4 0 0 0 OA 謎深き馬

著者
鈴木 将史
出版者
IKUBUNDO VERLAG
雑誌
Brunnen
巻号頁・発行日
vol.489, pp.9-11, 2014-10 (Released:2016-01-26)
著者
鈴木 将史 Masashi SUZUKI
出版者
創価大学教育学部・教職大学院
雑誌
教育学論集 (ISSN:03855031)
巻号頁・発行日
no.73, pp.171-187, 2021-03-31

筆者は2018年4 月から3 年間の計画で、「江戸期の和算における教育課程の探究を通した算数・数学教育刷新の提案」とのテーマのもと科学研究費補助金を受けて研究を続けてきた。そもそもの発想は、「江戸時代には和算と呼ばれる数学が大変発達し、日本全国で算術教育を行う塾が盛んであったことはよく知られているが、そこではどのような教育課程に従って算術が指導されていたのであろうか?」という疑問であった。教育である以上、流派や地域によって異なるとはいえども何らかのカリキュラムがあり、ある種の指針に従って算術教育が行われていたに違いないであろうと考えたのである。その上で筆者は、日本の津々浦々、農村部に至るまで、多くの人々が楽しく数学を学んでいたという江戸時代の教育のあり方が、「数学離れ」を克服できない日本の数学教育において、新たな風を呼び起こすヒントになるのではないかとも考えた。 コロナ禍で移動が大幅に制限されたこともあり、全国の算術塾の調査が進んだとは言えなかったが、2019年に訪れた長野県で見聞した江戸時代の数学研究の様子や、それ以前に知った至誠賛化流と呼ばれる和算の流派の活動状況等から、江戸時代にはある種の「常識」として、数学が広く、しかも自発的・積極的に研鑽されていたことを知ることができた。 そのような研究の一環として、筆者は昨年発表した論考「和算流による算数・数学教育改革の試み」において、和算の醍醐味が算術塾における問題作りにあったこと、そして同様な作題活動を取り入れることが算数・数学教育を活性化させること、またそれが「創造的なアクティブラーニング活動」につながり、文部科学省の目指す「主体的・対話的で深い学び」にも通じることを主張した。ただ、そこで提案した作題は、あくまでも「学習を活性化させる方法・手段としての作題」であり、紹介した例も、既存の問題をつなぎ合わせる方法のみであった。 本稿ではその考えをさらに進め、もっとたくさんの「作題」を取り入れる方法について述べるとともに、和算のレベルを飛躍的に向上させた「遺題継承」と呼ばれる方式にならい、算数・数学をより「深い学び」へと導く方策について考察したい。
著者
小林 庸平 佐藤 主光 鈴木 将覚
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.172-189, 2020 (Released:2022-01-19)
参考文献数
18

地方財政のテキストにおいて固定資産税は「望ましい地方税」の代表例としてあげられる。ただし,その前提は土地に対する課税であることだ。しかし実際のところ,日本の固定資産税は土地に加えて,家屋や機械設備等,償却資産をその対象に含む。とくに償却資産に対する課税は,固定資産税に法人税とは異なる形での資本課税の性格を与えてきた。そこで本稿では資本税としての固定資産税の経済効果を検証する。具体的には工業統計調査および経済センサス活動調査(経済産業省・総務省)の事業所別パネルデータを用いて,固定資産税の償却資産課税が設備投資(有形固定資産の形成)に及ぼす影響について実証した。推定結果からは,固定資産税が設備投資を損なっている(マイナス効果が有意になっている)こと,とくに流動性制約に直面している(キャッシュフローが負の)企業に対するマイナス効果が高いことが明らかになった。
著者
鈴木 将充 Michael HENRY 加藤 佳孝 勝木 太
出版者
一般社団法人 セメント協会
雑誌
セメント・コンクリート論文集 (ISSN:09163182)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.148-154, 2010-02-25 (Released:2014-03-31)
参考文献数
10
被引用文献数
2 1

