力の表れ方には差があり,対人不安は日本の方が韓国より高いことが見出されたものの,対人不安に影響する3つの要因のパス図が両国に共通することが示された.対人不安が日本人の特徴というより,韓国と日本に共通する心理構造であることが示唆された.

著者

金子 亜由美

出版者

日本科学史学会生物学史分科会

雑誌

生物学史研究 = The Japanese journal of the history of biology (ISSN:03869539)

巻号頁・発行日

no.94, pp.71-86, 2016-08

著者

金子 元久

出版者

広島大学

雑誌

大学論集 (ISSN:03020142)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.67-88, 1988-03

著者

金光 滋 吉元 昌己

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.961, pp.81-91, 1996-08

著者

安東 恭一郎 金 政孝

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学 : 美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.61-77, 2014-03-20

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現在世界諸国で試みられている創造的思考力のある人材育成と全人的教育を目指す教科融合教育は,理想的な教育理念の実現を目指しているが,異なる教科を融合する意味をどう捉え,どのように構想し実践するのか,が問われる。本稿では韓国で実践されている融合教育の一つであるSTEAM教育の実践現場を訪問観察し,教科融合の原理と実践の場面を捉え,その成果と課題を明らかにすることとした。その結果,STEAM教育実践場面では美術活動が児童の学習意欲を高めるための補助的道具として用いられており,科学教育と美術教育の相互相関性を追求するまでには至っていないことが明らかとなった。

著者

藤本 浩志 滝田 久芳 有田 道生 小金沢 鋼一 加藤 一郎

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム

巻号頁・発行日

vol.9, pp.241-251, 1988

被引用文献数

4 3

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Conventional A/K prostheses have been designed only for level walking, so A/K amputees have been compelled to walk on stairs with unnatural posture. To expand A/K amputees' daily mobility, the goal of this study is to develop an A/K prosthesis which allows amputees to ascend/descend stairs as well as to walk on a flat surface. The WLP-8 R developed in our study featured a mechanism that can generate a powerful moment at the joints large enough to ascend the stairs. First, this paper presents the Hydraulic/Electric Hybrid Actuator composed of a hydraulic power assembly and an electric power assembly to realize level and stairs walking. In level and downstairs walking, the amputee can walk only with the hydraulic power assembly that generates the extension moment of knee joint during a swing phase using the hydraulic power which has been previously accumulated by the passive rotation of the two joints (knee and ankle) during the last stance phase. So no additional power system is necessary as to realize level and downstairs walking. In upstairs walking, the amputee can walk using the Hydraulic/Electric Hybrid Actuator. The electric power is transmitted through the ball-screw driven by the DC motor to the piston-rod of the knee joint, which has also been pushed up by the hydraulic power as well as level walking so that the knee joint is extended by the combined powerful force of hydraulic and electric power. Second, the Automatic Dorsal-Flexion Mechanism that improves the posture during level walking is described. Third, the construction of the WLP-8 R system is described. Performance of amputees wearing the WLP-8 R and walking is described and discussed. Two A/K amputees could walk on a flat surface and stairs like normal subjects. These walking experiments confirmed the applicability of this system.

著者

稲森 幸治 川 明 小川 卓爾 竹田 精士 金久 卓也

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

精神身体医学 (ISSN:05593182)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.249-250, 1966-08-01

著者

神田乃武, 金沢久 編

出版者

三省堂

巻号頁・発行日

1922

著者

後藤 一貴 常見 泰弘 吉田 智恵 金谷 洋明 平林 秀樹 春名 眞一

出版者

Society of Oto-rhino-laryngology Tokyo

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.198-204, 2014

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口腔期の嚥下を意識しない場面での唾液嚥下は可能なものの, 意図的状況での嚥下が不可能な「口腔期嚥下失行」が疑われた症例を経験した。 患者は57歳, 男性。 現病歴は, 意識障害にて救急搬送。 精査にて前頭葉神経膠腫の診断となった。 放射線化学療法中に嚥下障害, 構音障害が出現し当科を紹介受診した。 Japan Coma Scale 1, Broca 失語を認めた。 口腔内の感覚運動麻痺はなく, 唾液の口腔内残留も認めなかった。 嚥下内視鏡検査では, 声帯麻痺はなく, 喉頭蓋谷, 両側梨状窩凹への唾液貯留も認めなかった。 着色水の指示嚥下では, ホワイトアウト, 咽頭の収縮, 喉頭挙上を認めたが, 着色水は口腔内に留まったままで嚥下することはできなかった。 嚥下造影検査では, 舌咽頭の明らかな麻痺はないが, 咽頭へ送り込みができなかった。 しかし, 嚥下を意図しない場面では, 唾液嚥下は可能であった。 嚥下関連筋の運動障害, 舌咽喉頭の感覚障害はなく, 意図的な場面での送り込み障害をきたしている, 「口腔期嚥下失行」が疑われた。 責任病巣は, 両葉の一次運動野から視床に至る経路での障害と推定された。 環境整備, 模倣によるリハビリテーションにて一部の経口摂取が可能となった。

著者

金沢大学50年史編纂委員会編集

出版者

金沢大学創立50周年記念事業後援会

巻号頁・発行日

1999

著者

白木 靖寛 丸泉 琢也 野平 博司 澤野 憲太郎 瀬戸 謙修 徐 学俊 夏 金松 中川 清和 松井 敏明 宮田 典幸 宇佐美 徳隆

出版者

東京都市大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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次世代LSI(大規模集積回路)の高速・低消費電力化のための革新的デバイスとして、Si基板上Ge光電子融合デバイスの実現へ向けた基盤技術を、シミュレーション技術開発とともに確立した。従来とは異なる新規な歪みGeチャネル形成、絶縁層上歪みGe(Ge-on-Insulator)基板作製に成功し、また、量子ドットを有する、フォトニック結晶やマイクロディスク等の微小共振器構造を組み込んだ電流注入発光デバイスを作製し、室温における強い電流注入発光、導波路とのカップリングに成功した。

