著者

清水 昌人

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.85-100, 2017 (Released:2017-07-27)

参考文献数

22

被引用文献数

5

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本稿では2014年と2015年の住民基本台帳のデータを用い,外国人の社会増加が日本人の社会減少を量的にある程度以上補っている市区町村を観察した.筆者らは先の論稿で2014年の転出入を分析したが,集計値等を再検討すると,外国人の出国の多くが「その他」の職権消除に分類されていると推測されるため,本稿では転出入に「その他」の記載・消除(国籍変更等除く)を含めて社会増加・減少を分析した.その結果,外国人の社会増加が日本人の社会減少を完全に補う地域は,転出入のみで社会増加・減少を見た前稿に比べて大幅に減った.ただし完全にではないが,前者が後者を半分以上カバーし,かなりの程度補っている地域を加えた数は,2015年には少ないながら一定数にのぼる.2014年と2015年の比較では,これら市区町村の増加は三大都市圏から離れた地域等で小さいこと,かなりの程度以上補われている状態への移行やそこからの離脱は頻繁に起きること等を示した.

著者

筒井 裕

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.265-281, 2016-09-30 (Released:2016-10-11)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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1980年代以降,日本の宗教地理学の分野では信仰圏に関する研究が盛んに行われるようになった.これらの先行研究においては,特定の信仰の分布が疎らになる要因を「類似した属性をもつ他の信仰対象」,あるいは「近隣にある他の信仰対象」との「競合」によるものと単純に解釈する傾向にあった.そのような中で,地理学者たちは特定の信仰の分布が様々な信仰との関わりの中でどのように成立したかについて実証的に考察を行ったり,信仰対象間の「競合」とはいかなる状況を意味するかについて検討したりすることはなかった.以上を受け,本研究では山形県庄内地方の代表的な霊山である鳥海山とその崇敬者組織(講)を事例として,崇敬者に対する聞き取り調査の成果をもとに上記の点の解明を試みた.

著者

西岡 尚也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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&nbsp;JAMSTEC(海洋研究開発機構)では「黒潮親潮ウオッチ」において毎週水曜日に黒潮流路予測を更新しネットに公開していて大変興味深い.過去の最大蛇行には、紀伊半島沖から鳥島までの蛇行みられる.ここでは沿岸地域との交流以外に、鳥島との交流(漂流)に視点を当てて考察したい.<br>&nbsp; 髙橋(2016)によれば江戸時代を通して数十年おきに、鳥島に漂流民が漂着した.日本列島沿岸部の交流に黒潮が果たした役割だけでなく、鳥島のような「孤島」との関係でも黒潮の役割を忘れてはいけない.<br> &nbsp;本発表では「①黒潮の蛇行」と「②鳥島漂流」さらに「③捕鯨船」に助けられたという偶然に注目し、黒潮と捕鯨文化そしてジョン万次郎の世界地図の意義まで拡大して考察を進めたい。これらは全て沿岸流「黒潮の存在」が結びつけた結果である.<br><br>

著者

由井 義通 若林 芳樹 中澤 高志 神谷 浩夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.139-152, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

39

被引用文献数

1 2

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日本の女性を取り巻く社会的・経済的状況は過去数十年の間に急激に変化した.そうした変化の一端は,働く女性の増加を意味する「労働力の女性化」に現れている.とりわけ大都市圏ではシングル女性が増大しているが,それは職業経歴の中断を避けるために結婚を延期している女性が少なくないことの現れでもある.この傾向は,1986年の男女雇用機会均等法の成立以降,キャリア指向の女性の労働条件が改善されたことによって促進されている.その結果,日本の女性のライフコースやライフスタイルは急激に変化し,多様化してきた.筆者らの研究グループは,居住地選択に焦点を当てて,東京大都市圏に住む女性の仕事と生活に与える条件を明らかにすることを試みてきた.本稿は,筆者らの研究成果をまとめた著書『働く女性の都市空間』に基づいて,得られた主要な知見を紹介したものである.取り上げる主要な話題は,ライフステージと居住地選択,多様な女性のライフスタイルと居住地選択,シングル女性の住宅購入とその背景である.

