著者

服部 禎男 青木 英人 新村 亮

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.11, no.9, pp.532-538, 1969

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As nuclear power generation comes to occupy an ever larger portion of electric energy sources, it should become desirable or rather necessary for the nuclear power plants to have prompt load response characteristics to accommodate the necessary spinning reserve of the power system, even if these plants are to be operated in principle as what is known as "base load plants".<BR>The problem treated here is to find the possibility of realizing prompt load response in narrow range of BWR plants, and not wide range automatic power control.<BR>We have analyzed the load response characteristics of BWR plants by means of extraction flow variation. A decrease of the extraction flow was found to cause the plant power to increase through the following three processes:<BR>(1) Steam flow increase in the turbine<BR>(2) Reactivity increase occasioned by reactor pressure rise<BR>(3) Reactivity increase occasioned by reactor feed water temperature drop

著者

青木 隆浩

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.109, no.5, pp.680-702, 2000-10-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

86

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The sake brewers in advanced regions such as Hyogo, Aichi, and Saitama prefectures began innovations in brewing techniques to improve quality from 1890's. In contrast, the peripheral regions such as the Tohoku Area have long maintained traditional brewing techniques in order not to increase the cost of production. Therefore, the disparity in technological levels between regions expanded.Under these circumstances, the national government established the Brewing Research Laboratory to research and develop brewing techniques, which played very important roles in supporting sake brewers, as well as in promoting the introduction of new techniques to so-called peripheral regions in 1900's. They were adopted by many sake brewers in peripheral regions to make the production process easier than in the advanced region's. The interregional disparity diminished. Accordingly, the advanced regions lost their superiority in brewing technique.National sake competitions have been held since 1907. The brands produced in advanced regions lost prizes, while those in the peripheral regions won the event every year. The prizewinner was sweet, however, the others were pungent in flavor. Sweet sake was regarded as having high quality in the events.However, sweet sake has not become popular in the consumer market. Therefore, brewers in the peripheral regions could not expand their market shares. In addition, sake brewers in the advanced regions often held their own local sake competitions, and enhanced the infiltration of their brands into the markets. Taking sake brewers in Saitama Prefecture as an example, by producing sake with a somewhat light alcohol content, they could expand their market share.If sake's qualities were homogenized within a region, they could be easily differentiated from another region's sake. In the Kanto Region, the sake brewers in Saitama Prefecture homogenized the qualities of their brands; however, in Tochigi Prefecture the quality was so diverse that they could not be differentiated from other region's sake. As a consequence, sake brewers in Saitama gained more shares than Tochigi in the sake market.

著者

青木,文一郎

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, 1939-06-15

著者

青木,文一郎

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.23, no.268, 1911-02-15

著者

青木,文一郎

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.23, no.272, 1911-06-15

著者

青木 留美子 多治見 左近

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.40.3, pp.553-558, 2005-10-25 (Released:2017-07-01)

参考文献数

7

被引用文献数

3

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高度経済成長期を中心に大量に開発された郊外住宅地の中には、居住者の高齢化問題あるいは空地・空家化等空洞化問題に直面している地域も多い。これらの問題はコミュニティ形成や治安維持に困難を来す可能性がある。非婚・晩婚化によるファミリー世帯の減少や都心回帰現象など郊外型住宅の需要減少が予想される中で郊外住宅地の現状を把握し、今後の動向を探ることは重要である。郊外住宅地の問題構造を解明するためには、各地域特性を把握し全体的系統的な認識をすることが必要である。本稿では大阪府の郊外一戸建て住宅地を対象に、都市の中での各住宅地の位置づけを明確にし、居住者高齢化や空洞化に対する今後の方策を検討するための基礎的資料を得ることを目的として、町丁字別分析を行った。住宅地の性格を特徴づけると考えられた開発時期、立地条件によるグループ化を行い、グループの空地状況と高齢化状況による特性を調べた。結果、開発時期が初期であるほど高齢化率が高くなる傾向があること、高齢化率は居住者の加齢による高齢化と若年層の離脱により急速化すること、初期開発の住宅地のなかでも条件によっては高齢化が抑制されていることが明らかになった

著者

青木 延一

出版者

ARMA International東京支部

雑誌

Records & information management journal = レコード&インフォメーションマネジメントジャーナル : the information management professionals

巻号頁・発行日

no.43, pp.37-40, 2020-06

著者

藤井 岬 宮本 重範 村木 孝行 内山 英一 鈴木 大輔 青木 光広 辰巳 治之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0580, 2008 (Released:2008-05-13)

