著者

志賀 靖子 歌代 崇史 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.121-124, 2009

参考文献数

9

被引用文献数

1

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電子掲示板は対面授業内外やe-learningにおいて広く活用されている.しかしながら,従来の電子掲示板は投稿機能のみが議論の参加手段であるため,非言語的手がかりが欠如し,相手の存在を意識しにくいとともに,投稿を読んでもコメントを積極的に行いにくいという問題点がある.本研究では投稿以外のフィードバック手段として下線引き機能を提案し,実装した.2つの評価実験より,投稿内容に下線を引くことは,他者から自分の投稿がどのように受けとめられているかということや他者同士の関係を把握しやすい可能性が示された.特に下線を引かれたのが自分の投稿である場合,励ましといった心理面への効果を持ち,より動機づけの低下を防ぐ可能性が考えられた.

著者

奥本 素子 加藤 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.11-21, 2009

被引用文献数

4

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美術館初心者が美術館での学習につまずく原因の一つに,美術館展示から意味を構築する能力である博物館リテラシーが不足していることがあげられる.そこで,本研究では初心者の博物館リテラシーの不足を補うため,演繹的に作品を解釈できるように作品理解の観点を教授する博物館認知オリエンテーション(Cognitive Orientation of Museum:COM)という博物館学習支援モデルを提案する.本研究では,そのCOMの博物館学習における有効性を明らかにするために,COMに沿った学習教材を開発し,一般的な解説教材と比較し,その効果を検証した.

著者

樋口 直宏

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.103-111, 1995-03-20

被引用文献数

10

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本研究の目的は,授業中の予想外応答場面において,教師の予想水準に対する児童の応答の違いによって,教師がどのような意思決定を行うのかを明らかにすることである.教師の予想水準および児童の応答に対する教師の対応行勤にもとづいた予想外応答場面の分析カテゴリーが開発されるとともに,小学校国語科の授業が事例として分析された.本研究の結果は,次の通りであった.(1)児童の応答が教師の予想水準以上の場合には,教師は児童の応答に同意したり,他の児童に指名を続け,指導計画を大きく変更しない.予想水準以下の応答の場合には,教師は児童に意見の修正を求めたり,否定するといった計画の変更を行う傾向がある.(2)予想外応答場面における教師の意思決定には,学習指導案における教師の意図が影響を及ぼす.予想水準以上の応答の場合には,指導計画を変更する必要に迫られない一方,予想水準以下の応答の場合には,児童の応答を教師の解釈に近づけようとする意思決定が働く.

著者

吉崎 静夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.1-10, 1986-09-20

被引用文献数

3

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本研究は,小学校5年・社会科の授業と中学校2年・数学科の授業を研究対象としながら,授業者(本人)の目を通して,「授業過程における教師の意思決定」を分析するとともに教師の意思決定と授業行動(主として,教授行動)との関係を明らかにすることを目的としていた.主な結果は,次のとおりであった.(1)授業者自身が「授業過程における教師の意思決定」を分析するためのカテゴリー・システムを関発した.それは,意思決定内容を第1カテゴリー(意思決定の対象)と第2カテゴリー(意思決定の確信度)の組み合わせで分類するシステムである.(2)教師の意思決定の特徴を明らかにするために,2つの指標(計画変更決定率,即時的決定率)が考案された.(3)計画変更決定率と教授行動との関係は一義的なものではなかった.両者の関係は,計画と実態とのズレの大きさなどによって,仲介されているのではないかと考察された.

著者

兼折 泰彰 村松 浩幸

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.189-192, 2006

被引用文献数

1

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現在,教員研修における方法として,教員が協同し問題を解決するワークショップが注目されている.中学校技術科の「情報とコンピュータ」の研修方法は,個人実習と講義が中心であるという現状がある.そこで,「情報とコンピュータ」の研修にワークショップの導入を検討し,講義と共に実習を含んだワークショップを取り入れた研修モデルを構想した.研修モデルに基づいて「情報通信ネットワーク」の教員研修プログラムを開発し,評価した結果,本事例におけるワークショップを導入した技術科専門研修における教員研修プログラムは,参加教員から肯定的な評価を得ることができた.

