著者

梅亭金鵞 著

出版者

聚栄堂

巻号頁・発行日

1888

著者

金 玲花 中野 亜里沙 安藤 元一 Kim Ryonghwa Arisa Nakano Motokazu Ando

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.137-144, 2014-09

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自由行動ネコが野生鳥獣にどのような捕食圧を与えているか,神奈川県厚木市で調査した。神奈川県自然環境保全センターの傷病鳥獣保護記録を調べたところ,保護鳥獣の10%はネコに襲われたものであり,キジバトやスズメなど地上採餌性の種,あるいはヒヨドリなどの都市鳥が多かった。育雛期である5-7月には鳥類の巣内ヒナが半数以上を占め,ネコの襲いやすい位置に営巣するツバメなどが多かった。同市の住宅地帯および農村地帯におけるアンケート調査では,ネコは13%の世帯で飼育されていた。このうち屋外を自由行動できる飼いネコの比率は,住宅地で29%,農村で59%であり,生息密度に換算すると住宅地で2.2頭/ha,農村で0.35頭/haと推定された。こうしたネコが家に持ち帰る獲物の種類は,住宅地では小鳥と昆虫が多く,農村ではネズミ,小鳥や昆虫など多様であった。持ち帰った獲物の半分以上は食されなかった。これらのネコが年間60頭程度の鳥獣を捕らえると仮定すると,1年に捕食される鳥獣はそれぞれ132頭/ha,21頭/haと推定された。飼いネコによる生態系への影響を避けるためには,室内飼いが望まれる。

著者

金子 泰徳 池田 寛人 藤島 雄磨 梅田 亜友美 小口 真奈 高橋 恵理子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1-11, 2022-04-27 (Released:2022-04-27)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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本研究の目的は,日本語版Pure Procrastination Scale (PPS-J)を作成し,その信頼性と妥当性を検討することであった。本尺度の原版は,行動の遅延によって事態がいっそう悪化することが予想されるにもかかわらず自発的に遅らせる事象である先延ばしを測定するものとして開発されている。本研究では,大学生195名を対象に確認的因子分析を行った結果,「実行の先延ばし」「決断の先延ばし」「非適時性」からなる12項目3因子構造が示された。十分な内的整合性と構成概念妥当性を有することが確認された。また,大学生57名を対象として,再検査信頼性を検討した結果,許容範囲の値が得られた。大学生44名を対象とした日常生活の調査から,PPS-Jの十分な構成概念妥当性が示された。これらの結果から,PPS-Jは国内においても先延ばしを測定する尺度として使用可能であることが示された。

著者

松村 高夫 金平 茂紀

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.508(286)-526(304), 1991-07

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資料

著者

成田 博実 青木 洋子 出盛 允啓 緒方 克己 津守 伸一郎 金田 礼子 菊池 英維 菊池 武英 黒川 基樹 黒木 康博 田尻 明彦 中野 俊二 楢原 進一郎 西田 隆昭 古結 英樹

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.58-64, 2013-02-01 (Released:2013-04-25)

参考文献数

11

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2010 年 4 月 20 日に宮崎県児湯郡都農町で発生した口蹄疫が全県下に拡大蔓延 (発生農場 292カ所, 発生自治体 5 市 6 町) し, 約 29 万頭の家畜が犠牲になった。その防疫作業に伴う皮膚病変について宮崎県内の皮膚科医へのアンケート調査で 50 例を集計できた。年齢は 20~75 歳 (平均 42.0 歳), 男 45 例, 女 5 例であった。発生月は 5 月 17 例, 6 月 22 例, 7 月 7 例, 8 月 1 例と推移した。職種は県内公務員が 32 例と最多であった。疾患は化学熱傷 46 例, 急性結膜炎, 汗疹性湿疹, アトピー性皮膚炎の増悪, 注射針刺傷, 蜂窩織炎, 虫刺症, 毒蛾幼虫皮膚炎が各 1 例, 防疫作業後発症の帯状庖疹 1 例であり, このうち 3 例が 2 疾患, 1 例が 3 疾患を合併していた。46 例の化学熱傷の受傷状況は豚・牛舎の消毒作業 18 例, 作業場所不明の消毒作業 25 例, 埋却作業 2 例, 鶏舎の消毒作業 1 例であった。原因となる化学物質は消石灰 (水酸化カルシウム Ca(OH)2) 23 例, 炭酸ソーダ (炭酸ナトリウム Na2CO3) 4 例, 不明 19 例であった。受傷部位 (重複あり) は顔面 5 例, 上腕 3 例, 前腕 14 例, 手 6 例, 大腿 17 例, 膝 4 例, 下腿 51 例, 足 2 例で, deep dermal burn が多かった。発症機序は非耐水性防護服からの薬液のしみ込み, 袖口や破れからのしみ込み, 発汗による体表面への拡散, さらにはゴム長靴と皮膚との摩擦や股ずれ等による皮膚損傷部で, 薬液が皮膚に浸透し化学熱傷に至ったものと推察した。

