著者

清水 英里 長尾 知香

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.CbPI2230, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】我々は変形性膝関節症に対する運動療法として、ピラティス専用器具リフォーマーを使用している。その際、自重で行う場合よりリフォーマーを使用した後の方が、歩容改善や患者の自己効力感が得られるケースが多い。そこで今回、実際に自重で行う場合とピラティス専用器具リフォーマーを使用して行った場合、どのような効果の違いがあるか検証する。【方法】対象は変形性膝関節症を有する患者で、本研究の概要を説明し同意が得られた患者16名(女性14名男性2名、平均年齢74.8±8.1歳)。除外基準は、急性症状を有する者、観血的治療の既往、圧迫骨折、重度の骨粗鬆症を有する者とした。評価項目は基本属性(性別、年齢、身長、体重)、日本版膝関節症機能尺度(以下JKOM)、徒手筋力計にて大腿四頭筋・ハムストリングス・中殿筋・腸腰筋の筋力、体幹MMT、5m歩行速度、フットプリントとした。くじ引きでピラティス群とコントロール群の2群に分類し、週2~3回来院時に以下の運動を約3ヶ月間実施した。コントロール群:ハーフスクワット,片脚ハーフスクワット,ランジ,段差使用での足関節底背屈運動。ピラティス群:タワーバー、リフォーマーにてフットワーク,フットワークシングルレッグ,ランジ,ローワーアンドリフト,ランニング【説明と同意】被験者には書面にて研究内容を十分に説明し、ヘルシンキ宣言に基づき了承と同意サインを得た。【結果】各評価項目を介入前後で測定し、得られた結果についてt検定もしくはWilcoxon符号付順位和検定を行ない、有意水準は5%未満とした。介入前後において、ピラティス群のJKOM、VAS、中殿筋疼痛側・非疼痛側、5m歩行速度、コントロール群の中殿筋疼痛側、5m歩行速度に有意差を認めた。【考察】筋力の有意差が認められたのは、ピラティス群の疼痛側・非疼痛側中殿筋、コントロール群の中殿筋疼痛側のみであった。全て立位で行う運動であったコントロール群の支持基底面が足部であったのに対し、主にsupineで行うピラティス群は体幹が支持基底面となっていたため、骨盤の傾斜や回旋などの代償運動がおこりづらかったこと、目からのfeedbackにより自ら修正できた点が大きな要因となったと考える。また、70歳前後の高齢者では、最大努力筋収縮の50%でのトレーニングの方が筋力増強率が高いという報告もあり、ピラティス群はコントロール群に比べ低負荷であった為、運動制御がしやすかったという点も、ピラティス群のみ両側共に有意差が認められた理由と考える。中殿筋は立位時において膝関節の内側負荷を減少させる為、除痛効果につながるとされている。その為、今回大腿四頭筋やハムストリングスには有意差がみられなかったが、中殿筋の筋力upによって膝の痛みが軽減したと思われる。また、コントロール群においても中殿筋は疼痛側のみ有意差が認められたが、中殿筋によって歩行時の立脚期の安定化が得られ、5m歩行速度は両群ともに改善がみられたと考える。一方で、5m歩行速度は両群共に有意差が認められたにも関わらず、JKOMスコアはピラティス群のみに有意差がみられた点だが、第1報でも述べた通り、ピラティス・エクササイズは自己効力感が高く、心と体のコントロールを可能にする為、身体機能面のみならず心理面においても改善が図れたものと考える。また、ピラティス・エクササイズでは筋出力の量的な改善は中殿筋のみであったが、下肢・体幹の動きの中での筋出力、筋間協調性の質的な面での改善が得られ、それがADL、QOLの向上に繋がったのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】高齢化の進む中、ますますクリニックでの予防的リハが重要となるであろうが、その中でもより加速的・効果的な運動療法の展開が、外来通院患者のモチベーション向上も含めて必要であると思われる。単に減量や関節内注射、筋力トレーニングだけでなく、運動様式の違いによって、より目的とする部分へ加速的に効果を出していくために、今回はCKCでも支持基底面、関節固定部位、姿勢と抵抗量の異なる様式での差を検証した。得られた結果から強調されるべきことは、厳密な条件設定で行えるピラティス・エクササイズの方が有意に機能面の変化をもたらし、更にADLや心理面にも波及するということである。筋力増強という観点だけにこだわらず、筋の機能をいかに引き出し、それをいかにADL,QOLの向上に繋げていくかという点では、変形性膝関節症に対し、CKCで行う運動療法の手段としては、ピラティス・エクササイズの方がより効果的であったことが、本研究により実証されたといえる.

