著者
吉川 周作 三田村 宗樹 前島 渉 兵頭 政幸
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

三重県志摩半島の鳥羽市相差町,南勢町,大王町,南島町,志摩町,さらに尾鷲市須賀利町に分布する各沿岸湿地において,数mの連続柱状試料を数本採取し,各柱状試料について肉眼での岩相記載や剥ぎ取り試料の実体顕微鏡岩相観察を行った.このうち,相差では有機質泥からなる湿地堆積物中に多くのイベント砂層を見出した.この相差で発見した各イベント堆積物の分布・特徴を詳細に解析するため,合計9本の柱状堆積物試料を採取するとともに,岩相記載のほかに,古地磁気・帯磁率測定,AMS^<14>C年代測定,珪藻・有孔虫・貝形虫の微化石分析を行った.主に岩相観察、有孔虫・貝形虫分析によって,相差の湿地堆積物に挟まれる12枚の砂層(OS-1…SO-12と呼ぶ)は,それぞれ級化構造など津波堆積物の特徴を有し,比較的広域によく連続することから,津波によって海から突発的に運搬されたイベント堆積物である可能性を指摘した.そして,このうち5枚の砂層は,比較的深い中部浅海帯の海底に生息する底生有孔虫を産出することを明らかにした.また、珪藻分析および^<14>C年代測定によって,7千年前までは内湾,7千〜3千年前は淡水湿地,3千〜千年前は海水の影響を強く受けた湿地,千年前以降は淡水湿地と堆積環境が変化したこと,12枚のイベント砂層は,7千年前以降の湿地堆積物に300〜500年周期で挟まれることを示した.以上の結果,鳥羽市相差では、東海・東南海地震によって来襲した津波は300〜500年周期で津波堆積物を残したものと判断した.
著者
中屋 晴恵
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1995

地殻表層部の温度履歴を推定することは、生物の生存領域に重なる場での地質現象を明らかにするために重要であるが、これまで有効な地質温度計が得られていなかった。本研究では2年にわたり、自生粘土鉱物の酸素同位体を温度履歴の推定に用いることを目的として計画した。統一した見解の得られていない続成過程での自生鉱物形成メカニズムを検討した後に、粘土鉱物を分離して酸素同位体比の測定を行い、地質温度計として有効であるかどうかを検討した。さらに、室内で、水と粘土鉱物の酸素同位体交換実験を行うことにより、天然と実験室内で得られた同位体分別係数の妥当性を確認することも目的であった。簡単に結果をまとめる。1 南海トラフから得られた堆積物コア中の自生粘土鉱物の詳しい観察と単一結晶の化学分析を行い、自生粘土鉱物組み合わせが、堆積物の砕屑性粒子の組成によって異なり、粘土鉱物組み合わせの出現は地質温度計として精密ではないことが明らかになった。また、続成過程においても、地熱系同様に、自生粘土鉱物の形成過程は溶解沈澱によるものか卓越していることが明らかになり、酸素同位体比を温度計として用いることの妥当性を与えた。2 地熱井から得られたスケール中のスメクタイトの分析により、摂氏200度を超える温度でのスメクタイト-水間の同位体分別係数を決定した。また、1で用いた自生粘土鉱物の酸素同位体比を測定し、採取深度(すなわち温度)に依存して重酸素が減少する傾向があることを確認した。3 イライト-水間の同位体分別係数を決定するために静水圧下で行う水熱合成実験のための耐圧容器と電気炉を設計、製作した。また、実験に用いるイライトの選択を行った。この実験は現在も進行中である。
著者
水野 寿朗
出版者
大阪市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

