著者
八代田 千鶴 森元 萌弥 中須 真史 岡本 宏之 鈴木 正嗣
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.127, 2016

森林におけるシカによる被害防止のためには、捕獲による個体数管理も重要である。そこで本研究では、植栽地での捕獲実施によるシカの出没状況への影響を検討した。三重県多気郡大台町内のパッチディフェンスを設置した広葉樹植栽地(3.2ha)において調査を実施した。2012年度(以下、12年)および2013年度(以下、13年)の2年間実施し、両年とも調査期間は11月~4月とした。植栽地内に設置した自動撮影カメラを用いてシカの出没状況を記録し、12月および2月に2週間ずつ給餌を行った。捕獲は12年のみ実施し、給餌期間中に誘引狙撃法により3回実施した。また、植栽地内および周辺の林内に固定コドラートを設置し、1カ月あたりの平均糞粒数(個/m<sup>2</sup>)を測定した。シカの出没頻度は、給餌期間中に増加したことから、給餌によりシカの出没を誘導できることが確認できた。12年の捕獲では、合計8頭のシカを捕獲した。実施前の平均糞粒数は、林内では0.5個以下であったが、植栽地内では約7.5個と多かった。実施後における植栽地内の平均糞粒数は実施前の半分に減少し13年も同水準であったことから、捕獲により植栽地内へのシカの出没頻度を減少させる一定の効果があると考えられた。
著者
八代田 千鶴 小泉 透
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.128, 2017

<p>森林におけるシカによる被害は、林業への直接的な被害だけでなく森林生態系にも深刻な影響を及ぼしている。被害防止のために、個体数管理を目的とした様々な捕獲技術が開発されているが、これらの技術は給餌による誘引を利用したものが多い。そこで本研究では、給餌による誘引効果と下層植生との関連について検討した。静岡県伊豆半島中央部に位置する伊豆森林管理署管轄の国有林内において調査を行った。調査時期は、夏季(2014年9月)、秋季(2014年10-11月)、冬季(2015年1-2月)、春季(2015年5月)とした。調査開始前に、植生調査(階層毎の植被率)、植物現存量調査(下層植物の刈取)を行い、その後1カ月間誘引調査(給餌場へのシカ出没状況)を行った。草本層の植被率は、広葉樹林で低く人工林で高かった。同様に、植物現存量も人工林で多い傾向にあったが、シカの不嗜好性植物が優占していた。秋季から冬季にかけて全ての調査区で完食されており、不嗜好性植物の現存量は誘引効果に影響しないと考えられた。夏季および春季は調査区によって傾向が異なったことから、この時期は現存量だけでなく植物種構成など他の要因の影響も大きいと考えられた。</p>
著者
國嶋 俊輔 鳥丸 猛 大宮 泰徳 赤田 辰治
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.127, 2016

白神山地には世界最大級のブナ林が分布しており、世界的にも希少な森林生態系が形成されているが、地球温暖化により現存のブナ林存続が危惧されている。本研究はブナの持つ環境適応能力を調べることにより、白神山地の環境保全に役立てることを目的としている。産地の異なるブナ実生の乾燥耐性を比較解析するため、青森県の白神山地、岩木山、鰺ヶ沢、岩手県の安比高原、山形県の戸沢村、鳥取県の大山など、合計7か所の異なる産地由来のブナ実生全90個体をコンテナ毎に9個体ずつ植え、対照区44個体、乾燥区46個体に分けて、樹高と幹直径の成長量と葉面積を比較解析した。その結果、乾燥区においては対照区に比べて肥大成長が遅延し、葉面積が減少する傾向が見られたが、個体数が限られていた為にどちらも有意な差としては検出されなかった。一方、乾燥ストレスにより強い発現誘導を示す<i>FcMYB1603</i>の機能解析を行うため、シロイヌナズナに遺伝子導入して恒常的に発現させたところ、長期の乾燥に対する強い抵抗性を示した。このシロイヌナズナ形質転換体を用いたマイクロアレイ解析によって、転写因子FcMYB1603の標的遺伝子を同定するための網羅的な探索を行っている。
著者
深見 悠矢 北原 曜 小野 裕 藤堂 千景 山瀬 敬太郎
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.93, no.1, pp.8-13, 2011 (Released:2011-04-16)
参考文献数
13
被引用文献数
2 4

