1 0 0 0 OA 重層的構成を有する都心公共空間のGISを応用した分析
1.気管内投与したナノ粒子の体内動態について検討したところ、投与3日目では肺胞腔沈着と肺胞マクロファージによる貪食が、7日目ではI型肺胞上皮細胞や基底膜への沈着や血管腔への移行が認められた。10日目では、I型肺胞上皮細胞、血管腔、肝臓クッパー細胞、嗅球で検出され、沈着部位が広範であることが示唆された。2.ナノ粒子としてディーゼル排ガス暴露実験を行ない、生体影響評価の際の指標を検討した。生理的指標として心拍数、不整脈数、HRV,体温等が、分子生物学的指標としては炎症関連サイトカイン類、ANP,BNP等が選択された。しかしながら、これらの指標と心不全との関連性は、明確ではなかった。3.ディーゼル粒子とその表面を有機溶剤で処理した粒子の炎症性サイトカイン遺伝子発現を指標とした検討では、単位重量当たりの効果は無洗浄粒子に比較して洗浄粒子の影響が強かった。洗浄粒子は無洗浄粒子と比較して単位重量当たりの粒子数が多いことから、この結果には粒子の物理的特性が関与していることが考えられた。4.ディーゼル粒子表面の有機成分の心肺機能と炎症作用について検討したが、心拍数、自律神経、血圧、体温には著しい影響は認めず、気管内投与直後に炎症細胞の軽度な浸潤を認めたが、その影響は速やかに回復した。5.ナノ粒子のリスク評価では、最初の吸入・沈着部位としての肺局所のみならず心臓、神経、脳等への全身影響について、粒子の化学的・物理的特性も充分に考慮して評価する必要があることが示唆された。
1 0 0 0 OA 周辺車両ドライバの状態推定
1 0 0 0 OA 凍結路面状態における交通渋滞と旅行時間の動的予測手法に関する研究
1 0 0 0 OA 局所コホモロジー加群の構造に関する研究
1 0 0 0 OA 中学校国語科書写における書字過程に着目した行書教材及び授業開発
1 0 0 0 OA 網膜視細胞の発生・分化および疾患に関わる遺伝子の探索
1 0 0 0 OA ホームランド・ナショナリズムと国境地域の民族的マイノリティをめぐる考察
1 0 0 0 OA Notchシグナル制御による血管新生、再生療法の開発
1 0 0 0 OA 肝細胞癌特異的結合ペプチド付加抗癌剤の開発
1 0 0 0 OA 日本人感音難聴の原因におけるミトコンドリア遺伝子変異の全体像の解明
- 著者
- 松永 達雄 幸池 浩子 務台 英樹
- 出版者
- 独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター)
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2007
ミトコンドリアDNAのA1555G変異とA3243G変異およびGJB2遺伝子変異を除外した日本人の原因不明の両側性感音難聴患者(先天性難聴100家系および後天性難聴120家系)において、これまでに難聴遺伝子としての報告があるミトコンドリア遺伝子7種類(12SrRNA、tRNA Leu (UUR)、tRNA Ser (UCN)、tRNA Lys、tRNA His、tRNA Ser (AGY)、tRNA Glu)の変異をスクリーニングした。この結果、難聴者のみで同定される遺伝子変異が、12SrRNA遺伝子を含む2遺伝子に同定された。本研究成果は日本人難聴者の診断におけるミトコンドリア遺伝子変異解析の重要性を示すものである。
1 0 0 0 OA アイドラ光の最適制御による光パラメトリックチャープパルス増幅の安定化と超広帯域化
1 0 0 0 OA 可視高分散分光観測による炭素星の炭素同位体比の研究
1 0 0 0 OA モンゴル族からみた中国文化大革命の実証研究
本研究は1966年から1976年にかけておこなわれた中国文化大革命の歴史的推移を少数民族の一つ、モンゴル族の視点から現地調査を実施し、文化大革命という政治運動の「民族問題的な側面と性質」を明らかにしようとするものである。中国の少数民族自治地域である内モンゴル自治区の場合、文化大革命運動の深化にともない、少数民族の自治権が剥奪された。また、内モンゴル自治区の固有の領土も約半分が漢族の省に分割され、その上、厳しい軍事管制制度が導入された。1966年から1970年の間、34万人が逮捕され、2万7000人以上ものモンゴル人たちが虐殺され、12万人に障害が残った。当時、モンゴル族の人口はわずか140万人だったことから、全モンゴル族を巻きこんだこの政治的な災禍をモンゴル人たちはジェノサイドだと理解している。本研究は、この隠蔽されつづけているジェノサイドこそ、文化大革命時における少数民族問題の本質だと位置づけている。
1 0 0 0 OA 1970年代後半の朝鮮半島をめぐる国際関係:同盟の再編と緊張緩和逆流の政治過程
米韓両国政府外交文書などに依拠して、カーター政権の在韓米地上軍撤退が決定されることで米韓同盟関係が動揺し、朴正熙政権が核開発を試みるなど、自主国防政策に踏み切る過程を明らかにした。また、1975年ベトナム共産化統一、翌76年「ポプラの木」事件など、南北の緊張激化が、米国の対朝鮮半島政策を結局は転換させ、在韓米軍の撤退が撤回されることになる緊張緩和の逆流過程も合わせて明らかにした。最後に、韓国朴正熙政権は、1973年6・23平和統一外交に関する大統領特別声明にしたがって、対共産圏外交を積極的に進め、後の「北方外交」の原型とも言える外交が既に行われていたことを明らかにした。
