著者

朴 雅晴

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-9, 1981-04-20

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本論文は,小学校算数科を対象として,完全習得を目指した授業システムを開発するために過去数ヵ年にわたって,行なわれた一連の研究結果をまとめたものである.それらの研究は,完全習得学習理論に基づいた一つの授業システムを試案としてとりあげ,そのシステムに従って設計された授業の効率を検証しようというものであった.本授業システムの適切さと妥当性を検証するために,二つの研究方法が用いられた.実験統制群法による研究および小規模トライアウトがそれぞれ2回行なわれた.対象となったのは2年生,5年生,6年生の児童たちであった.おもな結果は次のとおりであった.(1)完全習得学習への到達率:このシステムが活用された低学年の授業においては90%以上の生徒が90%以上の到達率を示した.(2)下位群に属する生徒たち(算数学力テストないしレディネステストの成績)の学習回復が有意に認められた.(3)高学年では,80%以上の生徒たちが80%以上の到達率に達した.(4)本授業システムにともなう教授・学習プログラムが開発され,その有効性が確かめられた.

著者

平山 勉 後藤 明史 長岡 英

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.2002, no.6, pp.11-16, 2002-12-14

著者

植野 真臣 植野 真理 相馬 峰高 甲 圭太 山下 裕行

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.217-229, 2006

被引用文献数

4

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長岡技術科学大学においてeラーニング授業を正式授業として配信して4年が経過した.2004年現在では,77の授業を配信し,正規通学生以外のeラーニング履修学生は,年間400人以上を超え,正規通学生に対する比率では国内最大規模となっている.本論では,これまで4年間のeラーニング運営の経験を通じて構築されてきた独自のeラーニング・マネジメント手法を「大学におけるeラーニング運営モデル」のひとつとして提案する.本論でのeラーニング・マネジメントの特徴は,1.知識創造を伴う自律的学習を支援するeラーニング授業モデルの導入,2.膨大な学習履歴データを逐次データ・マイニングし,知的エージェントを介して学習者に逐次(学習方法等について)アドバイスするという学習支援機能を持つLMSの利用,3.学習者の履修受付,LMSへの登録等の事務的手続きが完全にオンラインで行われる受付システムの利用,4.特に専門的で高度な技術を必要とせずに自動的に行えるコンテンツ開発支援システムの利用,5.遠隔地からも複数のスタッフによって設定できる遠隔マネジメント・システムの利用,等が挙げられる.これらにより,学習者の満足度を下げることなく,運営スタッフ,教師の負担を減少させながら,eラーニングの実践規模の拡大を実現できたことを示し,本手法の有効性を示す.

著者

本多 薫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.24, no.suppl, pp.85-90, 2000-08-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

10

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本研究では, 同一の学習内容において学習支援システムを使用した学習と, テキストを使用した学習を実施し両者を比較することから, マルチメディアを利用した学習の効果と学習者に対する負担を検討した.その結果, 音声と動画を取り入れることにより, テキストによる学習よりも学習支援システムによる学習の方が, 演習問題の正答率および学習の理解度が高く, 知識獲得に効果的であることがわかった.しかし, 学習支援システムによる学習は, 心拍数の上昇とフリッカー値の減少がみられ, 学習者への負担が大きいことが示された.

著者

生田 和重 デイビッド ブルックス

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.371-376, 2003

参考文献数

9

被引用文献数

3

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インターネット上の英語オンラインニュースの活用,海外の学生とのオンラインミーティングなど,英語リスニング力を必要とする機会が増えつつある.そこで本研究では,この英語リスニング力の向上をテーマに取り上げる.これまでの研究で本学学生にあった教材イメージを把握した.今回は,その研究成果をもとに,動画を活用した英会話教材を試作した.動画のテーマは,「英語による情報学習」である.この教材を保存したCD-Rを学生に配布し,動画を活用した「リスニング学習」および「キャプション付け学習]を実施した結果,英語の基礎学習において活用できることが分かった.

著者

野中 陽一 堀田 龍也 ラブレス アブリル

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.315-322, 2008

被引用文献数

2

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学力向上にICT活用が寄与することが検証され,関連する研究成果が蓄積されている英国において,国レベルで進められたICT環境整備に関わる施策について分析した.その結果,英国におけるICT活用の普及の背景には,自己評価フレームワークという学校の情報化のあるべき姿を示す指標が設定されていること,それらに基づき,ICT機器等の整備と併せ,国の組織が連携して教師の負担を軽減する条件整備を進めてきたこと,学校長を中心としたシニアリーダーシップチームによって学校を単位として情報化が推進されてきたことが明らかとなった.また,これらを推進するBectaのような組織の重要性も示唆された.