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【はじめに】足関節の背屈可動域制限は足関節骨折や捻挫後に多く見られる障害の1つであり、理学療法が適応となる。足関節背屈可動域制限因子としては下腿三頭筋の伸張性低下の他に、距腿関節や脛腓関節の関節包内運動の低下が考えられている。関節包内運動に関する過去の研究では、主に距腿関節に焦点を当てたものが多く、遠位脛腓関節へのアプローチについての見解は少ない。関節モビライゼーションによる腓骨遠位端(外果)の後上方滑り運動の増大は内・外果間の距離の拡大につながり、足関節背屈の可動域を拡大させると考えられている。しかし、この運動が効果的となる徒手負荷と回数はいまだ明らかにされていない。本研究の目的は腓骨外果の後上方滑りの振幅運動を想定した張力を繰り返し腓骨外果に加えた時の脛骨と腓骨の変位量と足関節可動域の変化量を測定し、これらの変化量と後上方滑りの反復回数の関係を明らかにすることである。【方法】実験には生前同意を得られた未固定遺体7肢(男性5名,女性2名,平均79.9歳)を用いた。実験は大腿遠位から1/3を切断した下肢標本を足底接地させ、中足骨と踵骨で木製ジグに固定し、足関節底屈10°で行った。反復張力は万能試験機(Shimazu社製、AG-1)を用い,MaitlandによるGridingの分類GradeIIIの張力を想定した15N~30Nの振幅で1000回、0.5Hzで後上方へ加えられた。骨運動と足関節背屈可動域に計測には三次元電磁気動作解析装置(Polhemus社製、3Space Fastrack)を用いた。【結果】腓骨外果の実験開始時(1回目)に対する相対的な位置は振幅100回目、1000回目でそれぞれ0.4±0.3mm、0.9±0.4mm後上方の方向へ変位した。脛骨は振幅100回目、1000回目でそれぞれ0.3±0.2°、0.7±0.8°、腓骨では0.2±0.2°、0.6±0.5°開始時より外旋した。実験前の足関節背屈可動域は実験開始前の14.4±7.5°に対して、1000回の反復実験終了後では16.5±7.1°であり、有意差がみられた。【考察】本実験では、腓骨外果の後方滑り反復張力は脛骨と腓骨の両骨を外旋させ、腓骨外果を後上方へ変位させた。また、1000回で十分と考えられた振幅後でも腓骨外果の変位は1mmに満たなかった。しかし、腓骨に反復張力を加えることによって足関節背屈可動域は有意に拡大した。すなわち、非常にわずかな腓骨の後上方への移動と脛骨・腓骨の外旋運動が明らかに背屈角度の拡大に影響していることが示された。したがって、腓骨外果に後上方への振幅をGradeIIIで加える遠位脛腓関節モビライゼーションは背屈可動域制限の治療に効果的であると考えられる。さらに、1000回以内であれば振幅回数が多いほど効果的である可能性が示唆された。

著者

青木 伸雄

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.65-72, 1988

被引用文献数

1

著者

江藤 太 青木 志郎 祢津 智久 荒木 睦子 下村 怜 木下 直人 志賀 裕二 細見 直永 丸山 博文

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.380-384, 2019 (Released:2019-09-25)

参考文献数

10

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要旨:症例は初産の37 歳女性.妊娠の経過は良好であったが分娩時に頭痛・左上下肢麻痺の出現を認めたため転院搬送された.頭部CT で右基底核領域の脳出血を認め,降圧加療を行い全身麻酔下で緊急帝王切開術を施行した.第14 病日の頭部MRI で頭蓋内血管に多発狭窄が見られreversible cerebral vasoconstriction syndrome(RCVS)と診断した.Transcranial color flow imaging(TC-CFI)では狭窄部に一致した流速の上昇を認めた.神経症状は徐々に改善し,MRI とTC-CFI で狭窄部の改善度を経時的に評価しえた.MRI と同様に,TC-CFI はRCVS の血管病変の継時的な評価が可能である.