1 0 0 0 OA 19世紀後半から20世紀初めのロシアにおける身体と表象の関係の構造転換
1 0 0 0 OA 自律分散型センサネットワークのディペンダビリティに関する研究
1 0 0 0 OA ドイツ第三帝国下のユダヤ人との「混血」イメージの変遷に関する研究
1 0 0 0 国際石油供給に対するイスラム原理主義運動台頭の影響
平成11年度中における原油価格急騰は、OPEC(石油輸出国機構)の減産による需給の逼迫、国際石油資本を含む石油企業の在庫抑制政策、石油先物市場における投機的売買が背景となっている。OPECの減算継続は、原油価格低下で産油国経済が疲弊、青年層の失業問題が深刻化してイスラム原理主義を含む反体制勢力が台頭した。原理主義国家イランでは、保守派主導の政治に不満を持つ青年層が改革派を支持し、原理主義の台頭を危惧するサウジアラビアは、イランのハタミ政権による現実主義外交を評価してOPEC二大産油国の協調が強まり、OPECの団結強化を一層促進した。原油価格低下は石油産業の世界的再編をも促進した。メガ・マージャー進展は、コスト削減・資本効率の向上を目的としており、その背景には、世界的資本過剰による金融肥大化・カジノ経済が大きく影響していると考えられる。平成12年末の原油価格下落は、主として米国の株式市況低下・消費減退等の景気の息切れによると考えられるが、米国景気の失速はアジアや欧州にも悪影響を与えており、石油需要は減速する可能性が強まった。価格騰貴に増産で応えていたOPECも,一転減算による価格防衛の姿勢を強めた。産油国としては、長期の石油価格低迷期に経済不振を続け、人口増加による雇用問題の深刻化から、イスラム原理主義などの反体制勢力も台頭しており、大幅な価格下落は受入れがたく、OPEC加盟国の団結は、価格低下への恐怖と主産油国であるサウジアラビア、イランの協調により強まったといえる。平成13年9月の米国同時多発テロは、真相は不明ながら、イスラム原理主義過激派の世界的ネットワークが米国をテロの標的としていたことは事実であり、アラブ・イスラム世界に台頭する原理主義勢力が、穏健派を含め、反米的であることも事実である。反米意識の背景の一つには、米国及び米系多国籍企業の主導するグローバリゼーションへの反発がある。中東・イスラム諸国は、東アジア諸国のように多国籍企業に依存した輸出指向型の開発が困難であり、若年層を中心とした雇用問題が深刻化しているなか、米国が支配する(と考えられている)IMF等の主導する構造調整は、市場経済化を進展させ、社会格差を拡大しているとの反発もあり、これらが反米意識の高まり、ひいては,過激派の暴走を是認する一因となっているといえる。こうした社会経済的問題の解決なくしては、個別テロ組織を壊滅しても中東地域の安定はもたらされず、中長期的な石油供給の安定化にもつながらないといえる。
1 0 0 0 OA 人種問題をめぐる日本と英米の外交関係・英連邦と米国における日系移民問題を中心に
本研究補助金の成果として、研究代表者は、英国における国際関係史学会で、18年度にThe Yellow Peril and the Russo-Japanese war-The Racial question and Anglo-Japanese relations-, 19年度にJapanese Pan-Asianism and the West, 1894-1919, 20年度にAustralian defense policy and White Australian policy, 1901-1921という題目で三回学会発表、また日本では日本オーストラリア学界で20年6月に「オーストラリア移民規制問題と大英帝国の問題、1894-1924年」という課題で白豪主義と日系移民の問題について成果発表を行った。本発表はインドという英国にとって重要な植民地からの白人自治領への移民問題がインド・ナショナリズムを生み、これが後にインドがアジア主義運動に関わるきっかけになったなど、次なる研究への発展にもつながった。なお、The Yellow Peril and the Russo-Japanese war-The Racial question and Anglo-Japanese relations-は『中京大学紀要』(2007年)、Japanese Pan-Asianism and the West,1894-1919は『東北学院大学紀要』(2008年)に論文として、オーストラリア学会での報告は『西洋史学』(2008年)の学会発表報告という形で掲載された。またこれら成果の集大成として、英国の高水準の学術書出版社と知られるオックフォード大学出版会から共著、The Diplomats' World, a cultural history of diplomacy, 1851-1914として2008年の12月に出版された。以上の経緯から本研究は人種問題を国際関係などの政治・外交研究において位置付け、外交文化史研究という新しい研究分野を切り開き、学会への多大なる貢献となった。