著者

伊藤 正人

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は,ベイズ推論とその基礎となる個々の事象の確率値を経験を通して獲得する過程を扱ったものである.ベイズ推論とは,二つの異なる確率的情報から一つの結論(確率)を導き出す過程である.遅延見本合わせ課題における見本刺激の偏りを一つの確率的事象,正しい比較刺激の信頼度をもう一つの確率的事象とした手続きを用いた.遅延見本合わせ課題を訓練した後,見本刺激を提示せずに,情報刺激のみを提示する推論テストと見本刺激のどちらも提示しない確率値推定テストを行って,経験にもとづく確率値の推定とベイズ推論を検討した。ハトを被験体とした実験では,確率値の推定テストにおいて,見本刺激の偏りは,かなり正確に推定されることが示された.さらに,ベイズ推論テストにおいて,ハトの比較刺激の選択の仕方は,おおむねベイズの定理から予測される理論値に一致することが明らかなった.この事実は,ハトにおいても,経験を通して獲得した見本時間の偏りと情報刺激の信頼度に関する情報を新奇なテスト場面で利用できることを明かにしている.すなわち,経験にもとづくベイズ推論が可能なことを示していると考えることができる.このような行動が動物からヒトに共通する側面であるか否かについては,現在のところ,十分な結論を導き出すことはできないが,ある事象の確率的構造の性質は経験を通して明らかになるという観点を支持するものといえる.今後の課題としては,遅延見本合わせ手続きを用いた訓練法やテスト法の改良,異なる動物種での検討,ヒトの発達観点からの検討などが考えられる.

著者

西村 愛

出版者

大阪市立大学

雑誌

人権問題研究 (ISSN:1346454X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.29-40, 2006-03

著者

立見 淳哉 藤川 健 宮川 晃

出版者

大阪市立大学

雑誌

季刊経済研究 (ISSN:03871789)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.41-70, 2012-09

著者

廣田 良夫 田中 隆 徳永 章二 清原 千香子 山下 昭美 伊達 ちぐさ

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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高齢者を対象にインフルエンザワクチンの有効性等を研究した。1997〜1998年のシーズンは流行規模が小さかったため、antibody efficacyの算出を行なった。ワクチン接種後ワクチン株A/武漢(H3N2)に対するHI価≧1:256では、≦1:128に比べてインフルエンザ様疾患(ILI)の発病リスクが0.14に低下した(antibody efficacy:86%)。接種前HI価≦1:128の者が接種後≧1:256に上昇する割合は71%であり(achievement rate)、これらの積(0.86×0.71)からvaccine efficacyは61%と算出された。1998〜1999年のシーズンは流行規模がある程度大きかったので、直接vaccine efficacyを算出することができた。発熱38℃以上のILIについてはウクチン接種の相対危険(RR)は0.74〜0.79、発熱39℃以上のILIについてはRRが0.50〜0.54、ILI発病者(38℃以上)における死亡についてはRRが0.43であった。1999〜2000年のシーズンは、流行を認めなかったので、老人保健施設の入所者を対象に、2回接種による追加免疫の効果を検討した。その結果、追加免疫による良好な抗体獲得は認めなかった。また、同施設の職員を対象に抗体応答を調べたところ、健常成人では追加免疫を行なわずとも、1回接種で抗体獲得は比較的良好である、との結果を得た。また日常生活動作(ADL)が低い者では発病リスクが6倍を超えた。接種後48時間以内に現れた有害事象は、38.0℃以上の発熱を呈した者が0.8〜2%、注射部位の腫れを呈した者が3.2〜4%であった。

著者

木野 光司

出版者

大阪市立大学

雑誌

人文研究 (ISSN:04913329)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.53-73, 1995

著者

横山 俊祐

出版者

大阪市立大学

雑誌

大阪市立大学大学教育 (ISSN:13492152)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.49-51, 2013-09

著者

惣宇利 紀男

出版者

大阪市立大学

雑誌

經濟學雜誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.1-21, 1986

著者

丹羽 哲也

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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日本語視点・基準点に関わる問題の中で、主として次の二つの問題について成果を得た。(1)名詞を中心とする構文、すなわち連体修飾表現において、助詞「の」の意味用法、連体節と「名詞+の」との関係、被修飾名詞の意味的な分類、現代語と中古語との構造上の相違といった問題について新たな知見を得た。(2)近世の浄瑠璃詞章において、敬語表現などがどのような基準・視点から選択されるかという問題を考察し、文法だけでなく文体的側面の重要性を示した。

著者

小原 顕

出版者

大阪市立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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液体Heに大振幅の定在波音波を励起すると非定常な巨大吸収が観測される。これは音場によって蒸気泡が生成され、さらに泡が音場と非線形に相互作用することに起因すると、申請者は考えている。この説を定量的に証明するため、リアルタイムに音場の絶対値を測定できる装置光ハイドロフォンを開発した。この装置は、 超流動相および蒸気相を含む1.5~5.5Kのヘリウム中で、動作することを確認した。密度換算には成功したが、圧力換算に必要な精度には至らなかった。この原因はAPD検出器の本質的な問題に起因することを突き止めた。この問題さえクリアすれば、音響タブレンスの定量的観測に一歩近づけるはずである。