著者

香川 貴志 井上 明日香

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.136-144, 2016

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国際地理オリンピック(iGeo)は,主に高校生が選手として出場する競技会で,最近では国際地理学会議(IGC)の地域大会の開催地で毎年催されている.日本は長らく苦戦を続けていたが,直近の2015年8月にロシアのトヴェリで開催されたiGeoでは,代表選手の全員がメダルを獲得するという史上初の快挙を成し遂げた.その背後には,日本代表選手の選考にあたっての選抜試験の工夫,代表選手に対する強化研修の取り組みなど,成績の改善に向けた不断の取り組みがある.本稿では,前者に焦点を当てて,2015年における3次試験の内容を紹介し,地理教育を改善していくための一助としたい.

著者

籾山 政子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.63-66, 1986-02-01 (Released:2008-12-25)

著者

岩田 修二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-24, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

33

被引用文献数

2

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氷河湖決壊洪水(GLOF)による災害はブータンでも発生している.1998年と2002年に筆者を含むグループが氷河湖危険度調査を北西―北部ブータンで行った.その結果や過去の衛星画像の解析によると,ブータンのGLOFに関して最も危険とされるのはモレーンダム湖である.さまざまな氷河湖は,散らばった小氷河表面湖群 → 合体して巨大化した氷河表面湖 → 前面に氷体をもつモレーンダム湖 → モレーンのみのダム湖という発達段階のいずれかに位置づけられる.決壊洪水危険度査定のためには,定量的査定が試みられなければならない.危険な氷河として,ルナナ東部のトルトミ氷河湖,モンデチュウ西支流源頭部氷河湖群,クリチュウ上流のチベット側氷河湖が挙げられる.モニタリングのための衛星情報の提供,現地調査の援助,クリチュウ上流チベット側での調査・研究を進めるための中国側との交流が,さしあたって,実施されるべき日本からの貢献になろう.

著者

宇根 寛 熊木 洋太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.86-94, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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高解像度衛星画像は,数10cmの解像度で地表の詳細な画像を提供するが,高価であることから,地形学的研究には十分利用されてこなかった.パキスタン北部地震発生直後の2005年10月12日,ムザファラバード周辺のイコノス衛星画像がインターネットで無償公開された.さらにその直後,衛星画像の無償閲覧サイトとして注目されているグーグルアースが,被災地域のクイックバード衛星画像の提供を開始した.著者らはこれらの画像を用いて地形変化の判読を行い,撓曲崖,河床の離水,地表地震断層などの断層変位に伴う地形を見いだすことができた.これらの画像は簡易なオルソ化が行われており,実体視ができないことは変位地形の判読に不利であったが,地震前後の画像の比較や,SPOT5などのやや解像度の低い衛星画像の実体視判読などにより,判読を補うことができた.また,日本地理学会災害対応グループのメーリングリストによるオープンな意見交換も変位地形の認定に有益であった.

著者

海津 正倫 高橋 誠

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.121-131, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

11

被引用文献数

3 6

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本稿では,2004年12月26日にインドネシアのスマトラ島北西沖で発生したインド洋大津波によって甚大な被害を受けたバンダアチェとその周辺地域において,主として現地調査をもとに,地形条件の地域的差異と津波の挙動との関連に焦点を置きながら,物的・人的被害の特徴について考察する.津波の波動は,基本的に海岸からの距離に従いながらも,微地形にみられる土地条件の地域的差異に応じて複雑な軌跡を描いており,その影響が物的・人的被害の地域差となって現れている.

著者

池 俊介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.35-42, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

23

被引用文献数

1 4 1

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地理学習では,少なくとも学習指導要領のレベルにおいては野外での地域調査が一貫して重視されてきた.しかし,小学校では地域調査の内容の形骸化が進み,また中・高校では地域調査は準備や実施に時間を要するために,実際には地域調査を行う教員の割合は低くなっている.地域調査の実施率を上げるためには,教室での学習では得られない地域調査の教育的意義を明確化するほか,地域調査の内容や方法を学ぶことのできる教員養成カリキュラムの整備や,地理学習の他の学習内容との関係を深める内容面での工夫などが必要である.

