著者
杉本 琢哉 近藤 哲矢 仁田 豊生 山本 淳史 尾関 豊 関戸 康友
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.183-188, 2006-02-01
参考文献数
24
被引用文献数
6

症例は76歳の男性で, 2001年10月に検診で胃の異常陰影を指摘され, 精査加療目的で当科を紹介された.血液検査では腫瘍マーカーは正常であったが可溶性IL-2レセプターは926U/mlと高値であった.上部消化管造影, 内視鏡検査では前庭部に2型の腫瘍を認めた.生検では悪性リンパ腫が疑われた.以上から, 胃悪性リンパ腫を疑い2001年12月胃全摘, 脾摘術を施行した.病理組織学的, 免疫組織学的検査で胃小細胞癌と診断した.術後CPT-11による化学療法を施行した.2003年8月の腹部CTで肝S7に22mm大の腫瘍を認め肝転移が疑われた.その他全身に異常を認めなかったため2003年11月, 肝S7S8部分切除術を施行した.病理組織学的に肝腫瘍は胃切除組織と同様であり胃小細胞癌の肝転移と診断した.肺転移の疑いがありVP-16による化学療法を施行中であるが胃切除から3年, 肝切除から1年1か月の現在生存中である.
著者
渡辺 裕太 関口 芳廣 西崎 博光
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.1812-1821, 2006-06-15
参考文献数
11

この論文では,数人と対話ができる音声対話機能を備えた音色識別学習支援システムについて述べている.この論文では,特に,音色の例として人間の声を扱っている.まず,最初に音色識別学習支援システムに必要な機能を被験者実験により調査した.その結果,(1) 音声対話機能が必要である,(2) 1 人よりも2 人で学習すると学習効果が高い,(3) 聴覚情報だけでなく,視覚情報も有効である,という3 つのことが分かった.そこで,前述の機能を備え,複数人で使用できる音色識別学習支援システムを作成した.被験者実験により,学習支援システムを使って音色識別学習をした場合の方が,システムを使用しないで音色識別学習をした場合より音色識別精度が50%改善している.This paper describes a tone color identification learning support system with speech dialogue function that can have a conversation with a few person. In this paper, we especially deal with speech as an example of tone color. First of all, we have investigated functions which are required for the tone color identification learning support system by doing subject experiments. The results showed as follows: (1) a speech dialogue module are needed, (2) training in a twosome gets higher learning effect than training alone, (3) visual information such as spectrograph is useful for training as well as acoustic information. We constructed the support system, therefore, which can be used by a few person and has the functions described above. The experimental result of tone identification by subjects who used the support system showed that the performance of identification achived improvement of 50% accuracy comparing with the case in which the system was not used.
著者
関田 隆一
巻号頁・発行日
2009

筑波大学博士 (システムズ・マネジメント) 学位論文・平成21年7月24日授与 (甲第5167号)
著者
持田 蔵 鷺山 和幸 関 成人 内藤 誠二
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.95, no.1, pp.71-74, 2004-01-20
被引用文献数
4

症例は63歳男性,排尿困難を主訴に近医受診,前立腺肥大症の診断にて内服治療を受けていたが,症状軽快せず手術目的に当科紹介となった.前立腺容積は経直腸前立腺エコーにて220mlであった.2002年9月26日に経尿道的ホルミウムレーザー前立腺核出術を施行した.手術時間は211分であり,核出重量は156gであった.自己血を含め輸血は行っておらず,低Na血症も認められなかった.術後3日目に尿道カテーテル抜去,術後5日目に退院となった.術後3ヵ月目の最大尿流量率は58ml/秒(術前7m1/秒),IPSSは1(術前19),QOL indexは1(術前6)であった.本邦において,前立腺容量が200mlを超える前立腺肥大症に対する内視鏡手術の報告は認められない.経尿道的ホルミウムレーザー前立腺核出術は巨大な前立腺肥大症に対して安全に施行できる手術法である.
著者
新井誠也 平川豊 大関和夫
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. 情報学基礎研究会報告
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.1-8, 2013-09-19