動物の初期発生において胚形態やサイズが各種の発生様式の決定に与える影響を明らかにするため、下等脊椎動物の典型的な発生様式に対応するモデルを提案し、関連する実験系を開発して提示した。胞胚期の中胚葉形成に与える細胞密度が関連すること、原腸胚期以後の正常な胴尾部形成には一定の卵黄サイズが必要であること、さらに器官形成期の体節数決定に胚サイズが影響することが示唆され、巨視的な胚空間の役割が生物学的に意義付けられた。
著者
岩井 一宏
出版者
大阪市立大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2000

von Hippel-Lindau(VHL)病の原因遺伝子として同定されたVHLは80%以上の腎細胞癌においても欠損しているがん抑制性遺伝子である。その産物であるpVHLはelongin B、elongin C(VBC複合体)との結合を介してCul2と結合し、pVHLリガーゼ複合体を形成しており、pVHLはその基質認識サブユニットとして機能する。また、Cul2のユビキチン様蛋白質NEDD8による修飾がpVHLリガーゼの活性制御に必須である。pVHLリガーゼの活性中心であるRINGフィンガー蛋白質:Rbxlは、Cul2のNEDD8化、基質のユビキチン化活性を制御しているが、その機能メカニズムには不明な点が多い。そこで本年度はRbx1の変異体を作成することにより、Rbx1のCul2のNEDD8化、基質のユビキチン化制御メカニズムについて検討を加えた。その結果、基質のユビキチン化のみを選択的に抑制する、あるいはCul2のNEDD8化を選択的に抑制する変異体を見いだしたことから、RbxlはNEDD8とユビキチンのE2両者と結合してそれらモディファイヤーによる修飾を触媒すること、それらE2とRbxlの異なった部位で結合していることが明らかとなった。本研究のもう1つのテーマである鉄代謝の制御因子IRP2の鉄依存性ユビキチン化に関してはIRP2のヘム依存性分解メカニズムに関して解析を進め、IRP2特異的なIDD (iron-dependent degradation)ドメインに存在するheme-regulatory motif (HRM)がヘム結合部位であり、その周囲のアミノ酸残基を酸化することによりHOIL-1ユビキチンリガーゼで識別されユビキチン化されることを明らかにした。(投稿中)
著者
生田 英輔
出版者
大阪市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

阪神・淡路大震災における調査から、倒壊を免れた家屋内でも、家具転倒等による負傷者が発生している。このような被害を防止するために、その危険度を定量的に評価する手法を開発した。大腿骨骨折に焦点を当て、実験とシミュレーションによる危険度評価を試行した。実験に関しては、より現実に近い環境を想定し、多様な条件下での家具転倒実験を実施した。また、実際の被災状況を想定するため、アンケートを実施し、防災意識や家具の状況を把握した。
著者
吉田 勝 奥平 敬元 有馬 真 古山 勝彦 加々美 寛雄 小山内 康人
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1999

1)平成11年度と12年度の2年間ににかけて、インド原生代変動帯を主題とし、UNESCO-IUGS-共催事業国際地質対比計画(IGCP)No.368プロジェクトの総括研究を行った。補助金によって蛍光X線分析装置と走査電子顕微鏡を購入し、後者には既存のEDXを装着し、研究地域の岩石・鉱物の分析的研究を行い、多くの成果を得た。インド楯状地及び関連地域の内いくつかの重要地域の野外研究を実施した。インドから科学者2名を招聘し、同位体年代分析あるいはインド原生代変動帯に関する全般的な情報提供を頂いた。また、インドの研究協力者らによってインド半島原生代変動帯の重要地域の地質研究成果のとりまとめが行われた。これらによってインド亜大陸の原生代変動帯に関する広く新しい知見が得られ、多くの国際集会に参加して研究発表、討詮及び研究のまとめを行った。2)これらの研究の結果、インドの原生代変動帯はメソ原生代のロディニア・東ゴンドワナの集合テクトニクスで重要な役割を演じたこと、ネオ原生代には基本的には再変動であったことが示された。最近Powellら(Gondwana Research 4,PP.736-737)などによって東ゴンドワナのネオ原生代集合モデルが提案されているが、我々の研究成果は、この新しいモデルはさらに精密な検討を要することを強く示唆している。3)これらの研究成果は研究分担者、協力者らによって国際誌等での学術論文公表135編・国際シンポジウムなどでの研究発表59題、国際誌特別号や学会メモアなど18冊の論文集冊などとして公表され、或いは印刷中である。4)本研究の成果報告書として「インドの原生代変動帯:IGCP-368の研究成果」(英文、GRG/GIGE Misc.Pub No.15)が発行された。本書は全376頁で、第1章:東ゴンドワナ研究の最近の進歩、2章:東ゴンドワナのテクトニクス、3章:インド半島のテクトニクス、岩石とミネラリゼーション、4章:アフリカと周辺地域のテクトニクス、岩石とミネラリゼーション、5章:南極のテクトニクスと岩石・6章:その他のゴンドワナ地域の地質、7章:IGCP-368プロジェクトの活動-国際シンポジウムとフィールドワークショップ-から成り、公表論文リスト、講演リスト、文部省提出書類ファイル一式が付録として付けられている。
著者
太田 和孝
出版者
大阪市立大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2006

