著者

半澤 礼之 宮前 耕史 浅井 継悟

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.93-96, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

12

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本研究は,教員志望の大学生を対象として,地域と学校教育の協働の重要性の認識を測定する尺度を作成することが目的であった.大学生341名に対する質問紙調査の結果,「地域の教育への活用」,「地域の未来のための教育」,「地域と学校の関わりによる子どもの発達」,「地域と学校の関わりの重要性」の4つの因子が得られた.地域愛着と地域社会への責任感,地域を題材としたカリキュラム開発への効力感という,地域と学校教育の協働の重要性の認識と関連をもつであろう他の変数との関連を検討したところ,有意な正の相関がみられた.この結果から,本尺度は一定の妥当性を有していることが明らかになった.

著者

田中 光 山根 嵩史 魚崎 祐子 中條 和光

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.89-92, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

12

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本研究では,ノートテイキングの方略とその使用の規定因を調べた.大学生を対象に授業中のノートとり行動に関する質問紙調査を行い,因子分析によって,見やすさ,視覚的標識化,思考の外化,情報の精選,授業の記録というノートテイキングの5つの方略を見出した.また方略使用の規定因を調べるために,学習に対する自己効力感の高低2群を設けて,有効性認知やコスト感と方略使用との関係を調べた.その結果,自己効力感高群はコスト感に関わらず有効性の高い方略を使用するが,低群は有効性を考慮するもののコスト感の高い方略を使用しないことが見いだされ,自己効力感の低い学習者にはコスト感を低減させる必要があることが示唆された.

著者

森谷 健太 中沢 峻 佐々木 秀之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.13-16, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

14

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宮城大学では,令和元年10月に起きた台風19号の被災地支援のため,学生に対して災害ボランティアの募集を行い,活動に参加した学生に対して後日,アンケート調査を行った.本研究では,その調査結果について,SCAT による質的分析を行った.その結果,東日本大震災を経験し,その時に受けた支援に対する恩送りの意思により災害ボランティアに参加するケースが確認された.最後に,分析の考察を踏まえ,大学による災害ボランティア活動への学生の参加推進の方策を検討した.

著者

梅本 貴豊 田中 健史朗

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.385-392, 2015-03-20 (Released:2016-08-11)

被引用文献数

4

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本研究は,動機づけ調整方略の使用量,また,動機づけ調整方略と学習行動との関連について,「困難」と「退屈/面白くない」という2つの学習意欲の低下理由ごとに検討を行った.具体的な学習行動としては,認知的方略の使用,学習の持続性,学習の取り組みを取り上げた.困難さによる学習意欲低下場面を想定させる質問紙と,退屈/面白くなさによる学習意欲低下場面を想定させる質問紙の2パターンを作成し,4つの大学の学生にランダムに配布した.そして,計327名の大学生のデータが分析された.まず,t検定の結果,学習意欲の低下理由によって動機づけ調整方略の使用量には差がないことが示された.次に,重回帰分析の結果,退屈/面白くないという学習意欲の低下理由において,動機づけ調整方略と学習行動とのより強い関連が示された.特に,自律的調整方略と全ての学習行動との強い正の関連が示された.以上の結果に基づき,動機づけ調整方略と学習行動との関連について議論が行われた.

著者

森 玲奈 孫 大輔 渡辺 雄貴 北村 智 堀 里子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S44038, (Released:2020-11-09)

参考文献数

11

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本研究では高齢者の学習課題の中で健康に関する学習に焦点を当て,自己調整学習理論を参照し,主体的に健康について学ぶことができるワークショップを設計・実践・評価することを目的とする.ワークショップ「すまけん」は,参加者に健康情報の取得へのネットの活用可能性の理解と利用の自己効力感の向上を促すものである.その結果,事前に比べて事後のヘルスリテラシーの自己効力感並びにスマートフォン活用の自己効力感が高まっていた.またワークシートの記述内容の分析から,すまけんワークショップ内では,殆どの参加者が健康情報の探索を学んだことが示された.