マイクロブログサービスの Twitter が注目を集めている.Twitter が持つ特徴の 1 つにリアルタイム性に優れていることが挙げられるが,近年ではその特徴を生かし,実世界で起きているイベントを Twitter から観測しようとする研究が活発に行われている.本研究では,列車の遅延というイベントに焦点を当て,鉄道利用者から発信されるツイートをもとに各路線の列車の運行状況を判断するシステムを提案する.加えて,リアルタイム性の観点からシステムの有効性を確認する.遅延検出の閾値を,実際の遅延発生時における単位時間当たりのツイート数と各路線・各時間帯の鉄道利用者数を考慮して定める.その結果,鉄道会社の公式運行情報よりも早く列車遅延の第一報を配信可能としたことを示す.
著者
牛川 憲司 板垣 英二 丸山 雅弘 半田 桂子 大塚 大輔 下山 達宏 関 博之 小澤 幸彦 山口 真哉 滝澤 誠 片平 宏 吉元 勝彦 石田 均
出版者
杏林医学会
雑誌
杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.74-82, 2005
参考文献数
19
被引用文献数
3

症例は54歳, 男性。平成7年頃に糖尿病と診断されていたが放置していた。平成13年8月末より腰痛を認め, その数日後より右下肢に浮腫が出現した。さらに左下肢にも浮腫を認めるようになったため同年9月20日当科入院となった。身体所見では両下肢の圧痕性浮腫と両側の側腹部に表在静脈の怒張を認めた。胸部〜大腿部造影CTでは, 肝静脈流入部より中枢側ならびに腎門部より末梢側の下大静脈は正常に存在していたが, 肝静脈流入部から腎門部にいたるまでの下大静脈は欠損しており, 著明に拡張した奇静脈および半奇静脈が描出された。なお, 腎門部より末梢の下大静脈は第3腰椎レベルで下行大動脈の背側を横切り半奇静脈に連なっていた。さらに, 両側の大腿静脈, 外腸骨静脈, 総腸骨静脈および腎下部下大静脈, そしてそれに連なる半奇静脈の血管内腔には器質化した血栓が連続性に充満していた。また, 胸腹部MRAでは腹腔内に側副血行路と考えられる無数の静脈が描出された。以上より, 広範な深部静脈血栓症を伴った肝部から腎部におよぶ下大静脈欠損症と診断したが, 本例は側副血行路の著明な発達, 増生により両下肢の浮腫は保存的治療のみで自然に軽快した。下大静脈欠損症では, 血管の走行異常による血流うっ滞をきたす可能性があるにも関わらず実際に静脈血栓症を合併することは稀である。本例において広範な深部静脈血栓症を合併した原因としては, 高度の腰痛により食欲不振をきたし脱水傾向となったことから血液粘稠度が増加し, その状態で臥床状態が続いたこと, それに加えて合併する糖尿病による凝固亢進状態が関与した可能性が考えられた。
著者
関場 亜利果
出版者
日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.51, no.6, pp.9-18, 2005-03-31
被引用文献数
1

アルテ・プログランマータ運動はブルーノ・ムナーリが企画し, オリヴェッティ社の支援により開催された1962年の同名の展覧会に始まったとされる。この運動はテクノロジー・アートが急速に発展した時代に, 科学的視点の芸術分野への応用をいち早く試みたという点でイタリアの現代美術において重要である。しかし主な活動舞台であった欧米においても, 同時代の他の類似した運動と混同され正しい評価が与えられていない。また日本においては断片的な紹介がなされているのみであり, 呼称も統一されておらず, 具体的活動内容については殆ど認識されていない。本研究では, この運動の企画者による文章など一次資料や実際の作品からこの芸術運動の特徴を考察し, 運動コンセプトの定義を試みた。また先行研究における誤解や相互の矛盾点の原因を明らかにし, 本論文が日本における初めてのアルテ・プログランマータを包括的に概観できる資料となるよう努めた。その上でこの運動の今日的意義を考察した。
著者
斉田 宏 村上 元庸 関 真理 三宅 健夫
出版者
The Japanese Society of Gastroenterology
雑誌
日本消化機病學會雜誌. 乙 (ISSN:13497693)
巻号頁・発行日
vol.81, no.1, pp.16-21, 1984
被引用文献数
9