著者

藤木 卓 森田 裕介 全 柄徳 李 相秀 渡辺 健次 下川 俊彦 柳生 大輔 上薗 恒太郎 中村 千秋

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.395-404, 2006

参考文献数

16

被引用文献数

5

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日韓の中学校間において生徒同士の討論を含む授業を行うために,インターネット上で高精細動画の伝送が可能なツールを用いて,2箇所の授業会場と司会・通訳会場の3地点を結ぶ遠隔授業を実践した.この授業では,交流授業の後「海を越えてエネルギの未来を考えよう」をテーマに,電気エネルギの利用や夢の発電に関する討論を行った.そして,授業及びトラフィックと伝送画質,対話支援環境,遅延の影響を検討し,以下の結論を得た.日韓間の中学校において,高精細動画と翻訳チャット,Web-GIS教材を用いた遠隔授業が実践できた.主観評価から,学習者,教師,参観学生にとって有用性の高い授業であったことが分かった.トラフィック評価から,福岡-長崎間では安定した通信ができたが,福岡-光州間では十分な帯域が確保できなかった.伝送画質評価から,福岡-長崎間の対面型の画質はPQR2.4〜3.4,福岡-光州間はPQR9.1〜13.5を示した.翻訳チャットやWeb-GIS教材の利用は,授業中の対話支援に有用であった.遅延の影響は,通訳や発言調整により目立たなかった.

著者

安田 晶子 小方 博之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.419-429, 2021

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<p>大学等の高等教育機関におけるe-learning の機会は急速に増加している.それに伴い,単位認定などを目的としたハイステイクスな試験もオンラインで実施する必要が生じてきている.しかしながら実際には,オンラインでのハイステイクスな試験は十分に普及していない.これは,現状では,オンライン試験において替え玉受験などの不正行為を検出し防止する技術が確立されていないためである.そこで本研究では,オンライン試験受験時に使用される可能性の高いタブレット型端末に着目し,端末のタッチスクリーンを操作する際に得られる手形状の特徴を用いて,替え玉受験を検出・防止する手法を提案した.本研究で提案した手法では,タッチスクリーン操作時の受験者の手形状画像を記録し,機械学習によって受験者本人であるか替え玉かを判別した.実験を行い提案手法の有効性を検証した結果,提案手法によって替え玉を検出できる可能性が示された.</p>

著者

清水 康敬 山本 朋弘 堀田 龍也 小泉 力一 横山 隆光

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.293-303, 2008

参考文献数

4

被引用文献数

13

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授業でのICT活用による学力向上を実証するために,全国の教員に依頼して,ICTを活用した授業と活用しない授業を実施した結果を報告してもらい,それらを総合的に分析評価した.まず,授業を実施した教員が決めた評価の観点に基づいて分析し,ICTを活用した授業を実施した教員は,ICT活用によって児童生徒の学力が向上すると実感していることを示した.また,授業後に,児童生徒の意識調査に関するアンケートを実施してもらい,因子分析を用いて因子を抽出し,因子ごとにICT活用の有無による差を調べたところ,授業にICTを活用した場合の方がいずれの因子においても有意に高い効果が得られることを示した.さらに,授業後に実施した児童生徒に対する同一の客観テストの結果を総合的に分析評価し,ICTを活用した授業の方が,活用しない授業よりテストの成績が有意に高いことを示した.

著者

後藤田 中 松浦 健二 鍋島 豊晶 金西 計英 矢野 米雄

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.269-277, 2010

参考文献数

22

被引用文献数

1

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近年の健康志向を反映し,日常的な運動の役割が増している.本研究では,その支援の一端として,ナワトビプロジェクトと称し,ナワトビ学習を対象としたSNS(Social Networking Service)を設計,構築した.具体的には,SNSに映像日記機能を組み込んだ上で,(1)映像から得られる特性に応じた記事推薦エージェントのメッセージ,(2)映像記事間のトラックバックによるスキルの関係グラフの2つの機能を実装した.本研究は,これらのスキル開発支援に対し,個別の映像記事閲覧の機会増加,異なるスキルの関連性を全体像として俯瞰する意識の向上につながることを示す.提案に対して実験を行った結果,アクティブユーザにおける閲覧割合の向上,また異なるスキルの関連性に対する意識に一定の効果が確認された.