著者

原田 勇希 鈴木 誠

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.41049, (Released:2017-08-31)

参考文献数

64

被引用文献数

3

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本研究の目的は,中学校理科に苦手意識を持ち,動機づけ,とりわけ期待信念が低下しやすい個人特性を明らかにすることである.先行研究の知見を受け,理科学習でのつまずき経験と関連する個人差変数として心的イメージ処理特性に,つまずきが期待信念に与える影響を調整する変数として能力観に着目して理科4分野の期待信念に及ぼす影響を検討した.その結果,空間イメージ処理に苦手さのある生徒は理科に苦手意識を持ちやすいことが明らかとなり,特に物理分野でこの傾向が顕著であった.また物理と化学分野では能力観によってその影響は緩衝され,拡大的能力観を保有していれば,空間イメージ処理に苦手さがあっても統制感が比較的維持される傾向にあった.さらに生物分野の統制感には物体イメージ処理の影響が強く,分野によって要求されるイメージ処理の特徴が異なることが示唆された.

著者

真下 知子 山村 麻予 三宮 真智子 坂 香里

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.85-88, 2014

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大学生を対象としたコミュニケーション教育を設計するための基礎資料を得る目的から,日常的な場面のうち,友人間のアドバイス場面の収集を行った.4つの場面を設定し,場面想定法により,アドバイスする側の行動義務,心理的負担感について評定を求めた結果,マナーが他の3場面よりも行動義務感が低く,グループワークは,髪型や課題の場面よりも心理的負担感が高く,自発的にアドバイスするよりも,返答する方が心理的負担感が低いなど,場面や条件によって,行動義務や心理的負担感が異なることが示唆された.

著者

青山 郁子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.40, no.Suppl., pp.1-4, 2017-01-15 (Released:2017-03-06)

参考文献数

16

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本研究は,高校生のインターネット上でのコンタクトリスク行動に関連する防御・リスク要因を特定することを目的とした. 高校生200名を対象に, ネット上でのコンタクトリスク行動, 通信機器でのフィルタリング・ペアレンタルコントロールの有無,ネット使用における保護者による統制実践, 保護者によるモニタリング, 接続自由, 保護者との信頼関係, 学校での所属感, バーチャルな人間関係への親近感を測定し,関連を検討した. 結果は,コンタクトリスク行動とフィルタリングの有無で実質的な差は見られなかった. コンタクトリスク行動の予測に関しては,学校での所属感, バーチャルな人間関係への親近感, 接続自由が有意な説明変数であった.

著者

佐野 香 高鳥 雄吾 張 少飛 佐々木 俊恵 小林 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.275-283, 2008-12-20 (Released:2016-08-05)

参考文献数

15

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「問題文中への解答挿入機能」や「選択対象絞込み機能」などからなるスマートツール(ST)を実装したWBTベースのドリル型学習支援システムe^2-ELMを開発し,2005年度後期セメスター後半から大学学部の授業科目にて試験運用を始めた.従前から市販のWBTを用いていた履修学生による比較評価や,有志学生による評価実験などを行った.インターネット技術に関するドリル型学習教材を3通りの方法(STあり,STなし,紙ベース)で学習してもらい,プリテストおよびポストテスト得点から学習ののび(回帰成就値)を求めた.その結果,STは解答時の煩わしく非生産的な作業を軽減するとともに,ドリル型学習への期待感を高め,さらに学習ののびにも効果的なことが確認された.

著者

田島 貴裕

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.37-40, 2011

被引用文献数

1

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通信制大学の大学規模(学生数)を規定する要因について,最小二乗法により実証分析を行った.その結果,試験会場,スクーリング会場,取得可能な教員免許の種類の多さは,各通信制大学における大学規模へ影響を与えることが示された.また,eラーニング実施の影響は小さく,初年度学費の影響はほとんどなかった.分析時の問題としては,通信制大学に関する公表データが統一されておらず,欠損値が多い点があげられる.

著者

河村 壮一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.59-65, 1999-06-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

13

被引用文献数

5

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ISDNを用いたテレビ会議システムを多人数の受講者が視聴できるように変更することで,双方向通信の遠隔授業を行うことができる.本研究ではこの遠隔教育システムの特質を受講者の印象調査によって検討した.調査1では短期大学の3回の遠隔講義に対して26項目の質問紙による心理的評価を行った.因子分析の結果,「授業内容」,「音声」,「遠隔教育」,「スクリーン画面」,「モニター画面」,「疲労感」,「質問」の7因子を抽出した.授業システムを直接評価した因子は5つあり,全般に高い評価であった.問題点として,スクリーン画面の精細さと質問のしにくさが指摘された.調査2では受講者の座席位置,受講回数による印象の差を検討した.全体として大きな差は認められなかったが,前方の座席の方が後方よりも受講しやすい傾向が見られた.両調査から遠隔教育におけるテレビ会議システムの有用性を確認した.