著者

森 聡 永易 利夫 甲田 広明 井上 大樹

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1043, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに】長期間持続する慢性疼痛の形成と進展には様々なストレス要因が関連すると考えられている。近年,慢性疼痛において,痛みの経験をネガティブに捉える傾向を評価する破局的思考の重要性が提唱されている。心理社会的ストレスが強い場合,不安,抑うつ,怒り,焦燥などの精神症状が現れ,物事をネガティブに捉えやすい状態に陥ると考えられる。本研究では,痛みを伴う患者の社会的,心理的,環境的なストレス因子に目を向ける必要性を明らかにするため,痛みに対する破局的思考と心理社会的ストレスの関連を調査した。【方法】調査期間は,平成26年4月1日から同年10月31日とした。対象は,整形外科疾患を有する者51名(男性:11名,女性:40名,平均年齢62.4±13.7歳)とした。疾患部位の内訳は上肢疾患33名,下肢疾患16名,体幹疾患2名であった。中枢性疾患及び明らかな認知症を有する者は除外した。調査は,アンケートを用い,自己記入質問紙法にて行った。調査内容は,Pain Catastrophizing Scale(以下,PCS:13項目),Stress Check List for Self(以下,SCL-S:30項目),安静時および運動時のNumeric Rating Scale(以下,NRS)の4項目とした。PCSは,痛みに対する破局的思考を測る尺度であり,13項目から更に,反芻,無力感,拡大視の3つの下位尺度に分類される。PCSは,Sullivanらによって作成された原版を,松岡らが日本語版に翻訳したものを使用した。PCSは合計点と反芻,無力感,拡大視それぞれの点数を算出した。SCL-Sは,30項目からその時点で本人が感じているものを選び,その得点でストレスの度合いを判定するものであり,値が大きい程,心理社会的ストレスを感じていることを示す。運動時NRSは日常生活上の特に痛みの出る動作の痛みとした。統計処理には,Spearmanの順位相関係数を用いて分析した。PCSとSCL-S,安静時及び運動時NRSの相関関係とSCL-SとPCS,反芻,無力感,拡大視,安静時及び運動時NRSの相関関係を分析した。全ての統計学的検定は両側検定とし,有意水準は5%未満とした。【結果】PCSと安静時NRSに正の相関関係が認められた(rs=0.287,p<0.05)。PCSと運動時NRSに正の相関関係が認められた(rs=0.352,p<0.05)。PCSとSCL-Sに有意な相関関係は認められなかった(rs=0.178,p=0.212)。SCL-Sと拡大視に正の相関関係が認められた(rs=0.443,p<0.01)。SCL-Sと安静時NRSに有意な相関関係は認められなかった(rs=0.271,p=0.055)。SCL-Sと運動時NRSと有意な相関関係は認められなかった(rs=0.115,p=0.420)。【考察】本研究結果から,安静時及び運動時の主観的な痛みが強い程,痛みに対する破局的思考が強くなる傾向が示唆された。PCSとSCL-Sの間に相関関係は認められなかったことより,心理社会的ストレスの程度は,痛みに対する破局的思考に影響しないことが分かった。しかし,PCSを下位尺度で分類した際,SCL-Sと拡大視に正の相関関係が認められたことから,心理社会的ストレスの程度によって,痛みの強さやそれによって将来起こりうる障害を合理的に予想されるよりも大きなものとして見積もる傾向があると考えられた。SCL-Sと主観的な痛みの程度に相関関係が認められなかったことから,痛み自体は心理社会的ストレスになっていないことが考えられた。本研究は,各因子の関係性が示唆されたのみであり,破局的思考が痛みを強めるのか,痛みが破局的思考を強めるのかは明確ではない。また,心理社会的ストレスが痛みに対する拡大視を強めるのか,痛みに対する拡大視が心理社会的ストレスを強めるのかも定かではない。しかし,心理社会的ストレスが痛みの難治化を引き起こす一因子として考慮しなければならない可能性を示唆するものとなった。【理学療法学研究としての意義】痛みを有する者に対して,痛みに関連した機能障害,心理的因子の評価を行うだけでなく,社会的背景を含んだ,心理社会的ストレスの評価を行うことで,痛みに対して現実よりも大きく見積もる心理状態に陥りやすいことが分かった。痛みに対する拡大視の強い者の背景に付随する社会的,心理的,環境的なストレス因子に目を向けていく必要性を示すことができた。

著者

北村 綾子 上田 哲也 村上 達典 藤堂 恵美子 畑中 良太 上月 渉 玄 安季 樋口 由美

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B-157_2, 2021 (Released:2021-12-24)