森林には土石流緩衝機能があることが知られている。しかし, 土石流発生時の条件を模した状態での力学的評価や林分の造成方法に関する研究は少なく, 森林の土石流緩衝機能は不明な点が多い。そこで本研究では, 三つの立木引き倒し試験を行い, 飽和含水状態の土壌と自然含水状態の土壌, 実生更新木と苗木植栽木, 立木密度の違いによる立木の力学的抵抗性の差異を明らかにすることを目的とした。対象樹種は, 順に, カラマツ, コナラ, カラマツである。いずれの引き倒し試験も, 対象木の根元から1 mの高さにワイヤーをかけて重機ないしチルホールで牽引し, 最大引き倒し抵抗モーメントを算出した。試験の結果, 異なる土壌水分条件下において立木の引き倒し抵抗モーメントに差異はないこと, 実生更新木と苗木植栽木の引き倒し抵抗モーメントに差異はないこと, 立木の引き倒し抵抗モーメントは立木密度と負の相関関係にあることがわかった。
著者
斎藤 諦
出版者
日本森林学会
雑誌
日本林學會誌
巻号頁・発行日
vol.42, no.12, pp.454-457, 1960

スギ,ヒノキ,ヒバなどの&ldquo;とびくされ&rdquo;に関係のあるカミキリムシとして,スギノアカネトラカミキリ,トゲヒゲトラカミキリ,スギカミキリの3種都認められる。前の2種の新しい加害樹種を今回さらに数種明らかにした。またトゲヒゲトラカミキリの加害はスギノアカネトラカミキジにくらベ一般に少ないし,軽微である。これは本種が枝材性昆虫で加害枝が限られていることと老熟幼虫が枯枝のなかを多く食害するからであらう。<br> スギカミキリの加害も一般に少ないけれども,スギノアカネトラカミキリが枝に加害しさらにその本幹部の下方に現われ後に腐朽菌が侵入して,よく似た現象をおこすこともある。このような点から考えるとスギ,ヒノキ,ヒバなどの&ldquo;とびくされ&rdquo;と最も深い関係が認められるカミキリムシは,スギノアカネトラカミキリであるといえる。このことは山形県内の主要な木材業者の取り扱うこれらの製品の&ldquo;とびくされ&rdquo;の大郎分がスギノアカネトラカミキリの幼虫の加害であるという事実ともよく一致するようである。
著者
田中 延亮 南光 一樹 加藤 弘亮 平田 晶子 恩田 裕一
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.124, 2013

林地における豪雨時の表面流発生プロセスを理解する上で,豪雨時の林内雨量の空間分布の把握は重要であるが,既往研究では,その点について十分に調べられていない.我々は,愛知県内のヒノキ人工林で2010年7月に発生した豪雨イベントを対象にして,同林内17地点において30分間隔で観測された林内雨量の空間分布を調べた.具体的には,上記イベント中の豪雨前(最大30分間降雨強度9.0 mm),豪雨中(同57.0 mm),豪雨後(同5.5 mm)の各時間帯について,林内雨量の空間分布を調べた.豪雨前の時間帯から起算した各地点の積算林内雨量の変動係数は,豪雨のタイミングでほとんど変化せず,林内雨量の空間分布の変動の度合いについては,豪雨の影響をあまり受けないことがわかった.各地点の林内雨量の順位が時間帯の間で相関があるかどうかについて, Spearmanの順位相関係数(r)を用いて調べたところ,豪雨前と後の時間帯は高い相関(r=0.92)を示したが,両時間帯ともに,豪雨中とは比較的低い相関(r=0.79,0.67)を示した.これは,豪雨時には,通常の降雨時とは異なる地点に林内雨が集中することを示唆する.
著者
村山 茂明
出版者
日本森林学会
雑誌
日本林學會誌
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.156-161, 1967