著者

永田健 池末拓馬 金田重郎

雑誌

第73回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.577-578, 2011-03-02

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近年,被指導者への一方的な指導が懸念されている.また集団統率現場では,俯瞰的に現場を把握するために立ち位置・視線が重要視されているが,統率者に本技術を効果的に指導することは難しい.<br />本稿では,双方向コミュニケーションを円滑に図れ,集団統率技術の効果的な指導を行えるシステムを提案する.具体的には,指導者・被指導者が合図した部分を動画としてピックアップし,円滑にコミュニケーションを図れるようにする.また,ステレオカメラと顔認証技術を用い,現場の人間の位置・視線情報を俯瞰図として提示し,指導の効率化を図る.<br />幼児教育分野を対象事例とし,2つの幼稚園で社会実験を行った結果,集団統率者の養成支援として有効であることを確認した.

著者

田村 直子 黒川 直樹 武田 士郎 山本 美和 横内 亜紀 金指 巌

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0829-Ed0829, 2012

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【はじめに、目的】 本市では、介護保険制度の開始と並行して一次予防事業対象者に対する介護予防事業を地域で実施しながら、事業内容や展開方法等の検討を行ってきた。そして平成18年の地域支援事業創設に伴い高齢者運動支援事業(以下健康教室)を企画し、市内全域での事業展開を図ってきた。今回本市で実施するこれらの介護予防事業について紹介すると共に、行政機関の理学療法士が限られたマンパワーの中で地域においてどのような役割を果たすべきか、課題や今後の方向性について報告する。【方法】 健康教室は65歳以上の要介護認定を受けていない高齢者を対象に市内の公民館等で実施しており、血圧測定等の健康チェック、理学療法士による体幹・下肢を中心としたストレッチや筋力強化等の運動プログラムを地域の会場で継続的に実施している。当初は月2回の開催(隔週)であったが、参加者からの要望を受け週1回の開催に変更し、その際にマンパワーを増加しないまま実施回数を増やすために、参加者の運動グループ(以下自主グループA)を育成するとともに、音声媒体(CD等)と音響機器を準備し、理学療法士なしでも同様の運動が行えるように運動プログラムを作成した。さらに、参加者の増加で受け入れが困難になってきた会場は、開催時間を分けて二部制とし、より多くの希望者が継続的に参加できる状況を整備した。健康教室は参加者の大半を女性が占め、男性が参加し難い状況であったため、男性の要望を調査した上で、男性限定での会場を新たに設置した。事業を継続して実施する中で、公民館等よりもっと身近な、団地の自治会や町内会等の単位で運動を継続して行いたいとの要望を受けるようになってきたため、参加者自身が会場を確保し、そこに行政が側面から技術的な支援を行うというグループ(以下自主グループB)が誕生した。なお、本事業に従事している理学療法士の数は8名(常勤5名、雇い上げ3名)で、開始された平成18年度から現在まで増員はしていない。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究については参加者に目的等について口頭で説明し同意を得た。【結果】 健康教室の実績は、平成20年度:35会場、実人数1,609人、延人数31,236人、自主グループA数32、自主グループB数4、平成21年度:39会場、実人数1,877人、延人数33,788人、自主グループA数33、自主グループB数6、平成22年度:41会場、実人数1,945人、延人数36,664人、自主グループA数37、自主グループB数6であった。健康教室が開始された平成18年度は、25会場、実人数1,405人、延人数12,207人、自主グループA数10、自主グループB数1であった。【考察】 介護予防を目的として理学療法士が介入する最大のメリットは、高齢者の運動機能の維持・向上に対して専門的にアプローチできることであると思われる。そのためには、継続的に運動を実施する機会と場所を保障することと、具体的な運動方法を提供することが重要なポイントであると考えられる。健康教室は当初、行政主体で事業展開を図ってきたが、参加者の中から自主グループAが発生し、その育成支援を図るとともに、市内全域での事業展開へと拡大していった。自主グループBが誕生した要因は、住民が健康教室に参加することで運動の効果や介護予防の重要性を認識し、さらに自主グループAで培われた運営のノウハウを得たことで、会場まで来られない近隣の人にも運動を提供したいという意識が住民に芽生えたものと考えられる。このように自ら希望し教室を運営するグループが増加することは、移動能力の低い虚弱な高齢者への運動機会の提供にもつながり、本市の介護予防事業が地域社会の中に根差していく上で効果的な活動であると認識している。行政主体で開始した事業をきっかけに、住民のニーズに応じて理学療法士がその専門性を発揮しながら、事業形態を変化させ、住民と協働して事業を実施することによって、様々な形の自主的な活動が誕生している。さらにこのような活動を広げることで限られたマンパワーでも多くの高齢者に介護予防サービスを提供することが可能となり、医療費削減や介護給付費の抑制にもつながると考えられる。今後も、介護予防に対する住民の意識の向上を図るとともに、住民の声を事業に積極的に反映させることによって、行政と地域住民がそれぞれの役割を認識し、より効果的な介護予防事業が展開できると考えられる。【理学療法学研究としての意義】 理学療法士が従来の対患者という個々に対する関わりから、行政の実施する住民サービスの中で専門性をどのように発揮し、かつ効果をあげることができるか。介護予防に資する運動の定期的な実践や住民の意識啓発等の取り組みを通して、集団に対する具体的なアプローチを考える上で有用であると思われる。

著者

金子 晴勇

出版者

聖学院大学

雑誌

聖学院大学総合研究所紀要 (ISSN:09178856)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.107-133, 2011-03-30