私は、一昨年・昨年に複数の代替繁殖戦術を持つタンガニイカ産カワスズメ科魚類Telmatochromis vittatusの雄の精子形質についての研究を行った。この研究は、精子の形質はこれまで言われてきたことに加えて、「受精場所」の影響を受けることを新たに発見した(なお、この研究結果はEthology誌に投稿し、現在リバイス中である)。私は、この結果が一般的な現象であり、体外受精生物の精子形質は、配偶システムの進化と共に変異してきた受精場所の影響を大きく受けて進化してきたであろうという仮説を立てた。そこで、本年度は配偶システム・受精場所が様々な複数の種を対象に精子形質と受精場所の関係を調べた。この調査において、24種の行動観察・精子形質・DNAサンプルを採集した。現在、これらのサンプルを解析している最中である。具体的には、精子の寿命と運動性を撮影したビデオから測定し、鞭毛の長さをホルマリンサンプルから計測している。また、父性判定をおこない、どれぐらいの雄が1回の配偶に参加しているのかということを測定し、精子競争のリスクを評価している。これまでみられる全体的な傾向として、口内で受精が起こる種は精子の寿命が長いこと、基質で受精が起こる種は、受精場所と代替繁殖戦術との交互作用が精子の形質に影響を与えるように思われる。また、代替繁殖戦術を持つ種の精巣は非常に重いということが分かった。しかし、この傾向に矛盾する種も見られる。現在は父性判定が進んでいないため、行動観察によってのみ精子競争のリスクを評価している。それゆえ、この結果は精子競争のリスクは正しく評価されていない状態でものである。今後は父性判定を進めていく。
著者
寺本 吉輝 中野 英一
出版者
大阪市立大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2003

広い範囲に降ってくる宇宙線を観測するための宇宙線観測ネットワークを構築した,観測装置は4台のシンチレーション検出器がら構成されるものを学校や科学館の屋上に置き,そこで検出された宇宙線空気シャワーをパソコンに取り込み,インターネットで大阪市立大学のサーバーに送って,そこから各サイトに観測データを配送するシステムを作った,これを連続的に稼動させて長期連続観測を始めた,いままで高校のネットワークはファイヤーウォールにさえぎられ,高校からデータを発信することが出来なかったが,大学にハイパーテキストトランスポートプロトコル(HTTP)のサーバーを置いてこれに対して高校側から交信することにより,高校からデータ発信が出来るようになった.宇宙線がこの装置で検出される頻度は各サイトあたり1分間に3現象程度であるので,全部のサイトを合わすと1年間に1000万現象ほどになる.現在までに取ったデータを解析した結果,ネットワークを通してデータ収集してもバイアスなくデータが取れていることが確認された.また2つのサイトで同時にくる現象を調べたところ,現在の統計精度では明確な現象の過剰は見られない.3つのサイトで同時にくる現象については,姫路高校と大手前高校と科学館に来た宇宙線現象のなかに1ミリ秒以内に来たものがあり,これはランダムに宇宙線が来ると仮定した場合よりも統計的に有意に多い,今後観測をつづけて統計的有意性をさらに高めたい.高校生の理科への興味を高めるための活動としては,高校への訪問・講義,高校の文化祭への出展,などを行った,高校での主な活動は科学クラブによるものである,また総合教育のテーマにも取り上げていただく予定をしている.また,高校の科学クラブが活動の一環として,大学と共同で宇宙線観測を行っていること自体が高校生にとって励みになると考えられる.現在の装置は値段が高いので,将来に向けて値段の安い装置を作る開発をはじめた.特にシンチレージョン検出器は高いので,これにかわる高抵抗板検出器を試作して,これが実用的に使えるかテストしている.この開発での最大の問題はガス封入型高抵抗板検出器の寿命である.現在までのところ1年程度は問題なく使えている.
著者
山本 和弘
出版者
大阪市立大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2008