著者

原納 淑郎 大嶋 寛

出版者

大阪市立大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1985

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本研究は, 燃料用エタノール生産の省力化を図るべく, エタノールならびにグルコース耐性に優れた固定化酵母を調整するとともに, それを用いたエタノール発酵と, 蒸留法よりも省力化できると見積られている浸透気化法によるエタノールの濃縮とを同時に行なう分離型バイオリアクターの開発を試みたものであり, 主として次の結果が得られた.1.高濃度エタノール生産用固定化酵母の調整1)アルギン酸カルシウムゲル包括固定化酵母に, ポリ塩化ビニル, ポリビニルピロリドン, ポリスチレン等の疎水性ポリマー粉末を20〜30%同時に包括することによって, 固定化酵母のエタノール耐性ならびにグルコース耐性が増大し, それにともなって回分法で達成されるエタノール濃度は1.5倍(15wt%)に増大した.2)エタノールならびにグルコース耐性が増大する原因(機構)について検討した結果, 疎水性ポリマー表面への吸着とポリマ表面近傍および液本体間のグルコースならびにエタノールの分配とが重要な因子であることが推察された.2.分離型バイオリアクターによる高濃度エタノールの連続生産1)ポリ塩化ビニルを同時に包括した固定化酵母による発酵とシリコンゴムチューブを用いる浸透気化を複合した流通式リアクターを用いることにより, 通常の発酵で得られるエタノール濃度の5〜7倍の270〜350g/Lの高濃度エタノールを連続的に生産できた. 酵母活性の半減期は2.5ケ月であった.2)本バイオリアクターは, 完全混合槽型リアクターとして取り扱えることがわかり, エタノールによる非拮抗阻害を考慮した本プロセスの動力学的把握を試みた結果, 実験データを充分に整理できるとともに, 種々の反応操作のシュミレーションが可能となった.

著者

吉本 佳世

出版者

大阪市立大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2014-08-29

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血圧は循環動態を観察する指標の1つであり,血圧変動のモニタリングは大きな意義を持つ.本研究では,体位変換中に連続的に血圧モニタリングが可能なシステムの開発を目的とし,2点の光電容積脈波信号から血圧のリアルタイム推定を行うことを目指している.今年度は,体位変換による影響を含めた血管系のモデル構築を目指し,実験システムの構築および健常者に対する実験および解析により,体位変換が脈波伝播時間と血圧の関係へ及ぼす影響について検討を行った.単純な腕の上げ下ろしによる脈波伝播時間の変化を検討するために,上腕部を対象部位として選択し,光電脈波センサの設置位置について検討を行った.候補としたいくつかの部位において光電脈波信号の強度および安定性について検討を行い,脈波信号を取得する部位として,人差し指及び手首を選定した.はじめに,安静状態で腕を上げ下ろししたときの脈波伝播速度について検討を行い,腕の上げ下ろしを行うだけでも脈波伝播速度が変化することを確認した.次に,各体位での脈波伝播速度と血圧の関係を検討するために,仰臥位及び45度背上げした状態で実験を行った.実験により,同一被験者であっても,仰臥位及び45度背上げした状態では市販の血圧計で計測した拡張期血圧と光電脈波センサより算出した脈波伝播速度の関係が異なることを確認した.また,別の被験者に対して同様の実験を行い,体位による脈波伝播速度と血圧の関係変化は同様の傾向を示すことを確認した.

著者

松村 國隆

出版者

大阪市立大学

雑誌

人文研究 (ISSN:04913329)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.573-596, 1997

著者

ハンス フリードヘルム ガウル〔著〕 松本 博之 鶴田 滋 福本 知行(訳)

出版者

大阪市立大学

雑誌

大阪市立大學法學雜誌 (ISSN:04410351)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.898-927, 2003-03

著者

荻尾 彰一 千川 道幸 福島 正己 有働 慈治 奥 大介 芝田 達伸 冨田 孝幸 松山 利夫 山崎 勝也

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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宇宙から飛来する極限的高エネルギーを持った素粒子を検出し、その到来方向・エネルギー・粒子種を求め、活動銀河、銀河の衝突など宇宙における極限的高エネルギー現象を解明するための観測装置が、日米韓露の国際共同研究として、2008年から米国ユタ州で稼働し続けている。本研究では、この観測装置のエネルギー較正のための「標準光源」として、射出方向可変で、持ち運び可能な紫外線レーザー光源を製作し、その性能を評価し、較正装置として十分な性能を有していることを確認した。本格的な較正装置としての運用は2011年度から開始される。

著者

桐山 孝信

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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日本では、平和主義に基づく法の研究は、第二次世界大戦後に始められたように見られているが、実際には、第一次世界大戦後に開花し、一九三〇年代半ばまでには世界的にも水準の高い研究がなされた。田中耕太郎の『世界法の理論』が著名であるが、後年、法理学者として有名になる恒藤恭は、社会科学的な方法論により、歴史的・社会的基盤を説き起こしながら、世界法の理論を展開した。これは当時にあっては世界的な水準を持つだけでなく、世界平和への一筋の道をさし示していたことを明らかにした。