著者

志賀 智江

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.83-96, 1996-09-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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本研究の目的は,保育場面における幼稚園教師の意思決定について,その特徴と意味を検討し,さらに保育経験との関係を検討することである.その際,言語と挿し絵を用いて保育場面を提示し,教師が自由記述形式で意思決定の内容を回答するという「場面提示法」が用いられた.その結果,次の点が明らかになった.(1)意思決定の方法は一様でなく,多種類に及ぶ.(2)保育経験の少ない教師は,ステレオタイプ的な意思決定を行いやすい.(3)保育経験の多い教師は,幼児一人一人や保育場面に即した臨機応変の意思決定を行っている.

著者

向後 千春 岸 学

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.161-166, 1996-12-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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映像と文字情報の提示についてのデザイン原則への示唆を得ることを目的として,外国映画の字幕つきビデオを視聴するときの眼球運動を分析した.実験材料として,字幕版のビデオ,「JFK」と「マルコムX」を用いた.それぞれから5分間程度のシーン4つを選び,編集したものを,アイマークカメラを装着した被験者に視聴してもらい,そのときの眼球運動を記録した.1行6文字,1行13文字,2行13文字,2行20文字の4種類の字幕パターンに注目し,それぞれにおいて,眼球運動を,字幕への反応時間,先頭への移動時間,実質的な読み時間,(2行字幕の場合)改行時間,に分解し詳細に調べた.その結果,字数が増えれば増えるほど文字あたりにかかる時間が長くなり,そこでは行数の要因と文字数の要因とが効いていることが明らかにされた.

著者

保田 幸子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

2021

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<p>研究成果を報告する科学論文では,「IやWeの使用は避ける」,「曖昧で冗長な表現は避ける」といったディスコースが推奨され,現在もアカデミック・ライティング授業や論文作成ガイドの中で指導されることがある.しかし,このアカデミック・ディスコースはいつどのように誕生したものなのか.なぜ特定の語られ方に権威が与えられるようになったのか.この権威は21世紀現在も変わらず固定的なものなのか.これらの問いについては国内では十分な検証が行われていない.本研究は,こうした通説を再考すべく,科学論文において客観性が求められるようになった歴史的背景とその後のパラダイムシフトを明らかにするとともに,21世紀型の科学論文において書き手がどのように読み手を導いているか,その主観性の表明技法を明らかにすることを目指す.得られた成果を元に,科学論文執筆に迫られた学習者層に対する21世紀型の高年次英語教育支援のあり方について提案する.</p>

著者

木内 泰 鈴木 佳苗 大貫 和則

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.Suppl., pp.169-172, 2008-12-20 (Released:2016-08-05)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本研究では,高校3年生男女199名を分析対象とし,高校生のケータイ通話およびメールの利用が青少年の対人関係の親密性に及ぼし得る影響とその影響過程における媒介要因としての自己開示の役割を検討した.その結果,ケータイ通話については,ケータイ通話が多いほど,ネットでの自己開示,対面上の自己開示が多くなり,親密性が高まるというモデルの適合がもっともよいことが示唆された.さらに,ケータイメールの使用については,ケータイメールの使用が多いほどネットでの自己開示,対面上の自己開示が多くなり,親密性が高まる,あるいは,ネットでの自己開示から直接親密性が高まること,さらに,親密性が高いほどケータイメールをよく使用するようになる,という循環モデルの適合がもっともよいことが示唆された.

著者

山田 政寛 北村 智

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.353-362, 2010-01-20 (Released:2016-08-06)

参考文献数

38

被引用文献数

3

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教育学習研究において社会的存在感が着目されてきている.社会的存在感は学習意欲の向上や学習満足度の向上に対して有効であるとされているが,これらの知見は1つの社会的存在感の概念で説明されたものではない.社会的存在感の考え方が複数存在し,その違いによって研究知見も異なる.システムデザインや協調学習の評価のためには,「社会的存在感」に関する考え方や知見が整理されていることが望ましい.本稿では「社会的存在感」概念に関する考え方をSHORTらの考え方,GUNAWARDENA,TUらの考え方,GARRISONらの考え方に大別し,それぞれの考え方ごとにどのような研究が行なわれているのかを整理する.またその3つの考え方にもとづく測定法を整理することで「社会的存在感」概念が何の評価に関わるのかを議論する.