平成20年度に引き続き、作成した単結晶ダイヤモンド検出器の性能評価を行った。検出器の構造は、4mm×4mm×0.5mmの単結晶CVDダイヤモンドチップの両面に金でメタライズを施して電極としたシンプルなもので、500Vのバイアス電圧をかけて信号を読み出した。ビームテストとして、京都大学化学研究所の電子線型加速器のビームラインにこの検出器を設置して100MeVの電子を照射し、その応答のデータを収集した。主なビームパラメーターは、エネルギー:100MeV、パルス幅:~60ns、強度:10^8~10^9個/パルス、ビーム径:~6mm、繰り返し周波数:15Hzであった。データ収集システムには、COPPERとMIDASを用い、FADCによりダイヤモンド検出器からの波形データを記録した。信号の波形を見ると100ns弱のパルス幅が得られ、照射した電子ビームのパルス幅とほぼ同程度であった。これはT2K実験のビームバンチ間隔580nsよりも十分小さく、この検出器によってバンチごとのビーム測定が十分可能であることが分かった。次に、電子ビーム強度をJ-PARCメインリング(MR)40GeV, 0.6MW相当までスキャンして信号を取得し、同時に取ったシリコン検出器の応答との比を取ってビーム強度に対する応答の線型性を測定した。結果は、ビーム強度の全領域においてほぼ線型性を保っことが確認され、直線フィットからのずれは1~2%以内に納まった。ただし、ビーム強度の上昇に伴ってずれが大きくなる様子も見えたので、この効果を取り入れるために2次曲線でフィットを行うと、そこからのずれは±0.2%に納まった。次に、電子ビームの強度をJ-PARC MR40GeV, 0.6MW相当に設定して40分間にわたり連続照射し、その間の信号の安定性を見た。その結果、大きな信号の変動は見られず、そのずれは1%以内に納まることが確認された。
著者
小澤 俊幸
出版者
大阪市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

表皮角化細胞が運動する際に、運動方向にassembleされるHemidesmosom構成タンパクは近位よりスライドしないことがわかった。また、新たに生成されたタンパクではないこともわかった。つまり、細胞が運動する際に、そのleadingedgeに、新たにassembleされるβ4integrinはendocytosisによってリサイクルされたタンパクであることがわかった。またリサイクルまでの時間を考慮すれば、shortloopのendocytosisである可能性が高く、今後Rab4などのタンパクとの関係を中心に研究を行っていく必要があると考えた。
著者
植田 浩史 本多 哲夫 中瀬 哲史 田口 直樹 長尾 謙吉 大田 康博 桑原 武志 粂野 博行 義永 忠一
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