著者

堀江 翔太 水池 千尋 水島 健太郎 三宅 崇史 稲葉 将史 久須美 雄矢 石原 康成 立原 久義 山本 昌樹

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0411, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに】足部の動的アライメントの異常は,有痛性下肢疾患の原因の1つとされている。足部アライメント異常によるToe Outの蹴り出しでは,上行性運動連鎖により膝がKnee Inを呈することが知られている。このようなアライメントを呈する症例への理学療法に対して,体幹や股関節筋力の強化によって治療効果が得られた先行研究も散見される。しかし,日常診療においては,足部筋力が低下している症例を多く経験する。我々が渉猟した限りでは,足部の動的アライメント異常と母趾筋力の関係について不明な点が多い。そこで本研究の目的は,足部の動的アライメント異常と母趾筋力の関係を明らかにすることである。【方法】対象は,下肢に整形外科的疾患を有さない健常成人17人33足を,立脚後期にToe Outで蹴り出しを行う群(以下,TO群)14人14足(男性:7人7足,女性7人7足,平均年齢:33.3±5.2歳)と,立脚後期にToe Outで蹴り出しを行わない群(以下,C群)19人19足(男性:12人12足,女性:7人7足,平均年齢:29.5±5.3歳)の2群とした。これら2群は,動的アライメントで分類し,対象者の裸足歩行をデジタルビデオカメラで撮影し,立脚後期での蹴り出し時の足部の状態で判断した。除外条件は膝伸展位での足関節背屈角度が5°以下,フットプリントより外反母趾,扁平足や凹足などのアライメントを呈する者とした。筋力の測定肢位は,端坐位で股関節と膝関節を90°屈曲位とし,母趾屈曲および母趾外転筋力をハンドヘルドダイナモメーター(マイクロFET2,日本メディック社製)を用いて測定した。母趾屈曲筋力は,足関節底背屈中間位と最大底屈位での2条件とし,母趾外転筋力が足関節底背屈中間位で測定した。対象者に方法を十分に習得させた後,3秒間の最大努力で2回測定し,平均値を体重で除した値を採用した。統計処理には,足部の動的アライメントによる比較を対応のないt検定を用いて行った。なお,有意水準は危険率5%未満とした。【結果】足関節底背屈中間位での母趾屈曲筋力は,TO群が0.08±0.03kgF/kg,C群が0.11±0.03kgF/kgであり,TO群が有意に低値を示した(p<0.05)。足関節底屈位での母趾屈曲筋力は,TO群が0.04±0.01kgF/kg,C群が0.06±0.02kgF/kgであり,TO群が有意に低値を示した(p<0.05)。母趾外転筋力はTO群が0.03±0.01kgF/kg,C群が0.04±0.02kgF/kgであり,2群間に差を認めなかった。【考察】足部の動的アライメント異常の原因は,局所や全身の問題など様々な要因がある。本研究の結果,TO群の母趾屈曲筋力は,足関節底背屈中間位と足関節底屈位の両条件において低値を示した。TO群では,デジタルビデオカメラで撮影した歩行において蹴り出し時の母趾伸展が少ないことが確認できた。歩行では,蹴り出し時に強制的に母趾が伸展されるため,母趾屈筋力が必要となる。Toe Outの蹴り出しでは,母趾の伸展角度が少なくなることから,母趾屈筋群の活動が低下することが予想される。すなわち,母趾屈筋群の筋力低下がある場合,Toe Outによる代償的な蹴り出しを行う可能性がある。また,TO群における長母趾屈筋や短母趾屈筋の筋力低下は,これを反映した結果であると考えられる。母趾外転筋の筋力は,動的アライメントによる差を認めなかった。これは,Toe outによる母趾外転筋の活動に与える影響が少ないことを示唆しているものと考えられた。本研究は,母趾のみを対象とした研究であり,足趾および足部の筋力や機能,脛骨の外捻角度や体幹・股関節機能など,動的アライメント異常を呈するその他の要因との関連性は不明である。今後,これらについても検討していく予定である。【理学療法学研究としての意義】立脚後期にToe Outでの蹴り出しを行っている例では,母趾機能が低下していた。すなわち,足部の動的アライメントの異常は,足部機能の低下が原因の一つとなっている可能性が示唆された。このことから,足部の動的アライメント異常に対する理学療法において,足部の局所的な評価や治療の必要性を示したものと考えられる。