火害を受けたコンクリートは強度や耐久性などが低下し、水中で再養生することにより諸性能は回復すると報告されているが、その詳細な回復機構は未だ明らかではない。そこで本研究は、水中再養生による回復機構を解明するため、物理的観点(総細孔量、ひび割れ)および化学的観点(再水和生成物)からの検討を行った。その結果、総細孔量は加熱前の状態まで回復し、結合水量およびCa(OH)2生成量も加熱前と同程度であったが強度は完全に回復しなかった。これにより、再水和生成物と接触する部分が脆弱部を形成し、回復機構に影響を及ぼしているのではないかと推察された。
著者
鈴木 将文 佐々木 守 菊池 浩司
出版者
日本保健物理学会
雑誌
保健物理 (ISSN:03676110)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.207-218, 2018 (Released:2019-03-03)
参考文献数
17

We converted the measured values to the measurement value of 1 m height obtained by the calibrated survey meter by using the regression of the car-borne survey measurements on existing survey meter measurements of the absorbed dose rate in air. Detailed investigation was conducted for all factors considered to potentially influence the measured value. The equation made by these factors was nearly accordance with this regression. The result of converting the measurement results into the survey meter measurement value was 22-111 nGy h-1. Comparing the distribution map of environmental gamma-ray dose rate by car-borne survey with a geological map shows that the area with high gamma-ray dose rate coincides well with areas of Granitoid, Paleogene system and Tertiary Volcanic Rocks. The area with low gamma-ray dose rate coincides with areas of Quaternary Volcanic Rocks and their surroundings. The source of these rocks is considered to be volcanic ejecta. The annual effective dose from the geometric mean value in Aomori prefecture was estimated to be about 0.21 mSv y-1. This value is lower than the annual external dose that would be obtained by exposure to the average terrestrial gamma-ray dose rate in Japan.
著者
鈴木 将司 宮内 俊幸 水野 佑哉 石川 徳久
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.33-38, 2016-01-05 (Released:2016-02-06)
参考文献数
21

ケナフ中のセルロースを濃塩酸で加水分解し,生成した還元性末端基(アルデヒド基)を過マンガン酸カリウムで酸化することによってカルボキシル基を有する弱酸性型陽イオン交換体を得た.このイオン交換体の交換容量は2.80 Cu(II) meq g-1– Rと高く,吸着速度も速く30分以内で吸着平衡に達した.また,金属イオンの吸着はpH=2.5以上から始まり,従来のカルボキシル基型イオン交換体と比較し低pH領域からの吸着が認められた.カラム法を用いて本交換体に対する銅イオン及び白金族金属イオンの吸着挙動を調べたところ,銅(II),ルテニウム(III),ロジウム(III)及びパラジウム(II)は吸着するが,他の白金族金属イオン,すなわちイリジウム(III),オスニウム(IV)及び白金(IV)は吸着しない.また,カラム内に保持された白金族金属イオンは塩酸溶離液でCu(II) – Pd(II) – Ru(III)及びCu(II) – Rh(III) – Ru(III)の三元分離ができた.さらにノートパソコン基板を王水処理し,その中に存在する銅(II)及び白金族金属イオンの回収について検討した.
著者
土居 寿之 近藤 しおり 八島 千恵 鈴木 将史 吉田 沙希子 山本 晋 福岡 富和 岡田 貴典
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.111, no.2, pp.283-289, 2022-02-10 (Released:2023-02-10)
参考文献数
6

50歳代の女性,抗GAD(glutamic acid decarboxylase)抗体陽性インスリン依存状態の1型糖尿病に対し,持続皮下インスリン注入療法を行っていた.糖尿病発症前からの肥満が問題であり,1年前よりSGLT2(sodium/glucose cotransporter 2)阻害薬の内服を開始した.数日前より感冒症状があり,食事は摂取できなかったが,少しずつ経口摂取していたためSGLT2阻害薬内服は継続していた.嘔気と倦怠感が増悪し受診,血糖269 mg/dlであったが,ケトアシドーシスを認め入院,ブドウ糖とインスリンを同時に持続静注開始.速やかに症状が改善し翌日退院した.SGLT2阻害薬内服中,インスリン依存状態では,経口摂取量減少時に正常血糖ケトアシドーシス(euglycemic diabetic ketoacidosis:euDKA)を起こす可能性があることを念頭に置く必要がある.
著者
鈴木 将覚
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.209-229, 2011 (Released:2022-07-15)
参考文献数
13