平成17年度は、おもに三つの課題に取り組んだ。第1は、今回の研究課題の具体的な成果の取りまとめに向けた準備であり、第2は、課題の国際比較研究のための海外調査の実施、第3に、製造業実態調査の再集計(岸和田市)である。第1の課題については、クラスターにとって重要な意味を持つと考えられる公設試験研究機関を対象に研究成果を取りまとめることを課題として、これまでの研究機関で行なわれてきた調査結果の取りまとめ、補充調査などに取り組んだ。特に、全国の公設試験研究機関の実態を把握するために、郵送アンケート調査を実施し、現状についてのデータの収集に努めた。公設試験研究機関に関する研究はすでに報告書案を策定し、執筆分担を確定し、執筆に取り掛かっている。平成18年度中には刊行されることになっている。この報告書(仮題『公設試験研究機関と中小企業』)では、企業、大学・研究機関、自治体のネットワークの中心として、地域産業クラスターの要の役割を果たすことが期待されている公設試験研究機関が置かれている現状と課題を実態調査を元に明らかにするとともに、高まる期待にこたえていく上でさまざまな課題が存在していることが示されることになる。第2の課題については、クラスターとしてこれまでも重視されてきたイタリアのプラート地域、現在新たなクラスターを形成しつつある中国蘇州地域を対象に海外調査が実施された。プラート地域については、1980年代に議論されてきた産業地区のイメージから大きく変化しつつあること、蘇州地域についてはローカル企業と日本をはじめとする海外企業の進出による新たな分業構造がクラスターの性格に大きく影響していることが調査によって明らかにされた。第3の課題については、岸和田市と協力して岸和田市の地場産業である繊維産業について製造業実態調査(全数調査)の再集計が行なわれた。
著者
権 力
出版者
大阪市立大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2007

法医鑑定では, 犯罪被害者の死因のみならず, 生存時間や受傷時の苦痛・身体的行動能力などについての医学的立証が求められることがある.ヒトの死の直前における神経伝達物質の中, 特にカテコラミンの測定を中心として, 致死的外傷(侵害刺激)が中枢神経系に及ぼす急性ストレス反応を生化学的に評価し, ヒト(法医剖検例)における脳組織, 脳脊髄液および血液内に残された痕跡を分子病理学, 分子生物学および神経化学・生理学的指標を用いて多元多角的に分析した.
著者
関山 敦生 笠原 恵美子 千田 大 岡村 春樹 内村 健治 井上 正康
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

本研究により、(1)ストレスの種類と量のマーカー、(2) IL18、活性酸素、TNF-αを介する三つのサイトカインカスケード(3)ミトコンドリアが介するサイトカイン誘導メカニズム(FEBS Letter 2011)(4)大うつ病の重症度マーカー(5)ストレス後精神障害予測マーカーをそれぞれ発見した。(4)、(5)に関しては更なる検討を予定。成果は、2011年度後半から東北太平洋沖地震救援活動従事者の健康管理に役立っており、本研究の社会的成果は多大である。
著者
有吉 欽吾
出版者
大阪市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、リチウム二次電池用電極材料の分極測定を目的として、新たな分極測定用電気化学セルの考案ならびにリチウム二次電池材料の分極挙動を描き出すことが可能な電気化学測定手法を確立した。さらにこの分極測定法を用いて種々のリチウム二次電池材料の定常分極測定を行い、リチウム二次電池材料の分極では抵抗分極のみがみられることを明らかにし、またこれら単極の分極挙動からリチウム二次電池の入出力特性を予測することが可能であることを実証した。さらに、リチウム二次電池材料の入出力特性において、材料の結晶性が重要な因子であり、高結晶化させることで優れた入出力特性が得られることを見出した。
著者
吉田 勝 和田 秀樹 小山内 康人 有馬 真 加納 隆 PANDIT M. K. PANDIT M.K.
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1998