著者

阿部 和俊

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.65, no.12, pp.911-919, 1992-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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This paper aims to draw a comparison between some major regions and cities in Japan on the basis of an analysis of the number of performances presented by foreign artists from April 1990 through March 1991. Due to data limitation, the analysis covers only the regions of Hokkaido, Metropolitan Tokyo, Tokai, Kansai and Kyushu, and the major cities in those regions. While numerous analyses in Japanase urban research have been undertaken from a political and/ or economic standpoint, few have pursued a cultural perspective in a geographical context. Studies available on urban cultural areas quite often analyze only in terms of availability of related facilities and the like. In this sense, this study follows a relatively new viewpoint in investigating the attractiveness of cities and regions. Metropolitan areas owe their growth to more than just economic factors, and one must not overlook the other attractions they offer. The number of performances presented by foreign artists, as shown in this study, are just one of the many sources of metropolitan attractiveness. At the outset, the number of performances presented in the various regions and cities are enumerated. The results indicate that Tokyo (23 metropolitan wards) and its immediate environs had, predictably, the largest share of the numbers of performances; classical music concerts were predominant among them. The number of such performances presented in Osaka was fairly high, but it significantly trailed that of Tokyo. However, if the greater Osaka metropolitan area including Kobe and Kyoto is thought to be a considerable increase in the number of performances in the area was evident. Nagoya and Fukuoka are unlike Tokyo and Osaka in that they have no other major city in close proximity; however, they had not so many performances. Sapporo in contrast, had very few performances by foreign artists. 27.3% of all the artists from overseas presented performances exclusively in the Tokyo metropolitan area; only 17.5% of all artists presented their performances in both Tokyo and Osaka metropolitan areas. Only 14.2% of the artists from overseas bypassed the Tokyo metropolitan area. And the fact that 38.7% of the artists did not present their performances in Osaka explains the significant difference between the two cities. Thus, a significantly major portion of the performances presented by the foreign artists in Japan was in Tokyo. This phenomenon emphasizes a very high level of attractiveness of Tokyo commensurate with the drawing power of its great population. The overcentralization of Tokyo is not simply an economic and political phenomenon; it reaches far into the cultural dimension as well, as emphasized by the study findings. The differences in the number of performances between the cities and regions is positively correlated with their population. The correlation factor among the population, the number of performances, and the total number of days of performances were found to be quite high, as may be seen in the correlation graphs (Figs. 1 and 2).

著者

深野 麻美 春山 成子 桶谷 政一郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-14, 2010 (Released:2010-08-23)

参考文献数

26

被引用文献数

1 1

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カンボジア・トンレサップ湖岸北西部は,アンコール王朝期より地形面の人為改変を受けているが,地形面特性については明瞭に理解されていない.本稿では,現地調査,空中写真,SRTMデータをもとに湖岸地域の地形分類を行った.この地域は扇状地,砂堤,湖岸段丘I・II,湖岸湿地に分類できた.また,ボーリング試料から人為改変を受けた湖岸平野の地形変化についても検討した.湖岸段丘の一部では,アンコール王朝期の河道変更の影響を受けて,自然堤防が形成されたことが示唆された.

著者

村山 朝子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.11-18, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

11

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社会科教育における地理の現状と課題をふまえ,その役割と今後のあり方について展望した.教育における地理と歴史は対峙するものではなく,互いに連携し補完し合う関係にある.限りある地球資源と経済社会をどう持続させ,循環型社会を築いていくか,持続可能な開発のための教育(ESD)が社会科教育にも求められている.そのなかで地理教育が果たすべき役割は,自然と人間との関わりをベースに,地域の具体的事象を取り上げて,科学的な認識に基づく市民性を育成することにある.

著者

高野 岳彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.119-140, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

17

被引用文献数

1 3

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本論では2008年漁業センサスの漁業地区別統計を主に使用して,東北地方太平洋岸の漁業の地域特性を分析した.同地域の漁業は2011年の大津波によって壊滅的被害を受け,現在復興が進められている.その復興プロセスは震災前の各地域の漁業生産のあり様とどう関連するのかについては地理学研究の主題となると考える.本分析はそのための基礎資料として企図された.分析においては,初めに漁業の種類,経営形態,経営規模,販売額,兼業状況,労働力状況等に関する諸指標を分布図化してその地域性を確認した.次いで,それらの23変数×77漁業地区のデータ行列に対して主成分分析を適用し,4つの解釈可能な主成分を抽出した.さらにその成分得点から77 地区を類型分類し,都市漁港,自立養殖漁村,小規模・兼業養殖漁村,共同経営・定置網漁村の主要4類型を見出した.最後に,それらの地域特性は今後の復興プロセスのあり方とどう関連するのかについて考察を行った.