著者

二木 亮 高山 正伸 阿部 千穂子 小西 将広 陳 維嘉 長嶺 隆二

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100284, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに】 人工股関節全置換術(以下、THA)後の股屈曲角度は術後日常生活活動(以下、ADL)動作との関連が強いとされている。そのため術前より術後屈曲角度を予測できれば、術後理学療法における可動域獲得の指標となるだけでなくADL動作指導の参考となる。THA後の股屈曲角度を予測した報告は少なく、改善率を用いて予測した報告は見当たらない。そこで本研究の目的はTHA後早期の股屈曲角度を改善率によって予測が可能であるか検討することである。【対象と方法】 対象は2009年6月から2012年10月までに当院で施行したTHA151例157股のうち、変形性股関節症以外でTHAとなった症例、後側方進入法以外のTHA、再置換術を行った症例を除外した初回THA71例71股とした。内約は年齢68.0±8.6歳、男性7股、女性64股であった。全例とも機種はJMM社製 Kyocera PerFix 910 Seriesであった。カップ設置角度の平均値は前方開角12.3±6.0度、外方開角43.2±6.0度であった。 後療法は術翌日より全荷重が許可され、疼痛に応じて自己他動または他動運動での関節可動域運動を開始した。評価項目は術前・術後3週の股屈曲角度とした。角度の計測は他動にて柄の長いゴニオメーターを使用し日本整形外科学会および日本リハビリテーション医学会の方法に準じて1度単位で測定した。改善率は術後3週角度/術前角度×100にて算出した。 統計学的検定は従属変数を改善率、独立変数は年齢、体重、術側術前角度、反対側術前角度としステップワイズ法により回帰分析を行った。有意水準は5%未満とした。【説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき、対象者には本研究の目的と内容を説明し同意を得た。【結果】 術前屈曲角度の平均値は術側89.1±16.8度、反対側104.2±19.3度、術後3週のそれは術側88.8±8.1度、改善率は103±20.2%と術後3週での屈曲角度は術前とほぼ同等まで改善していた。改善率は術前角度が良好であるほど低くなり、術前角度が不良であるほど高くなる傾向であった。ステップワイズ法による回帰分析の結果、改善率に影響を与える因子として術側術前角度が採用され回帰式にて表された。数式は[改善率=197.012-1.054×(術側術前角度)]、決定係数は0.77であった。【考察および結論】 THA後の股屈曲角度を予測した報告ではオシレーション角、カップの外方開角、前方開角、ネックの前捻角、ネック水平面からの角度によって人工関節自身の可動域を予測した吉峰らの報告が知られているが、臨床的には予測された人工関節自身の可動域と同等の可動域を獲得することが困難である。そのため軟部組織による影響を考慮した臨床的可動域の予測が必要であると考えられる。 THA後の臨床的屈曲可動域を予測する因子としては術側術前角度に加えて反対側角度を用いた報告も見られるが、改善率を用いた本研究では術側術前角度のみで予測が可能であった。また今回得られた回帰式は決定係数が0.77と当てはまりがよく、諸家らの報告と比べても優れた結果であった。THA後早期の股屈曲角度には術側術前角度が最も影響していたことから、術前はもちろんのこと保存期からの理学療法の関わりが術後の良好な可動域改善に重要であると思われる。 THA後の靴下着脱動作や爪切り動作の獲得はADLの向上において不可欠であると考えている。筆者らは靴下着脱動作を開排位にて獲得するためには屈曲85度以上もしくは屈曲+外旋110度以上が必要であると報告した。今回得られた回帰式を用いると術前屈曲70度であれば改善率が120%となり術後3週で屈曲86度に達すると予測され、開排位での靴下着脱動作の獲得が期待できる。一方で術前屈曲角度が70度未満である場合でもあらかじめ開排位以外の靴下着脱方法を選択して指導することも可能である。当院の退院時期は3~4週間が目安であるため本研究では術後評価日を3週と設定した。しかしTHA後の股屈曲可動域は術後1年まで改善が見込まれるとの報告もあり、術後3週で動作を獲得できていない症例であっても術後1年までに可動域改善による動作獲得は可能であると考えられる。そのため今後は長期成績について改善率から予測可能であるか検討していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果から改善率はTHA術後早期の股関節屈曲可動域の予測に有用であることが明らかとなった。今後は長期的な検討が必要である。