著者

富岡 直美 田中 智子 大野 宏之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.44066, (Released:2020-12-22)

参考文献数

21

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本研究は,USRへの意識を醸成するためにFD・SDで実施した教職協働初任者研修の実践とその評価を行うことを目的としている.研修は,大学の社会的価値を向上させる方法について初任教職員がディスカッションする形式で2019年2月に実施した.ルーブリック,アンケート,感想の記述を分析した結果,次の2点の成果が見られた.第1に,USRをベースとした研修内容により参加者が大学での仕事に社会的な価値を見出すことができたことである.このことは,「教職員のUSRへの意識を醸成することは,仕事の価値を感じることにつながる」という本研究の仮説を支持している.第2に,教職協働で多様な価値観を持つ人々と対話する研修方法により,参加者の視野を広げる機会となったことである.併せて,研修が初任者同士の感情の共有や情報交換の場としても機能したことも示唆された.

著者

小野塚 若菜 泰山 裕

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

2021

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<p>平成29年告示の中学校学習指導要領では,新しい時代に求められる資質・能力のひとつとして「思考力・判断力・表現力等」の育成が重視されており,教科横断的に取り組むことを求めている.そこで,中学校段階で各教科および教科共通で重点的に育成しようとする思考力の特徴を明らかにするため,新学習指導要領から思考スキルを抽出し,抽出数に基づく分析を行った.その結果,数多く抽出された思考スキルには教科に特徴的な傾向が見られた.また,教科共通で頻出する思考スキルも明確になった.本研究の結果は思考スキルでつながるカリキュラム・マネジメントの指針づくりに資することが期待できる.</p>

著者

廣松 ちあき 尾澤 重知

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.297-312, 2019

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<p>経験からの学びの深化には,内省が欠かせない.本研究は,組織業績達成の中核者として活躍しながらも,経験からの学びが十分とはいえない中堅社員を対象に,内省プロセスの把握を目的として半構造化インタビューを行いM-GTA によって分析した.その結果,その内省プロセスは,まず仕事の問題解決の経緯を振り返り,次いで他者からの働きかけにより,自己の内面的特徴を多角的に検討することが分かった.また,内面的特徴の吟味過程で,自分自身の仕事観・信念と,仕事上の理想状態が葛藤すると,問題の本質的課題を理解しながらも,課題解決に向けた行動に取り組めないことが分かった.さらに,中堅社員の業務環境や振り返りの捉え方が,内省を「問題解決の経緯の想起」にとどめ,内面的特徴を検討する「深い内省」を妨げている恐れがあることが分かった.最後に,中堅社員自身が行動変容に取り組むための,上司からのOJT による内省支援施策の重要性を考察した.</p>

著者

臼井 昭子 佐藤 克美 堀田 龍也

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.Suppl., pp.105-108, 2018-12-20 (Released:2018-12-21)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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美術科の鑑賞の授業に用いる教材を充実させる手立ての一つにVR(Virtual Reality)の活用がある.本研究では,生徒が作品を鑑賞して感じたことや考えたことをワークシートに記述するという鑑賞の授業を実施し,従来の教材を用いた場合とVR 教材を用いた場合とで,(1)生徒がワークシートに記述する語に違いが見られるのか,(2)生徒の「意欲」や感じた「没入感」「ストレス」に差が見られるのかについて検討した.その結果,VR 教材を使用した授業では,使用しなかった授業に比べて,その場で作品を鑑賞しているような語が多く用いられるなどの特徴が見られたほか,生徒の意欲が高く没入感も得られていたことなどが示唆された.