著者

富田 啓介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.26-37, 2014-03-31 (Released:2014-04-23)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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西日本の丘陵地を中心に分布する湧水湿地は,希少種のハビタットであるのと同時に,地域社会の中で人の営為と関係を持ちながら存続してきた里山の湿地という特色を持つ.地域社会と湧水湿地の関わりを整理すると,空間的・心理的近さから生じる場所を介した関わりの中に,形成・維持に直接関与する生態的システムを介した関わりが存在する.今日の湧水湿地の保全・活用に関する活動もその関わりの構造を踏襲している.活動を担う主体は湧水湿地の存在する場所の地域社会の中に作られた団体であり,森林管理や草刈などかつての生態的システムを介した関わりが再現されている.地域社会が中心となった保全・活用は,湧水湿地本来の姿を維持するために今後も重要である.一方で,湧水湿地の関心層を増やして保全・活用をさらに推進するためには,個々の湿地の情報を広く発信することや,地場産業と結びつけた複数の湿地をめぐるジオツアーの実施のように,広域的視点での活動も求められる.

著者

長谷 義隆 鵜飼 宏明 廣瀬 浩司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.38-43, 2014-03-31 (Released:2014-04-23)

参考文献数

12

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ジオパークの基本理念の主旨は大地の遺産の保全と活用である.大地の遺産のうち,地層や化石を主要テーマにしているジオパークにおいて,地層から化石を採集する行為は大地の遺産を保全するという観点からみると,受け入れがたいことのようにも考えられるが,しかし,大地の姿を知り,生命の変遷を語るにはなくてはならない教育プログラムであると考えられる.天草御所浦ジオパークの特徴は,中生代から新生代への地球規模の変遷を地層と化石から実感できることである.特に白亜紀層から産出する豊富な化石群(恐竜や軟体動物)を用いた子供たちの化石採集体験は教育プログラムとして重要である.その際採集される化石は,大地の遺産保全というジオパークの理念とどのように関わるのかについて,ジオパーク認定以前の旧御所浦町が取り組んできた保全・保護に対する実践と,それを現在の生態系の保全を含めた取り組みとして継続,発展させている天草御所浦ジオパークの現状を説明する.

著者

目代 邦康

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.1-3, 2014-03-31 (Released:2014-04-23)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

村山 良之 黒田 輝 田村 彩

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.68, 2018 (Released:2018-12-01)