著者

野口 康彦 青木 聡 小田切 紀子

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究は、面会交流のあり方と養育費の授受が子どもの発達に及ぼす影響を解明し、離婚後の子どもの利益の実現に向けた問題提起を行うものである。平成30年度の研究実績は、学術論文1本と寄稿論文2本、口頭発表1本であった。その内訳は、「離婚後に別れて暮らす母親と娘との面会交流に関する探索的研究-3人の女子学生のPAC分析を通して-」(茨城大学人文社会科学部紀要)、「親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援」(『家族心理学年報 36巻』金子書房)、「離婚・再婚家族における子どもの発達と養育支援」(『子育て支援と心理臨床16巻』福村出版)である。いずれも、これまでの調査・研究の一端を踏まえつつ、親の離婚・再婚を経験した子どもの養育問題を概観し、主として子どもの心理的体験に焦点を当てながら、親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援について述べている。また、2018年11月3日~4日に開催された「第1回日本離婚・再婚家族と子ども研究学会」において、「親の離婚・再婚を経験した子どもの結婚観」の題目で口頭発表を行った。離婚・再婚後の面会交流及び養育費の授受と子どもの心理発達との関連について検証するため、質問紙による調査を行い、関東、関西、中国地方の5つの大学の大学生739名から協力を得た。主として親の離婚を経験した子どもの結婚観について、離婚時の年齢と面会交流の有無の視点から分析を行ったものを報告した。再婚後の親子の面会交流の課題など、参加者との意見交換を通して、今後の調査研究においても有用な示唆を得た。さらに、2018年5月18日に水戸少年鑑別所にて「離婚・再婚家庭における子どもの発達と養育支援」、2018年9月21日に横浜家庭裁判所にて「親の離婚等が子に与える影響と面会交流」の題目で研修担当講師を務めた。その際、科研費による調査によって得られたデータを活用しながら研修を行った。

著者

青木 隆夫 西部 邁 山田 惠

出版者

西部邁事務所

雑誌

北の発言

巻号頁・発行日

no.21, pp.10-21, 2006-09

著者

青木 裕子 古田 徹也 大谷 弘 片山 文雄 石川 敬史 佐藤 空 野村 智清

出版者

武蔵野大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究グループは科研費受給期間中コンスタントに研究成果を発表した。主な活動を四点挙げる。第一に「常識と啓蒙研究会」を年二回開催した。第二に、2018年3月に日本イギリス哲学会第42回研究大会においてセッション「コモン・センスとコンヴェンション―18世紀英米思想における人間生活の基盤」のコーディネイトと研究報告を行った。第三に、2019年10月に武蔵野大学政治経済研究所主催のオール英語の国際シンポジウムをコーディネイトし、本研究グループと米国の研究者が研究報告を行った。第四に、2020年2月には本研究プロジェクトの最終報告として『「常識」によって新たな世界は切り拓けるか』(晃洋書房)を出版した。

著者

青木 健一

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.115, no.4, pp.207-208, 2007-10-20 (Released:2017-10-02)

著者

青木 孝夫

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 : 国際日本文化研究センター紀要 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.55-70, 1993-03-30

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近松門左衛門の『曽根崎心中』、とりわけその<道行>の場面の上演に即して、独自の他界観を検討した。それに拠れば、心中の道行には二つの位相があり、一つは相対死(あいたいじに)に到る過程、今一つは霊魂の結婚に到る死後の旅路である。

著者

青木 昌治

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.2-10, 1959

著者

青木 昌治 菅 義夫

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.363-370, 1960

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For the purpose of obtaining superior thermoelectric materials, purification of Bi, Te and Bi₂Te₃ has been carried out.<br> Bismuth is purified by the method of alkali-treatment and zone melting in removing Cu, Ag and Pb.<br> For the purification of tellurium, vacuum distillation is very efficient to remove Cu, Ag and Pb.<br> Measured thermoelectric power a and resistivity of purified Bi₂Te₃ were &alpha;=235&mu;V&bull;deg^-1, and p=1.16&times;10^-3&Omega;&bull;cm respectively.<br> The influence of addictive impurities on Bi₂Te₃ is examined. Tl, Li, Pb and Cd etc. are p-type and Cu, Ag, Se, Te, halogen and metal-halides etc. are n-type impurities.<br> The thermoelectric properties of PbTe, Sb₂Te₃, Bi₂Te₃-Sb₂Te₃ and Bi₂Te₃-Bi₂Se₃ solid solution are examined. The result shows that the solid solution of isomorphous compounds is suitable for the thermoelectric material.<br> By the use of (Bi-Sb)₂Te₃ <i>p</i>-type element and Bi₂(Te-Se)₃ <i>n</i>-type element thermojunctions, the temperature drop of 71.3 deg was attained with a temperature of hot junction of 30&deg;C.

著者

青木 昌治

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.215-228, 1957

著者

青木 昌治

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.352-353, 1950

著者

青木 昌治

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.68, no.557, pp.805-811, 1965