著者

藤原 康宏 大西 仁 加藤 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.125-134, 2007-10-20 (Released:2016-08-04)

参考文献数

18

被引用文献数

7

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近年の教育評価の研究では,学習の場面と独立した評価ではなく,学習の場面に埋め込まれた評価が試みられている.その方法の1つとして,学習者同士が評価を行うことが有用であることが知られている.相互に学習コミュニティメンバー全員の評価をすることは,メンバーの人数が多くなるにつれて困難になるため,評価すべき相手を選択する必要が生じる.その選択方法を考えるために,評価する学習者が,評価対象となっている学習者からも評価されるか否かにより評価が変化するかについて実験を行った.その結果,お互いに評価しあう方が甘い評価を行う傾向があり(「お互い様効果」),お互いに評価しあわない方が教員の行った評価に近いことが分かった.そこで「お互い様効果」を除去し合理的に評価すべき相手を選択し,相互評価を容易に実施できるツールを開発し,その評価を行った.学生と教員による評価の結果,相互評価をさせる場合に有効であることがわかった.

著者

伏木田 稚子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

2021

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<p>本研究の目的は,学部2年生以上が対象のゼミナールについて,教員が授業外活動に見出している価値を検討することであった.質問紙調査の結果,社会科学や総合科学が専門の教員を中心に,全体の約7割が授業外活動を重要視しており,それらの価値は,(a) 発表や報告の準備,(b) 自主的な勉強,(c) 課題や研究の推進,(d) グループでの学習の4つに集約されることが示唆された.具体的な諸活動の設定については,ゼミコンパならびにゼミ合宿といった共同体的なイベントが広く展開され,OB・OG との交流やサブゼミも一定数行われていた.</p>

著者

岡田 有司 渡邉 文枝

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.Suppl., pp.73-76, 2020-02-20 (Released:2020-03-23)

参考文献数

9

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本研究では,教養教育科目における授業選択理由がどのような側面から捉えられるのかを検討した上で,教養教育の履修条件や大学生活動機が授業選択理由に与える影響について明らかにすることを目的とした.大学生2872名のデータ分析から以下のことが明らかにされた.まず,因子分析の結果,教養教育科目における授業選択理由は「自律的選択」「周囲からの影響」「単位取得の容易さ」の3つの側面から捉えられた.重回帰分析からは,大学生活動機は授業選択理由に相対的に強い影響を与えていることが示された.また,教養教育の履修条件や学生の属性に関する要因の一部も授業選択理由と関連のあることが明らかになった.

著者

風間 眞理 加藤 浩治 板山 稔 川内 健三 藤谷 哲

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.313-323, 2020

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<p>本研究の目的は,スマートフォンの使い方を大学生が自ら評価できるスマートフォン行動嗜癖自己評価尺度を開発することである.首都圏の大学に在籍し,スマートフォンを使用している大学生を対象に,研究者で作成したスマートフォン行動嗜癖自己評価尺度の調査を実施した.探索的因子分析と共分散構造分析,使用時間等との相関を求めた.その結果,有効回答数は587.男子学生243名,女子学生344名であった.探索的因子分析後,5因子20項目となり,各因子名を「自己支配性」,「生活への侵食性」,「離脱症状」,「再燃性」,「非制御な通話」とした.共分散構造分析では,GFI=0.931,AGFI=0.909,CFI=0.932,RMSEA=0.052であった.また,スマートフォン行 動嗜癖自己評価尺度総得点と利用時間で有意な相関がみられた.以上より,信頼性と妥当性が示された.</p>

著者

安藤 明伸 潟岡 冴子 鈴木 哲朗 橋渡 憲明 佐藤 陽 村松 浩幸

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.65-68, 2016

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近年,SNSの使用に関わる問題が増加し,大きな課題となっている.情報教育の観点からも,中学生がSNS使用のメリット・デメリットを踏まえて,適切に活用できる判断力を持つことが重要であると考えられる.そこで本研究は,中学生を対象に,SNS使用に関わる判断力を育成するシナリオゲーム型教材の開発を目的とした.開発したシナリオゲーム型教材は,中学生を主人公に,SNSのトラブルをテーマにしたシナリオブックおよびカードで構成し,27種類の展開を設定してサイコロによる偶然性も組みこんだ.中学校2学年220名を対象に1時限の実践をした結果,SNS使用に関わる判断力の向上について,一定の教育的効果を確認できた.