著者

濱崎 考史 新宅 治夫 梅澤 明弘 豊田 雅士

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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小児神経伝達物質病は、シナップスでの神経伝達物質の異常によって起こる遺伝性疾患群である。当教室が中心として行ってきた全国疫学調査により、臨床症状および臨床検査所見が明らかとなってきた。従来の血液検査、髄液検査等では、神経症状の病態を説明できない症例も存在している。また、個々に希少疾患であるため、体系的な治療法の開発手段は存在しない。今回、小児神経伝達物質病患者由来iPS細胞を樹立し、神経系細胞へ分化することで、細胞レベルでの病態の解明を目指すた。患者由来iPS細胞からの神経分化誘導を行い、細胞レベルでの機能解析、増殖能、神経突起をリアルタイムで解析し病態を解明する系を確立できた。

著者

増田 聡

出版者

大阪市立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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聴覚文化論・メディア論・都市論の理論的基盤を踏まえて、都市空間における音文化とデジタル・メディア空間における場所イメージの交錯の様態を把握する理論構築を目指した。特に、メディア空間に媒介された音楽消費の現状、文化的生産物の所有と剽窃をめぐる問題系、録音メディアにおける音楽作品の存在論、災害地と大衆音楽文化の関係などのトピックについて検討が行われた。

著者

立花 亮 田辺 利住

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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キトサン溶液を無水酢酸でアセチル化することで、キチンゲルを作製した。塩基性の細胞増殖因子は、キチンゲルに残存するアミノ基を残した場合、結合せず、ヨード酢酸でカルボキシメチル化すると、強く結合した。また、キチン結合ドメイン融合FGF2は特異的に結合し、緩衝液にはほとんど溶出しなかった。キチンを分解するリゾチームによって、キチン結合ドメイン融合FGF2は徐放された。キチンの分解に伴ってゲル外に放出されたのであるが、ゲルの成分の徐放と異なるパターンで徐放されていることから、放出された後に、再結合が起こっていると考察された。結果的に、初期バーストのない理想的な徐放システムが得られた。

著者

松浦 敏雄 中西 通雄 西田 知博

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では,中学校の「技術」分野で必履修の『プログラムによる計測・制御』を学ぶための学習支援ソフトウェアおよびその教材を開発した.我々が既に開発していた初学者向けプログラミング学習環境PENを拡張し、PEN上でハードウェア制御プログラムを開発できるようにした。また、ここで開発したプログラムを、PEN上で動作させることで、パソコンから直接、入出力制御用ハードウェア(Arduino)を制御できるようにした。また、この学習環境を用いたコースウェアを開発した。実験授業の結果、多くの学生の興味をひくことができ、理解度も高かったことを確認した。

著者

佐々木 雅寿

出版者

大阪市立大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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(1)カナダの憲法学者・行政法学者・裁判官から研究のレヴューを受ける平成12年9月17から同月27日まで、カナダオンタリオ州のトロント市に赴き、トロント大学法学部のH.ジャニッシュ教授(行政法の専門家)およびP.マツクレム教授(先住民法・憲法の専門家)から、そして、オンタリオ州控訴裁判所R.シャープ裁判官(憲法訴訟の専門家)およびオンタリオ州上級裁判所K.スウィントン裁判官(憲法・労働法の専門家)からそれぞれ研究のレヴューを受けた。カナダにおける環境保護に関する最近の動きとしては、先住民の自治政府による環境保護政策を連邦および州レベルでどの程度法律上組み込むかが争点の一つとなっていることが指摘された。(2)日本の環境訴訟に関する検討わが国の現行の実体法・訴訟法体系が個人の権利利益を保護することを主要な目的として構築されているため、訴訟提起の段階、裁判所の審査の段階、そして、救済の段階のすべてにおいて、公益を裁判所によって保護することはかなり困難である。しかし、行政事件訴訟法のいわゆる客観訴訟において行政行為の適法性といういわば公的な利益の保護が裁判所の重要な機能の一つとして認められていることからすれば、現行の枠内においても裁判所が公的な利益を保護する機能を持つことを禁じられていると解することはできない。(3)日本における裁判所の役割とカナダにおけるそれとの相違上記のように日本の裁判制度は基本的には個人の私的な利益を保護するためのものと観念されている。それに対しカナダの裁判所は、個人の私的利益の保護を主要な機能と捉えつつも、副次的ないしは第二次的には、法律の規定に従って公益を保護する機能も重視している。これは議会が法律により特定の公益を保護する機能を裁判所に与えたことが主な根拠となっていると考えられる。(4)若干の提言わが国の裁判所の機能は少なくとも憲法上個人の私的な利益の保護に限定されておらず、裁判所が法律の要請に従って一定の公益を保護することは可能であると考えられる。法の支配の要素に個人の私的権利利益の保護のみならず、法律に従った公益保護もありうることの研究が今後必要となろう。