ワイヤロープの電磁探傷に関してはまだ現場での実地応用可能な実用品はない。その原因の一つとして,一つの原理で摩耗と断線を測定しようとした点に無理があったと思われる。そこで筆者は,インピーダンス法に開する問葱点について理論的に考察し,ワイヤロープの断面積減少率を測定して,摩耗度測定罵能なテスターを試作した。主な論旨は次の通りである。<br> (1) インピーダンス法により断面積側定が可能であるという理論的根拠を示した。<br> (2) ロープの公称径の基準を設定するために使われる標準ワイヤの長さを理論的に検討した。<br> (3) ワイヤロープの公称径のいかんにかかわらず摩耗による断面積減少率を同一基準線で示す方法について検謁した。<br> (4) 軽量小型の実用コイルの設計を行ない官一プテスターを試舞した。
著者
齋藤 達也 加藤 亮 御田 成顕 Indra Kumara 増田 美砂
出版者
日本森林学会
雑誌
日本林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.114, pp.36, 2003

1.目的および方法 本研究では、地理的に隔離され域外への木材の輸送ができないという限定された条件を持つ地域において、人口の動態によって森林がどのような影響を受けるのかを探る。また、その影響を左右する要因について考察する。本研究では、衛星画像によって森林保全の評価を行うために、グランドツルースとして訪ねた地点の座標とその地点の概況を記録した。画像データは、Path:118、Row:57のLandsat TM(1991/6/14)、Landsat ETM+(1999/12/21、2002/5/19)を利用した。また、人口動態を知るために、クラヤン郡の人口統計資料を収集するとともに、ケラビットへ出稼ぎをしている人が多いL村において、全41世帯のうち19世帯に対し、聞き取り調査を実施した。2.調査地の概況 調査地は、東カリマンタン州の東北部のヌヌカン県クラヤン郡(以下、クラヤン)で、マレーシアのサラワク州およびサバ州に境界を接し、面積3170km2,世帯数1957世帯、人口9199人(2001年)である。周囲を山岳に囲まれているため交通のアクセスは悪く、インドネシア側からはヌヌカンとタラカンなどからの空路のみである。陸路は唯一サラワク側との間に1本あるが、国境に入国管理事務所がないため、その陸路もインドネシアの独立記念日に開かれるのみで、自動車を利用した輸送には利用できない。同じ民族が国境をを挟んで両国の山間地域に生活していて、姻戚関係を持つ世帯もあり、日常的な徒歩での行き来もある。サラワク側はケラビット・ハイランドと呼ばれ、マレーシアの経済発展により都市部への人口流出によって、人口の減少及び高齢化が進んでおり、焼き畑地が放棄され2次林が回復しているといわれる。これに対し、クラヤンでは、人口は微増しており、人工衛星の画像からは森林回復は全く否定的と判読された。1960年代の国境紛争時にインドネシア政府によって集村化が行われ、現在27の地区(Lokasi)に89の村(Desa)が集められていて、1つの集落が数村からなることもある。集村化の際には、火事による損害軽減のためにかつてのロングハウス居住形態が解体され、戸別の住居に転換された。ケラビットではロングハウスが残るのとは対照的である。クラヤンの主な産業は米作で年1作であり、生産された米はマレーシアに売りに行き、そこで生活に必要な物を購入してくるというように、クラヤンはマレーシアとの結びつきが強い。また、ケラビットの不足した労働をクラヤンからの出稼ぎが補ってもいる。3.結果 郡長や住民へのインタビューから、現在クラヤンにおいては焼き畑を行っているものはほとんどいないことがわかった。理由は、焼き畑による陸稲栽培は多大な労力の割に収量が少なく、水稲栽培を選ぶからである。しかし、クラヤンでは樹木がない山が多く見られ、その理由については野焼きの火が飛び火し、コントロールが効かなくなり山火事になったためと説明された。特に、1997年は山火事がひどかったとのことである。L村では、徒歩で8時間のケラビットのバリオに出稼ぎに行く者が多く、中にはバリオに水田を借りて水稲栽培をしている世帯もあった。つまり、自分の水田で生産した米の売却と出稼ぎによって得る収入が家計を支えている世帯が多い。森林利用については、チェーンソーを19世帯のうち12世帯が所有し、自己消費の薪炭材および建築用材を近くの山から伐採している。また、伐採した材は水牛によって搬出し、クラヤン郡内の町に売りに行くこともある。チェーンソーを持たない世帯でも、親戚から借りることによって必要な木材を調達している。4.考察 人口動態は、経済格差により生じることがあり、それによって森林の保全に差異を生じることが上記の調査によってもわかる。ケラビットでは、国内の経済格差により人口が流出し、それによって焼き畑が放棄され森林が回復している。これに対し、クラヤンでは経済危機から回復しない国内の都市部に向かうよりも、隣接するマレーシアに出稼ぎに出かけ、それによって生計が安定的に支えられ、人口を維持することができる。しかし、それにより山火事の原因となる野焼きの機会が多くなり、森林が消失していると考えられる。このように国内の経済発展により、森林のある山間部から人々が流出することによって、森林は保全されるのかもしれない。しかし、これはケラビットやクラヤンのように木材の搬出路を持たない場合である。つまり、木材資源があってもそれが経済的な価値を持たなければ、商業的な森林伐採は成立しない。現在、クラヤンと外部とを結ぶ道路が計画されている。この道路が開通したとき、この地域の森林がどのような変貌を遂げるのか、興味深い。また、クラヤン内にはカヤン・ムンタラン国立公園があり、エコツーリズムも期待される。
著者
下山 泰史 久保田 好枝 丸 章彦 松永 孝治
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.126, 2015