著者

牧野 由香里 福田 惠子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.79-92, 2005

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本研究は, 遠隔ネットワーキングによる授業改善の実践共同体において, 高等教育の現場教師が共同体に参加する過程(カリキュラムの体験, 実施, 評価)を分析した.その結果, 古参者の象徴的な働きかけに対して新参者が価値的コミットメントと解釈の努力で応える, という条件が満たされる場合, 物理的空間を共有しない遠隔地においても, 十全的参加者が授業設計の熟練に至る可能性が示唆された.

著者

村田 育也 鈴木 菜穂子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.435-442, 2009

被引用文献数

1

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近年,携帯電話使用の低年齢化にともない,未成年者が携帯電話を用いた犯罪の加害者や被害者になる事件が増えている.年齢によって持てる責任に限界がある未成年者に,保護者の監督下から離れて,携帯電話を1人で使用させることには大きな問題がある.本研究の目的は,未成年者の年齢と責任能力の関係を明らかにし,未成年者の責任能力の観点から携帯電話の使用適正年齢を検討するための資料を作ることである.まず,未成年者に関する法律や判例などで認められている未成年者の責任能力について整理した.その上で,未成年者が関わった出会い系サイトに関する事件を,新聞社2社の記事データベースを用いて2002年から2005年までの4年間について調べた.重複を除く1,130件の事件事例を収集し,これらの事件に関わった未成年者1,314名の年齢分布を用いて,未成年者の責任能力について考察した.

著者

許 仁順

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.75-82, 1997-09-20

被引用文献数

3

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本研究は,韓国語と日本語の確信を表す程度副詞を数量化して比較分析したものである.日本語の場合は,竹谷ほか(1992)の研究資料を比較の対象とし,韓国語の場合は竹谷が提示した日本語の項目を対応する韓国語に直したものを比較対象とした.考察方法は,これらの用語を数量化した評定尺度値を数直線上に目盛りをつけ,程度副詞を定量的に測定する竹谷ほか(1992)に従った.確信を表す程度副詞の数量化を通して,韓国語と日本語との確信を表す程度副詞にどのような類似点と相違点があるかをより客観的な観点からこれらの表現を調べ,韓国人が日本語を習う時と,日本人が韓国語を習うとき現れる問題点について触れる.また,客観性が要求されるアンケートでこれらの用語が使われた場合の評定用語選定についても比較分析する.

著者

中杉 啓秋 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.167-172, 2002-08-20

被引用文献数

2

著者

藤谷 哲 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.143-152, 2000-09-20

被引用文献数

4

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本論文は,メーリングリストの発言を対象とした重要文の抽出手法の効果を分析した結果について述べている.筆者らは,メーリングリストの発言から,その議論の展開に沿った手法で自動的に重要文を抽出して,内容の要約を提示するシステムの開発を行った.本研究では,自動抽出したそれらの重要文の提示が,新たな情報提示手法として読解過程に果たす機能に注目して,分析を行った.大学生を対象にして,メーリングリストの発言内容の重要文提示の効果と,電子メール文書を読む際の方略に関するアンケート分析,プロトコル分析を実施した.その結果,重要文の提示は,目次利用や,全体構造の把握という読解方略の支援に有効であることがわかった.

著者

坂元 昂 山田 恒夫 伊藤 紘二

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.217-223, 2003-12-20 (Released:2017-10-20)

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本稿では,まず,人間活動のグローバル化,共生の文化ならびICTの発達の視点から,第二言語学習とその支援に関する教育工学研究の重要性を論じ,そのことに鑑みて企画された本特集「第二言語教育とCALL(Computer-Assisted Language Learning)」の趣旨,投稿・採択状況,構成を紹介している.ついで,CALLに関する研究の現状と展望について論じて,深谷氏による研究史的視点からの総説を補い,また,とくに第二言語としての日本語の教育と支援システムに関する研究の源流を紹介して,仁科氏による日本語学習支援システム研究の現状と展望に関する総説を補っている.続いて,採択された論文・資料を分類して各々の概要を紹介し,最後に,今回,投稿論文・資料の査読を通じて,第二言語教育にかかわる教育工学研究と論文執筆ならびに本学会の役割について得た所感と提案を述べている.