レーザードップラー法 (LDV) によるラット胃粘膜血流測定を接触電極法による水素ガスクリアランス法との比較において検討した.<br>胃粘膜血流を反映する接触式水素ガスクリアランス法による血流値とLDVによる電気信号とは有意の (p<0.01) 相関を認めた.<br>又, 再現性も高く, 繰り返しの測定が可能であつた. LDVは, 時々刻々変化する粘膜血流に対して敏感に応答しながら連続的に記録する事が可能であり, 水素ガスクリアランス法にて測定不能な低血流をも容易に測定できた. 以上よりLDVは, 胃粘膜血流測定に有用な方法であり, 胃粘膜防御機構の一つである粘膜血流の研究に更に有効な手段となり得ると結論した.
著者
大関 令奈 清水 晴夫 畠山 巧生 田沼 徳真 鈴木 秀一郎 佐藤 修司 下地 英樹 金戸 宏行 本多 佐保
出版者
市立室蘭総合病院
巻号頁・発行日
2004

症例は76歳の男性.心窩部不快感を自覚し近医を受診,上部消化管内視鏡検査を施行された.胃体下部大彎後壁寄りに3cm大のIIa+IIc病変が認められ,生検にて高分化型腺癌と診断された.平成15年8月11日に精査加療目的で当科紹介入院となった.各種検査にて明らかな遠隔転移やリンパ節転移を認めず,手術目的に当院外科へ転科となった.9月12日に腹腔鏡補助下幽門側胃切除術が施行された.病理組織所見は高分化型腺癌,3.0x2.3cm,pT2,mp,ly2,v1,pN1,Stage IIの診断であった.病変は高分化型腺癌が優勢であるが,粘膜下を主体に免疫染色でsynaptophysin,CD56陽性の内分泌細胞癌が併存していた.本症例は粘膜下に浸潤している部位で高分化腺癌から内分泌細胞癌へと移行していると考えられる部分が存在し,内分泌細胞癌の発生を考える上で非常に興味深い症例と考えられた
著者
関戸 薫子
巻号頁・発行日
2012

筑波大学博士 (工学) 学位論文・平成24年9月30日授与 (甲第6330号)
著者
関戸 洋子
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

本研究「小空間の認知特性」では、「小空間」をキーワードとして派生する次の主な3テーマ、1)子どもの嗜好する小空間としての住環境、2)空間容積の単位としての小空間「包pao」の検証、3)宇宙建築という限定された小空間、を軸として、これまでの研究活動を次のように実施した。1)「子どもの住環境」の研究については、a)実験とb)調査をおこなった。a)実験では、実際の親子による実験研究をおこない、b)調査では、乳幼児の住居への訪問調査をおこない、昨年度までの報告書に記載の通り、審査論文として研究成果を公表した。2)「空間容積の単位<包pao>」の研究については、文献・実測調査を継続した。これまで、都心の住居における実測などをおこなった。3)「宇宙建築」の研究については、RPD採用時の計画段階では、文献調査のみとしていたにもかかわらず、更に進展させた。具体的には、文献のほか、研究会を開催し、実験研究をおこない、その成果を本報告書に後述の通り、論文として公表した。更に、JAXA公募に選定され、微小重力下の限られた小空間である国際宇宙ステーションISSにおいて、空間の容積感・印象評価・ボール投げを通じたコミュニケーションについて、宇宙飛行士により10月に実施された。国際宇宙ステーションの都合により実施が遅れ、実施後データを受け取ることができたのはNASAやJAXAのデータ検閲を受けた後の12月であった。1月にはNASAへ速報を含む実施報告をおこなった。その後、現在もこの実施成果を審査論文としてまとめている最中である。また、今後のアウトリーチ活動への準備も進めつつある。以上の通り、「小空間」に関する研究活動を多角的におこない、最終的には、住環境の質の向上に資するための研究を着実に実施している。