【目的】マツ材線虫病の防除方法には、抵抗性マツの導入、樹幹注入剤の使用等があるが、これらの防除方法の特性を効果的に組み合わせる事で、より高い防除効果が期待できる。そこで、両法を併用した場合のマツ材線虫病に対する防除効果を検討した。【方法】抵抗性クロマツ2家系及び精英樹1家系に由来するさし木苗を用い、2013年3月に酒石酸モランテル(グリンガード・NEO<br>(ゾエティス・ジャパン㈱))を地際部に注入した。同年7月にマツノザイセンチュウのアイソレイトSc9を1,000、3,000及び10,000頭接種した。同年12月に病徴を観察した。【結果】抵抗性由来の苗の10%で全身的な病徴が認められ、精英樹由来の苗は接種線虫濃度の増加に伴い23、29、64%の苗が枯損した。一方、樹幹注入した場合、抵抗性由来の苗に全身的な病徴は認められず、精英樹由来の苗は枯死率がそれぞれ0、7、21%に低下した。以上から抵抗性マツと樹幹注入剤を組み合わせることでより防除効果が高まることが示唆された。
著者
田中 隆文 大津 悠暉 熊谷 冴矢子 西田 結也 宮城島 由有
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.127, 2016

意見を公募したり住民が企画に参加してさえいれば,ボトムアップの意義が発揮されることになるのだろうか。災害対策基本法に基づく地区防災計画制度を例とすれば,内閣府のガイドブックにはボトムアップという言葉が繰り返し使われるが,地区の防災計画案をまとめる際に専門家のアドバイスを受けるよう繰り返し促されている。 東日本大震災の際の科学知の限界を踏まえれば,ここでの専門家のアドバイスは,ローカルノレッジを頭ごなしに却下する"固い科学"であってはならず,地域特性(自然科学的および人文・社会科学的な意味での地域特性も含む)の理解を踏まえた柔軟なものでなければならない(田中,2015)。しかし,このニーズに応えるために必要となる"柔軟な科学知"をアドバイスできる防災専門家は非常に少ないのが実情である。 本報告では,地区の防災計画およびその親規定である地域防災計画へのローカルノレッジの反映状況を調査し,課題を整理した。参考文献:田中隆文編(2015)想定外を生まない防災科学.-すべてを背負う「知の野生化」-,古今書院,p.299
著者
遠藤 啓生 藤岡 正博 羽方 大貴
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース 第129回日本森林学会大会
巻号頁・発行日
pp.435, 2018-05-28 (Released:2018-05-28)