著者

吉野 志保

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.237-246, 2003-12-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

8

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本研究の目的は,言語音声学習に効果的な字幕の提示方法を提案することである.字幕は,利用が容易で聞き取り場面での効果も確認されているメディアであるが,その提示方法に関して,情報処理過程に基づく検討が行われたことはない.本研究では,字幕を言語文字情報と捉え,その処理過程に基づき,より学習効果の高い字幕の提示方法についての検討を行った.具体的には,字幕を音声に対して先行提示することにより,英語字幕では音声化の強化,日本語字幕では音声情報との適切な情報処理が可能となり,再生成績が上昇すると想定し実験を行った.その結果,日本語字幕については,再生成績に変化がなく,再検討の必要がある結果となったが,英語字幕は,音声よりも平均無音声時間分先行提示した場合に,再生成績が有意に高くなったことから,このような字幕提示方法によって,英語字幕を用いた教材の学習効果を高められる可能性が示唆された.

著者

福田 洋

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.29-35, 1988-04-20 (Released:2017-10-20)

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言語がわかりやすく,子供にも理解できるということぱ,その言語が次の世代に伝わってゆくための必須の条件である.コンピュータ言語についても同様のことがいえる.PROLOGは非常に強力かつすぐれたコンピュータ言語なのだが,子供にはほとんど使えない,といってもよい.それは,難かしい数学の述語論理の知識が必要なこと,また,子供が学んでゆくための,簡単な導入部分をもっていない等の理由からである.一方,LOGOでは,数学的な基礎は,記述のわかりやすさの下に隠れ,またタートルグラフィクスという言語を学んでゆくための良い導入部分をもっている.LOGOが4,5歳の子供でも使える,ということには既に多くの報告例がある.本稿は,LOGOシステムの中で書いたPROLOGの報告である.従来のPROLOGに記述をわかりやすくするための"キーワード",またPROLOGへの簡単な導入部分としての"つみ木のグラフィクス"等を追加した.

著者

石川 真 野嶋 栄一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.227-238, 1999-03-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

18

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本研究ではCSCW(Computer-Supported Cooperative Work:コンピュータ支援共同作業)場面の1つのモデルとして囚人のジレンマゲームを用い,ゲームパートナーの顔面の動画像を付加することが協調的行動にどのような影響を及ぼすのか検証した.双方の累積得点が減少する可能性のあるゲームと,双方ともに累積得点が漸増していくゲームの2つのタイプのゲームを採用し,ゲームのpay-off matrixおよびゲームの進行状況との関わりの中での動画像付加の影響に着目した.その結果,双方の累積得点が減少する可能性のあるゲームでは,パートナーの動画像を付加することは被験者が一層協調的な行動をとることを促進させた.一方,双方とも累積得点が必ず漸増していくゲームにおいては,動画像付加は被験者が協調的行動をとることに及ぼす影響は全体的にはみられなかった.さらに詳細な分析を行ったところ,双方とも累積得点が漸増していくゲームにおいては,全体で示されなかった協調的行動がむしろ減少するという傾向にあると言えることが明らかとなった.

著者

塚野 弘明

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.79-88, 1992-09-30 (Released:2017-10-20)

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本研究の目的は,変数を含む算数の文章題の理解における活動の文脈の効果を調べることにある.実験群では,事前テストにおいて変数を含む加減算の文章題を解けなかった6歳児の半数が,「袋」を使った活動の文脈の中に3種類の変数を含む加減算の文章題を埋め込んだ条件のもとでテストされた.一方,統制群では残りの半数がこうした文脈に埋め込まない条件のもとでテストされた.正答率はそれぞれ実験群が84%,88%,76%,統制群が36%,36%,40%であった.こうした結果の意味が課題の意味の理解における活動の文脈の役割に関連づけて考察された.