著者

森 玲奈

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.445-455, 2008-03-10 (Released:2016-08-04)

参考文献数

47

被引用文献数

3

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研究の目的は,ワークショップのデザイン過程におけるベテラン実践家の特徴的思考を明らかにすることである.本研究では,ベテラン実践家とその集団に属する初心者2組を選定し,発話思考法を用いた実験を行った.分析は,まずベテラン-初心者間における発話の流れを比較し,その上で2人のベテランに共通する特徴を検討した.その結果,ベテランにおけるデザイン時の発話には,依頼内容の確認・解釈の後,コンセプトの立案を行うという共通の流れがあることが明らかになった.また,ベテランの特徴として,(1)依頼内容に対する幅広い確認を行うこと,(2)デザインの仮枠となるデザインモデルを使用すること,(3)保留や選択の余地を残した「やわらかな決定」を行うこと,(4)スタッフの育成に対する意識とデザイン力を持つこと,(5)過去の実践体験の想起や経験から構築された慣習を用いてデザインを行うこと,が明らかになった.さらに,ベテランには経験に裏づけられた「個人レベルの実践論」があることが示唆された.

著者

後藤 康志

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Suppl, pp.77-80, 2006-03-20 (Released:2016-08-02)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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メディア・リテラシー教育におけるカリキュラム開発の基礎的データを提供するためのメディア・リテラシー尺度を,メディア操作スキル,批判的思考,主体的態度の3つを下位尺度として作成している.本研究では批判的思考,主体的態度についての項目を作成し,信頼性と妥当性を検討した.結果として次の2点が明らかになった.(1)IT相関分析,GP分析,信頼性係数の分析から,作成した尺度は一定の信頼性をもつ.(2)主体的態度が高い者はインターネットを「速報性があり,正確で,簡便で,好む」のに対し,そうでない者はテレビに依存する傾向があるなど,先行研究の知見と合致する結果が得られ,尺度の妥当性が示唆された.さらに,今後尺度の信頼性・妥当性を高めるための課題についても検討する.

著者

山下 祐一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.5-8, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

4

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本研究では,プレゼンテーション評価の効率化を実現するため,プレゼンテーションにおけるスライド評価と発表評価の一致率を分析した.スライド評価は,プレゼンテーションスライドのみを評価することである.また,発表評価はスライドを使用した口頭発表に対する評価である.本研究の評価では,アンケート形式のルーブリックを用いて,ピアレビューを実施している.そして,例えば,わかりやすさの評価は「わかりやすい」と「わかりにくい」の二極の傾向に分けて一致率を求めた.このように,傾向に分けた場合の一致率は,わかりやすさ,面白さ,タイトルの適切さ,論理構成,目的の説明,情報収集の項目で90%以上を示していた.

著者

青木 一永

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.135-143, 2020-07-10 (Released:2020-07-10)

参考文献数

23

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本稿は,直接的・具体的な体験が重視される幼児教育へのICT 導入の可能性を探るために視察した,深圳市というハイテク産業都市における公立幼稚園の状況を報告するものである.視察した幼稚園では,すべての子どもがウェアラブル端末を腕にはめ,さまざまなバイタルサインや位置情報が把握されていた.また,保育室にはスマートスピーカーや,カメラ付き大型モニター,AI 搭載の小型ロボット,プログラミング教育玩具が置かれ,子どもがそうしたICT を備えた環境に身を置き,かつ,教育として積極的に導入する実態があった.技術的課題や導入効果の検討の必要性等の課題もあるが,ICT 導入に関する先進的な取り組みは,今後の幼児教育分野へのICT導入について示唆を与えるものと言えるだろう.

著者

石川 奈保子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.129-132, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

7

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本研究では,大学オンライン課程における学生からの援助要請に対応する際の学習支援者の態度と配慮事項を調査した.その結果,以下の2点が明らかになった.(1)態度に関して,自律的学習者の育成を目指す態度と手厚い情報提供による学びの促進を目指す態度とが見出された.(2)配慮事項に関して,自律的学習者の育成を重視しているかどうかによって違いがみられた.重視している学習支援者は,問題解決のための助言をわかりやすい言葉で伝えるよう心がけていた.一方,重視していない学習支援者は,学生の背景や理解レベル,要請内容の正確な把握や,学習意欲を削がない声がけに配慮していた.