生物多様性に配慮した森林管理を実現するためには、人工林管理が森林性哺乳類に与える影響についての情報が必要である。そこで、2016年5月~6月に山梨県との県境部に近い長野県にある筑波大学川上演習林(標高1,400-1,780m)のカラマツ林2サイト(各4ha)において、半分を除草剤樹幹注入によって低木・亜高木を枯死させる枯損処理区、残りを対照区とし、樹上性哺乳類であるヤマネへの影響を調べた。各区に5か所の巣箱ポイントを設け、各ポイントに5個ずつ、総計100個の巣箱を設置した。2016年には7月~9月にしかヤマネ調査を行えず、巣箱利用率に違いは見出せなかった。2017年にはヤマネの全活動期間である5月上旬~10月中旬に隔週で調査した。2017年の結果を、巣箱ポイントごとのヤマネの在不在を応答変数、処理と調査セッションを説明変数、調査サイトと巣箱ポイントをランダム効果とする一般化線形混合モデルで解析したところ、ヤマネの巣箱利用率は枯損処理区よりも対照区で高かった。枯損処理区で利用率が低いのは特にシーズン前半であった。同時に行った開花結実調査の結果と合わせて、春から初夏に様々な樹種が開花結実することがヤマネの生息に重要と考えられる。
著者
小林 繁男
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.126, 2015

森林再生を促すようなファシリテーション過程と妨げるようなコンペティション過程は、森林伐採やギャップ形成などの攪乱に伴う二次遷移において起る(Tilman, 1988)。これらの過程は荒廃二次林の動態を含め、主なる林床植生の動態によって推察できる(Kobayashi 2014)。本研究はこのような二次遷移を?年間に渡る林床植生の動態研究を行ってきた結果により、種数(S)―面積(A)曲線に及ぼす影響とそれに関わる環境傾度が、パイオニア林床植生が植物多様性の変化に及ぼす影響を明らかにする。メクロン流域試験地の熱帯季節林択伐跡地で、1992年~2014年までのパイオニア4種をもとに解析を行った。調査地は200mX200mの2ヘクタールの中で、野生バナナ、バウヒニア、スターキュリアとタケのプロットを5mX5mと5mx10m(タケのみ)の調査地を設定した。バナナは22年間で完全に消失した。タケは巨大な2つのクランプが、優占分布していた。繁殖効率のデータから説明できる。種数-面積曲線におけるこれら林床植生の動態と環境傾度を併せて、熱帯季節林二次林の動態を考察した結果、S-A関係において、環境傾度を置き換えられない結果になった。
著者
藤野 正也 嶌田 栄樹
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.127, 2016

我が国林業の素材生産性を高めるには、現場レベルでPDCAが実践されることが必要である。その重要な基礎となるのが現場での作業日報である。しかし、多くの事業体ではタイムカードの代わりに作業日報が付けられているのが実態であり、日々の作業量や作業時間を記録し、作業実施計画等に活用している事例は少ない。その理由の一つに、作業日報を長期的に活用する方法が分かりづらいことが挙げられる。 本研究では10年以上にわたり作業日報を記録し続けている京都府の日吉町森林組合の協力の下、2012年4月から2015年9月までの作業員15人分の作業日報の解析を試み、作業日報の長期的活用方法の検討を試みた。作業現場は586筆あり、団地数は61に及んでいた。そこで1筆毎に伐倒本数、搬出材積、作業時間等を集計し、1筆毎の生産性を算出し、平均値等の比較を行った。その結果、フォワーダ搬出の生産性の変動係数が最も小さく、様々な条件下でも比較的安定した作業が行われていることが明らかとなった。