1.平成10年度と11年度の2年間にわたり、インド中央構造帯およびその周辺地域の地質野外研究を、日本から派遣研究者27人延ぺ573人日、現地参加科学者40人延べ659人日、合計で述べ1232人日を実施した。また、インドから研究分担者ら4人を延べ133日間招聘した。野外調査はとくに、アラバリ・デリー帯とインド中央構造帯中央部(サコーリ帯およびサウサー帯)を集中的に実施したほか、インド中央構造帯東部、東ガート帯、南インド原生代変動帯、スリランカなども実施した。2.アラバリ・デリー帯、中央構造帯中央部、及びインド中央構造帯全般に関する最新の知識が得られ、採集された地質標本についての詳しい分析的研究が実施され、岩石学、年代学関係の重要なデータが得られ、それらの一部は公表された。3.これらの研究を通じて、ゴンドワナテクトニクスにおけるインド中央構造帯の意義が明らかになって来た。インド中央構造帯のスーチャーとしての主要な活動時期はパレオ原生代(19-22億年前)であり、その後は内陸変動帯であったと思われる。メソ原生代には西オーストラリア南部のアルバニー帯と連なっていたと考えられる。従って、西オーストラリア西縁を走るピンジャラ変動帯が、グレンヴィリアン期のロディニア集合テクトニクスにおいて重要な役割を果たしたと考えられる(Yoshida,2001,Gcmdwana Research 4,208-211)。4.以上の研究成果は、国際誌などでの研究論文105編、国際学会等における講演60題、研究論文集など8冊および国際学術研究連絡誌など10冊の発行などによって国内外に公表された。また、英文研究成果報告書「The Central Indian Tectonic Zone and its Extensions within East Gondwana」(GRG/GIGE Miscellaneous Pub-lication No.14)として刊行された。この報告書はインド中央構造帯のテクトニクス(11編155頁)、アラバリ・デリー褶曲帯のテクトニクス(7編66頁)、東インド東部原生代変動帯の岩石とテクトニクス(8編799頁)及び南インド楯状地の岩石とテクトニクス(6編47頁)の4章347頁で構成され、付録として公表編著書、論文、講演目録、文部省への提出諸書類が添付されている。
著者
小玉 徹
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

工業化からポスト工業化時代への移行は、中心市街地のアメニティ向上にむけた都市再生を促すとともに、空間的な社会的排除という問題を生起させる。本研究は、労働市場政策と住宅政策について、アメリカ、イギリス、ドイツ、オランダの比較検討から、都市における社会的排除への対応を類型化した。これにより日本の置かれている問題状況を明らかにし、社会的包摂を組み込んだあるべき都市再生のあり方を提示した。
著者
高坂 史朗
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

日本は植民地朝鮮と台湾の地に帝国大学を設立した。1924年に京城帝国大学が、1928年に台北帝国大学が設置され、日本の教育制度がそのまま適用され運営された。これは1945年の日本の敗戦まで続いた。その地で「哲学・哲学史」講座を担当した安倍能成と務台理作を中心に「植民地教育」が日本の知識人の思索のどのような影響を与えたかを論じた。また李光来著『西洋思想受容史』を翻訳出版し、その「解題」に東アジア(中国・朝鮮・日本)の西洋思想受容の特色を比較する考察をなした。
著者
村上 晴美 辰巳 昭治
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

研究の目的はWeb上の人物を選択するためのインタフェースの開発である。主要な成果は以下の2点である。(1) 人間がWeb上の同姓同名人物を分離する過程を認知科学的に明らかにし、Web上の同姓同名人物の分離モデルと知識構造モデルを提案した。(2) Web上の人物にNDC9を付与する手法を提案してNDC人物ディレクトリを開発し、評価実験を行って提案手法とディレクトリの有効性を確認した。
著者
瀬戸口 明久
出版者
大阪市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究課題では、近代日本における自然誌研究からいくつかの事例を取り上げ、それらを政治的・社会的文脈に位置づけた。具体的に検討したのは、(1)日本における害虫防除技術、(2)日本における進化論受容の展開、(3)帝国日本の動物学と狩猟文化、(4)琉球列島の自然誌研究、の4事例である。これらの成果によって、近代日本が自然誌研究・農学研究体制を整備したことによって、人々と自然との関係の変容、ひいては自然環境の改変がもたらされたことが明らかになった。以上の研究成果は、一般向けの図書、学術論文国際学会等での報告として発表された。