アジア諸国への資本逃避の懸念が広く共有されている一方で,アジア諸国の法人実効税率の比較が行われることは少ない。本稿では,シンガポール,タイ,中国,韓国という法人税制の特徴が異なるアジア4ヵ国を対象に,EATRとEMTRの時系列的な変化を計算し,日本との比較を行った。その結果,①シンガポールとタイは,日本よりもEATR,EMTRともにはるかに低く,②日本と韓国のEATRの差は12%,中国と日本の差は7%であり,③日本と中国のEMTRがほぼ同じ水準にあることがわかった(機械設備の標準ケース)。こうした分析は,日本の法人税改革の当面の目的がEATRを5~10%引き下げて立地インセンティブを与えることであることを示唆する。また,タックスホリデーを用いた分析では,中国を除く国では免税期間が短い場合に実効税率が逆に上昇するとの興味深い結果が得られた。
著者
鈴木 将 水町 秀之 行 卓男 宮澤 正明
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第49回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.P-93E, 2022 (Released:2022-08-25)

近年の動物実験に対する法規制や動物愛護の観点から、動物を用いない皮膚感作性評価手法が求められる。2021年、代替法を組み合わせることで動物実験と同等の感作強度予測が可能とされるdefined approach (DA)としてITSv1/v2がOECD Guideline 497へ収載された。一方、既存DAの適用限界として難水溶性物質およびpre/pro-haptenが挙げられ、これに対し、我々はヒト皮膚モデル(RhE)を用いた代替法Epidermal Sensitization Assay (EpiSensA)とin silicoモデルTIMES-SSを組み合わせた新規DAとしてRhE based Testing Strategy (RTS)を検討してきた。RTSはITSv1/v2と同様、スコアベースのDAであり、動物実験LLNAを基にしたGHS強度分類(1A, 1B, NC)に対して一致率78.7%とITSv1の一致率71.2%と同等の予測性を有している。一方で定量的リスクアセスメントにおいては、LLNAデータより導出される EC3値が有用であるが、DA単独では感作強度を3分類で判定するためEC3値の精緻な予測ができない。また、リスクアセスメントにおいては過小評価の回避も重要であるが、これまでの検討からRTS単独ではEpiSensA構築時の化学物質データセットに対して18物質で過小評価が確認されている。そこでRTSと類似化合物から毒性を予測するread-acrossを組み合わせることで、EC3値の精緻な予測と過小評価の回避が可能な評価体系の構築を目指した。最初に評価対象化合物に対して適切な類似化合物をin silicoツールを用いて探索した。続いて評価対象化合物、並びに選ばれた類似化合物に対してRTSを実施した。その後、類似化合物のEC3値と比較してRTSの結果の信頼度が高い場合に類似化合物のEC3値を評価対象化合物に適用することでpredicted EC3値 (pEC3値)を導出した。本評価体系の有用性を確認したところ、GHS1Bに分類される感作性物質において精緻なpEC3値の導出が可能であること、さらにRTS単独で過小評価していた全18物質についても過小評価の回避とpEC3値の導出が可能であることが確認でき、本評価体系の感作リスクアセスメントへの有用性が示された。
著者
貝瀬 満 大森 順 鈴木 将大 藤森 俊二 岩切 勝彦
出版者
日本腹部救急医学会
雑誌
日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)
巻号頁・発行日
vol.38, no.5, pp.807-812, 2018-07-31 (Released:2020-01-09)
参考文献数
21

2017年12月日本消化管学会が主幹となり関連学会と共同で大腸憩室症ガイドライン(憩室出血,憩室炎)を発表した。大腸憩室出血のkey statementを概括した。本邦では大腸憩室の保有率が上昇し,大腸憩室出血は増加している。大腸憩室出血は70~90%で自然止血し,再出血率も20~40%と高率である。大腸憩室出血の診断には止血術も可能な大腸内視鏡が推奨される。クリップ止血法では,出血点を直接把持する直達法に比べ,憩室口をふさぐ縫縮法で再出血率が高い傾向にある。出血憩室を機械的に結紮する憩室結紮法は,クリップ法に比して動脈塞栓術や外科手術への移行率が低い。憩室結紮法では少数例だが遅発性腸管穿孔も報告されている。再出血の予防にはNSAIDsと一次予防アスピリン内服中止を検討する。
著者
小森 祥太 坪井 崇 鈴木 将史 中村 友彦 勝野 雅央
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
pp.cn-001740, (Released:2022-07-22)
参考文献数
15
被引用文献数
2