著者

山本 一成 竹内 聖悟 金子 知適 田中 哲朗

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2010論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.12, pp.42-48, 2010-11-12

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本稿では,将棋においてMagicBitboardを適用する手法を提案する.Bitboardはチェスなどの二人ゲームのゲーム木探索で盤面を表現するのに適した手法であり,チェスや将棋の強いプログラムで広く使われている.MagicBitboardは従来のBitboardの手法に比べ,よりシンプルなデータ構造を管理するだけで利きを算出することが可能となる近年開発された手法である.MagicBitboardはチェスの盤面が一つの64ビット整数で表現できることに依存した手法であり,盤面のマス目の数が81マスの将棋で,MagicBitboardを使う方法は知られていなかった.しかし我々は初めて,複数の整数で表現された盤面においてMagicBitboardを使って利きを算出する手法を発明し,Bonanzaを使った実験で我々の手法の効果を示した.

著者

金子 純二 笠谷 貴史

出版者

日本情報地質学会

雑誌

情報地質 (ISSN:0388502X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.87-94, 2022-12-25 (Released:2022-12-25)

参考文献数

15

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伊豆-小笠原弧の東青ヶ島海丘カルデラの既知海底熱水活動域において,海底広域研究船「かいめい」に搭載した中深海用マルチビーム音響測深機(Multibeam echo sounders:MBES)を使用し,発振周波数を70~100 kHzに設定しプルーム調査を行い,高分解能の水柱部の音響散乱データを取得した.音響散乱を定量的に解釈するため逆距離加重(Inverse Distance Weighting:IDW)法により散乱強度を要素としたボクセルモデルを作成し,複数の音響散乱を発生要因ごとに識別した.本研究で着目した音響散乱は,基部がチムニーやマウンド周辺に位置し,形状は底辺が幅約80 m,高さ約190 mの円錐形状であり,散乱の消失水深は約560 mであった.また,散乱強度構造は基部が約20 dBとなり水塊との境界は約9 dBであった.これまで確認されている沖縄トラフの音響散乱との類似点から,今回検出した音響散乱は,海底熱水活動に由来したCO2 液滴によるものと判別した.伊豆-小笠原弧における高周波MBES による船舶プルーム調査手法とボクセルモデルによる解析手法の有効性を示した.

著者

奥田 圭 田村 宜格 關 義和 山尾 僚 小金澤 正昭

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.109-118, 2014-11-30 (Released:2017-08-01)

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栃木県奥日光地域では、1984年以降シカの個体数が増加し、1990年代後半から植物種数が減少するなど、植生にさまざまな影響が生じた。そこで当地域では、1997年に大規模な防鹿柵を設置し、植生の回復を図った。その結果、防鹿柵設置4年後には、柵内の植物種数がシカの個体数が増加する以前と同等にまで回復した。本研究では、防鹿柵の設置がマルハナバチ群集の回復に寄与する効果を検討するため、当地域において防鹿柵が設置されてから14年が経過した2011年に、柵内外に生息するマルハナバチ類とそれが訪花した植物を調査した。また、当地域においてシカが増加する以前の1982年と防鹿柵が設置される直前の1997年に形成されていたマルハナバチ群集を過去の資料から抽出し、2011年の柵内外の群集とクラスター分析を用いて比較した。その結果、マルハナバチ群集は2分(グループIおよびII)され、グループIにはシカが増加する以前の1982年における群集が属し、シカの嗜好性植物への訪花割合が高いヒメマルハナバチが多く出現していた。一方、グループIIには防鹿柵設置直前の1997年と2011年の柵内外における群集が属し、シカの不嗜好性植物への訪花割合が高いミヤママルハナバチが多く出現していた。これらのことから、当地域におけるマルハナバチ群集は、防鹿柵が設置されてから14年が経過した現在も回復をしていないことが示唆された。当地域では、シカが増加し始めてから防鹿柵が設置されるまでの間、長期間にわたり持続的にシカの採食圧がかかっていた。そのため、柵設置時には既にシカの嗜好性植物の埋土種子および地下器官が減少していた可能性がある。また、シカの高密度化に伴うシカの嗜好性植物の減少により、これらの植物を利用するマルハナバチ類(ポリネーター)が減少したため、防鹿柵設置後もシカの嗜好性植物の繁殖力が向上しなかった可能性がある。これらのことから、当地域における防鹿柵内では、シカの嗜好性植物の回復が困難になっており、それに付随して、これらの植物を花資源とするマルハナバチ類も回復していない可能性が示唆された。