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自然災害は地域的現象であるので,学校の防災教育(および防災管理)の前提として学区内やその周辺で想定すべきハザードや当該地域の土地条件と社会的条件を踏まえることが必要である。災害というまれなことを現実感を持って理解できるという教育的効果も期待できる。福和(2013)の「わがこと感」の醸成にもつながる。 学校教育において,児童生徒に身近な地域の具体例を示したりこれを導入に用いたりすることは,ごく日常的である。しかし,山形県庄内地方では,新潟地震(1964年6月16日,M7.5)で大きな被害を経験したが,多くの教員がこのことを知らず,学校でほとんど教えられていない。発災から約50年が経ち,直接経験の記憶を持つ教員が定年を迎えており,教材開発が急務であると判断された。そこで,既存の調査記録(なかでも教師や児童生徒,地域住民が記した作文等)および経験者への聞き取り調査を基に,当時の災害を復元し,それをもとに教材化することを目指した。庄内地方における1964年新潟地震災害の復元 鶴岡市においては,被害が大きい①京田地区②大山地区③西郷地区④上郷地区について調査した。①と②について記す。 ①京田地区は,鶴岡駅の北西に位置し,集落とその周辺は後背湿地である。小学校の校舎を利用して運営されていた京田幼児園では,園児がグラウンドへ避難する際に園舎二階が倒壊し,保母と園児16名が下敷きとなった。学校職員をはじめ,地域住民やちょうどプール建設工事を行っていた従業員によって13名が救出されたが,3名の園児が亡くなった。当時の園児Sさんは,倒壊部分の下敷きとなったうちの1人である。逃げる途中に机やいすから出ていた釘で左の頬を切った。自分もグラウンドに逃げたかったが,体が倒壊した建物にはさまれて動かず,「お父さん!お母さん!」と叫んで助けを求めるしかなかった。その後泣き疲れて眠ってしまい,気付いた時にはすでに救出されていたそうだ。 ②大山地区は,鶴岡市西部に位置する。地区の西部は丘陵地,東部は低地である。町を横断するように大戸川と大山川が流れており,当時の市街地は大戸川の自然堤防上にあった。ここは家屋被害が鶴岡市でもっともひどく,道路に家が倒壊したものもあった。家を失った人々は公民館や寺の竹藪,旧大山高校などで数日間生活した。大山は酒造業が盛んで,醤油作りも行われていたが,これらの被害も大きかった。酒造会社のWさんによると,町中を流れる水路に酒が流れ込み,酒と醤油の混ざり合った異臭が数日間消えなかったそうだ。大山小学校においては,明治時代に造られた木造校舎の被害が大きかった。当時3年生だったOさんの話によれば,教室後方の柱が倒れてきたとのことだった。大山小学校ではちょうど3日前の避難訓練の成果がでて,職員と児童全員がけがすることなく避難することができた。 酒田市においては,既存文献で被害の大きい①旧市街地②袖浦・宮野浦地区の2地域について調査した。うち①について記す。 ①旧市街地は最上川右岸の砂丘とその周辺に位置する。水道被害が深刻でとくに上水道の被害が大きく,6月17~19日にかけて完全断水となった。その間は自衛隊の給水車で水を賄っていた。酒田第三中学校で2年生の女生徒がグラウンドに避難する途中に,地割れに落ちて圧迫死した。グラウンドには,何本もの地割れが走り,そこから水が噴き上げため,落ちた生徒の発見が遅れた。犠牲者と同学年のIさんの話によると,校庭でバレーボールをしている際に地震が起こった。先生の指示で最上川の堤防に逃げようとした時,グラウンドにはすでに地割れが起こっていた。地割れが自分に向かって走ってきた恐怖は,今でも地震の際に思い出すそうだ。水道管の被害,グランドの地割れや憤水から,酒田では広域にわたって激しい液状化が発生したことがわかる。新潟地震の教材化 現行の小学校社会科学習指導要領では,3年「市の様子」,「飲料水・電気・ガス」,4年「安全なくらしを守る」,「地域の古いもの探し」,5年「国土と自然」,6年「暮らしと政治」の各単元で,上記結果を用いた授業展開が考えられる。このうち3,4年社会科では地元教育委員会作成の副読本を用いることが一般的である。鶴岡市と酒田市の現行副読本には新潟地震災害は含まれていないため,これに追加可能な頁を,上記の研究成果を基に試作した。 鶴岡市教育委員会では,次期改訂で新潟地震を取り上げることとし,2018年度から検討を開始した。以上の研究成果が次期副読本に活用される見通しである。

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.93-98, 2019 (Released:2019-03-20)

参考文献数

2

著者

加藤 幸治

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.102-125, 1996-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

48

被引用文献数

2 1

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本稿では情報サービスをめぐる地域的循環に焦点をあて,その実態分析を行なった.地域産業連関表の分析を通じて,情報サービス需要の地域的流動,その東京一極集中の特徴が,統計的にも明瞭となった.関東とりわけ東京都のみが全国規模の供給地として求心性をもち,地域的循環の軸心となっている.東北地域における情報サービスの循環をみても,それは需給いずれの面でも,全国レベルの経済循環との関連性が強く,地域経済との連関は薄いものであり,東北地域の経済循環に「内実化」されているとはいいがたい.情報サービス需要は企業間あるいは企業内事業所間の関係を通じて東京へと集中する.需要の地域的集中の要因は多様であり,それらは相互に関連し複合的に作用するとともに,累積的・循環的に東京への集中を促進する方向に作用している。このように現在の東京一極集中は,それを拡大,再生産する内的システムをもったものとして捉えることができる.