著者

杉山 昂平 森 玲奈 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.381-396, 2020

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<p>人々が興味を深めるとき,ゆるやかな社会関係はいかに関与するのだろうか.本研究の目的は,興味追求としての趣味に着目し,強固な実践共同体に対比されるゆるやかな実践ネットワークが,趣味人の興味の深まりにいかに関与するのかを明らかにすることである.事例としてデジタル時代のアマチュア写真を取り上げ,アマチュア写真家14名に対してインタビュー調査を行った.その結果,興味の深まりに関与する実践ネットワークとして「刺激的な隣人」と「不特定の観衆」の存在が明らかになった.「刺激的な隣人」は自立的に興味を追求する多様な趣味人の姿を可視化し,「不特定の観衆」は作品に対してフィードバックを与え,それ自体が深い興味の対象になったり,興味を深めるさらなる行動を促したりする.こうした実践ネットワークはSNS によって形成されることもある一方,展覧会や撮り歩き会のような,趣味の世界における対面的な活動によっても形成されていた.</p>

著者

木村 敦 宮脇 健

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.45-48, 2021

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<p>授業評価アンケートの実施媒体(WEB vs. 印刷)と大学生の授業評価アンケートに対する回答行動・態度との関係を調査により検討した.調査対象者は学期末の授業評価アンケートをWEB媒体で実施している学部の学生268名(WEB 群)と, 紙媒体で実施している学部の学生237名(印刷群)であった.調査の結果, WEB 群は印刷群と同様に高回答率者の度数も大きい一方で, 回答率が1/2未満の低回答率者の割合が印刷群よりも有意に大きかった.授業評価に対する態度や未回答理由について分析した結果, 回答時間が授業時間中に確保されるかといったアクセシビリティや, 授業評価に対する効力感との関連が示唆された.</p>

著者

荒木 淳子 高橋 薫 柏原 拓史 佐藤 朝美

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.169-172, 2021

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<p>キャリア教育の重要性が指摘されて以来,学校と地域が連携した取り組みを行う学校も多い.しかし,実践の効果に関する研究は少ない.本研究は岡山県のNPO 法人だっぴが中学生を対象に行う「中学生だっぴ」を事例とし,実践が中学生のライフキャリア・レジリエンスと自尊感情に与える影響について分析を行った.165名の事前事後の質問紙と106名の事後作文の分析から,地域の大人との対話が生徒の将来や仕事に対する見方を広げ,ライフキャリア・レジリエンスと自尊感情を向上させることが明らかとなった.</p>

著者

田島 祥 近江 玲 坂元 章 一色 伸夫 服部 弘

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.13-16, 2006

参考文献数

5

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本研究の目的は,教育番組を分類する際にまず利用されるべき基本的次元を提示することであった.2004年1月の1週間に放送された番組のうち,民放連の取り組みに基づいて首都圏5局が「青少年に見てもらいたい番組」に指定した番組と,NHKが放送する教育番組計96番組を対象とし,各番組のもつイメージを,1番組あたり3名のコーダーに近江ら(2004)の尺度を用いて評定させた.評定データの因子分析の結果,「親近性」「力動性」「創造性」「具体性」の4つの次元が抽出された.これらの次元と番組放送時間との関係を検討したところ,午後に放送されている教育番組は,午前や夜の番組とは異なる性質をもっていることが明らかになった.

著者

松河 秀哉 井上 聡一郎 中村 一彦 下山 富男 吉田 雅巳 重田 勝介 吉田 健 前迫 孝憲 景平 義文 関 嘉寛 内海 成治 中村 安秀 下條 真司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.189-192, 2004

参考文献数

4

被引用文献数

3

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大阪大学人間科学研究科はアフガニスタンとの間で遠隔講義を実施し,その内容を他機関と連携して広く一般に公開した.アフガニスタン側は衛星携帯電話(ISDN64Kbpsの通信機器を接続可能),大阪大学側は衛星携帯電話と相互通信可能なISDN公衆回線を用いて接続し.ISDN回線に対応するテレビ電話で映像・音声を伝送した.その内容は大阪大学内でリアルタイムに編集され,多くの機関の協力を得て,インターネットと通信衛星を使って国際配信された.配信された講義は,少なくとも海外8カ国で受信された.アフガニスタンからの講義は,現地にいる様々な分野の専門家の協力を得て進められ,学生が積極的に質問する姿が認められた.