著者

金 晶

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2012

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人博第613号

著者

青野 真士 金 成主 Zhu Liping 行田 悦資 原 正彦

出版者

システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 : システム制御情報学会誌 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.526-531, 2011-12-15

著者

金田 楢太郎

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.9, pp.410-415, 1889-09-25 (Released:2010-10-13)

被引用文献数

2

著者

吉田 浩子 齋藤 順子 金上 孝 小林 育夫 平澤 典保

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.319-333, 2015-05-15 (Released:2015-05-28)

参考文献数

24

被引用文献数

1 2

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東京電力福島第一原子力発電所事故発生から約半年後の平成23年9月1日から2年間の,宮城県南部地域の子どもを対象とした光刺激ルミネッセンス線量計による被ばく線量調査結果を報告する。宮城県では自治体による被ばく線量調査は実施されていないため,本報はこの地域での唯一のまとまった調査報告である。併せて,屋内外滞在時間の調査結果も報告する。いずれの年齢でも自宅屋内に14~15時間と一番長く滞在しており,自宅と学校の屋内滞在時間を合わせると屋内に約21時間滞在していた。この結果は,個人の被ばく線量を解釈するうえで,また,被ばく線量低減策を講じるうえでもきわめて重要な情報である。

著者

中島 定彦 木原 千彰 金下 真子 Sadahiko Nakajima C. Kihara M. Kaneshita

雑誌

関西学院大学心理科学研究 (ISSN:21876355)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.7-15, 2015-03-25

著者

金沢庄三郎 編

出版者

三省堂

巻号頁・発行日

1907

著者

金田 茂裕

出版者

東洋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究課題では,算数1年の減法の求残・求補・求差の場面理解,および,2年の乗法の被乗数と乗数に対する理解に焦点をあて,算数作問の認知過程とその難しさを明らかにした。さらに,算数の教科書に掲載されている作問課題の種類・特徴を明らかにし,算数作問の教育的効果として何が期待されているかを明らかにし,教材の種類・配列順序・新しい教材の開発・指導方法の教育実践のこれからのあり方を提案した。

著者

笠井 清登 金原 明子 綾屋 紗月

出版者

東京大学

雑誌

学術変革領域研究(A)

巻号頁・発行日

2021-09-10

著者

金子 治 中井 正一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.79, no.695, pp.83-91, 2014-01-30 (Released:2014-07-10)

参考文献数

23

被引用文献数

3 4

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There were several cases reported where buildings had to stop functioning normally because of the damage to foundations during the 2011 Great East Japan earthquake. The authors carried out static analyses using a foundation structure model in order to investigate the cause of damage to pile foundations by focusing on three typical buildings. Lateral load at pile head and differential movement of soils were estimated based on a seismic response analysis by using recorded ground motions of the 2011 Great East Japan earthquake and by looking into the soil profiles and structural characteristics of buildings. Load-deformation characteristics of pile elements and soil springs were formulated so that the model can incorporate nonlinear behaviors. Results obtained from the analysis explain fairly well the actual damage of pile foundations. It was confirmed that a controlling factor causing damage to pile foundations is the existence of soft soils and the variation of surface soil layers. The proposed procedure can be considered as a practical seismic design method of foundations that ensures a required performance for large earthquakes.

著者

金子 淳

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学生涯学習教育研究 (ISSN:1345224X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.21-39, 2008

著者

金 仙美

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.109-121, 2005-12

著者

大竹 文雄 大垣 昌夫 金子 守 齊藤 誠

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.50-61, 2013 (Released:2014-06-28)