症例は71歳女性.63歳でパーキンソン病を発症し,66歳からウェアリングオフ,その後ジスキネジアも出現した.3日前からジスキネジアの増悪,前日から発熱あり,高クレアチンキナーゼ血症を認め入院.筋強剛を伴わず覚醒中に持続する重度ジスキネジアを認め,dyskinesia-hyperpyrexia syndrome(DHS)と診断した.全身管理と抗パーキンソン病薬の大幅な減量を行い,2週間で改善した.イストラデフィリンの過量服薬がDHSの誘因と考えられた.DHSは稀ではあるが致死的となり得る合併症であり,早期の診断が求められる.治療として,全身管理とともに抗パーキンソン病薬の減量が重要である.
著者
酒井 裕二 鈴木 将史
出版者
公益社団法人 日本油化学会
雑誌
オレオサイエンス = / Japan oil chemists' society (ISSN:13458949)
巻号頁・発行日
vol.4, no.3, pp.91-96, 2004-03-01
参考文献数
46

基礎化粧品とエマルションは密接に関連し合っている。そのため, エマルション技術の向上が化粧品の品質向上につながり, 化粧品技術の進歩がエマルション研究を底上げする図式となっている。このような視点から, 筆者らはジグリセロールテトラオレート (DGTO) を開発し, その特異的乳化挙動と化粧品のクレンジングへの応用について検討した。乳化挙動においては, O/W乳化傾向が高いこと, 界面張力が低いこと, 液晶への溶解性が低いこと, 吸油量が低いことが他の油と比較して際立っていた。このため, この油を配合したクレンジングクリームは, 高いクレンジング機能を有することが分かった。これらの特性の要因として, 有機概念図上の有機性値と無機性値が高いことが考えられた。
著者
長谷川 昭 堀内 茂木 植木 貞人 西澤 あずさ 松澤 暢 海野 徳仁 堀 修一郎 稲盛 隆穂 松本 聡 浜口 博之 高木 章雄 田中 和夫 鈴木 将之 末広 潔
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.161-169, 1989-06-24 (Released:2010-03-11)
参考文献数
17
被引用文献数
1 1

A seismic refraction experment was carried out around the Bandai volcanic area, the southern part of the Tohoku District, by using a large capacity (9 liter air chamber) marine airgun. Shallow crustal structure (down to about a 4km depth) obtained along the 30km-length profile shows the swelling of the second layer with P-wave velocity more than about 4.0km/s just beneath Bandai volcano in parallel to the surface topography. The swelling of the second layer by about 1km is in good agreement with that of the basement estimated from the Bouguer anomaly.Seismic signals from the surrounding telemetered stations of Tohoku University at epicentral distances from 10km to 230km, are continuously recorded during the airgun experiments. In the stacked records we can detect the clear first P arrivals from the airgun shots at the stations with distances ranging up to 150km, which shows the usefullness of the marine airgun for studying the crustal structure on land. Anomalously late P arrivals or unclear P arrivals are observed for the ray paths which cross active volcanoes. This result and the shallow crustal structure obtained along the refraction profile suggest the existence of the anomalous zone beneath Bandai volcano at depths deeper than about 4km.

1 0 0 0 IR 本間次彦先生

著者
鈴木 将久
出版者
明治大学政治経済学部
雑誌
政経フォーラム
巻号頁・発行日
no.14, pp.53-55, 2001-11-14

本間先生が酒好きであるというイメージは、おそらく教授会の人物紹介以来広まったものと思われる。本年四月の本学赴任以降、実際に本間先生に接した人々は、おそらくそのイメージが事実であったことを実感しているだろう。本間先生は心から酒を好む人である。ただし先生は一升瓶を片手に持ち歩くといった物量一辺倒の飲み方はしない。むしろ一口ずつ味わいながら、楽しみながら飲む。本間先生と酒を飲むと楽しい気分になれるのは、先生の酒に対する愛情の深さを感じ取れるためだろう。本間先生は酒どころ秋田の出身で、秋田県立秋田高校を卒業後、東京大学文化Ⅲ類に入学、文学部で中国哲学を専修したのち、同大学大学院修士課程、博士課程と進学された。