著者

若林 由羽 荒井 朗 宇津木 笑香 篠崎 陽一 白井 貴之 竹内 良太 平林 克仁 真壁 理沙 新谷 益巳

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C-49_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに、目的】日本人のストレスについて国民生活基礎調査(厚生労働省2016年)では、国民(12歳以上)の47.7%の人が日常生活でストレスを感じていると報告されている。ストレスは蓄積されることで生体防御機構である内分泌系、免疫系、自律神経系のバランスが崩れ、ストレス性疾患を発症する可能性がある。そこで、このストレスを軽減する試みの1つとして運動によるストレス軽減効果の検証が進められている。本研究では、ストレス軽減効果を目的とした運動処方において、運動習慣形成因子に着目し、この因子が運動強度の決定に影響を及ぼすか検証を行った。 【方法】A大学健常男子学生6名を被験者とし、厚生労働省の基準に基づき運動習慣の有無によって2群(運動習慣群3名・非運動習慣群3名)に設定した。運動強度は、6分間運動負荷試験を実施し、Astrand-Ryhmingノモグラム変法を用いて推定VO2max算出した。被験者には中3日空けた2日間を設定し、推定VO2max40%(1日目)と推定VO2max70%(2日目)の運動強度で自転車エルゴメータを使用した20分間の定負荷運動を実施した。この定負荷運動によってストレス軽減効果が得られているかを判定する指標には、POMS2(Profile of Mood States Second Edition)日本語版(以下:POMS2)を用いた。POMS2は「AH-怒り・敵意」「CB-混乱・当惑」「DD-抑うつ・落ち込み」「FI-疲労・無気力」「TA-緊張・不安」「VA-活気・活力」「F-友好」の7尺度とネガティブな気分状態を総合的に表す「TMD-総合的気分状態」から被験者の気分状態を評価することができる。また、統計はSPSS(.Ver22)を用いて「運動習慣群」と「非運動習慣群」の2群間の比較においてt検定を使用した。各群の運動強度別の比較及び運動強度別の運動前後の比較においてrepeated measuer ANOVAを使用した。 【結果】「運動習慣群」と「非運動習慣群」の2群間の比較においてPOMS2の結果に有意差は認められなかった。「運動習慣群」では推定VO2max40%の運動前後でTAに有意差を認め、運動後に減少した。「非運動習慣群」では、推定VO2max40%と推定VO2max70%の運動後を比較したところ、VA、TMDに有意差を認め、VAは推定VO2max40%の運動で高値を示し、TMDは推定VO2max70%の運動で高値を示した。また、推定VO2max70%の運動前後のVAで有意差を認め、運動後で減少した。その他の統計結果からは運動習慣形成因子が運動強度別のストレス軽減効果に影響を及ぼすことを示唆する結果は得られなかった。 【結論】「運動習慣群」と「非運動習慣群」は双方とも推定VO2max40%の運動の方が、ストレス軽減効果が大きく、運動習慣形成因子が運動強度別のストレス軽減効果に影響を及ぼす可能性は低いことが示唆された。このことから、新たに運動習慣の有無ではなく個人の身体的能力因子が運動強度別のストレス軽減効果に影響を及ぼす可能性が考えられた。 【倫理的配慮,説明と同意】本研究は群馬医療福祉大学の倫理委員会の承認を得て行なわれた(承認番号 16B-10)。被験者には、研究内容を口頭と書面にて十分に説明をし、同意書に同意を得た上で実施した。

著者

坂上 昇 片山 訓博

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0669, 2006 (Released:2006-04-29)

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【目的】 ゴム素材のバンドやチューブは,スポーツや整形外科領域の理学療法におけるレジスタンス・トレーニングに,また近年では高齢者の転倒予防を目的としたトレーニングにも用いられている.バンドやチューブの抵抗力は販売メーカーから提示されており,対象者への適応に際しての指標としている.しかし,この値は実際の人体の関節運動に適用して算出されたものではない。 そこで本研究は,Thera-BandのExercise Bands(以下 Ex-Bands)を用いて,膝関節伸展運動時に発揮される抵抗力を定量化することを目的とした.【方法】 対象は,健常成人35名(男性19名,女性16名),平均年齢21.0±2.3歳とした.被験者には,研究の目的と方法を十分に説明し,参加に対する同意を得た. Ex-Bandsは,THIN(黄),MEDIUM(赤),HEAVY(緑),EXTRA HEAVY(青),SPECIAL HEAVY(黒),SUPER HEAVY(銀)の6種類とした.Ex-Bandsの抵抗力の測定には,アニマ社製徒手筋力測定器μTas MF-01を使用した.測定肢位は,治療用ベッドの端に腰掛けた端座位とした.筋力計のセンサーユニットを足関節の直上の下腿前面に取り付けた.Ex-Bandsの長さは折り返した状態の一辺が30cmとし,留め金にて固定した.環状となったEx-Bandsを治療用ベッドの支柱に通し,筋力計のセンサーユニット上を通した.測定は,下垂位より30°,45°膝関節伸展位の2条件とし,それぞれの関節角度を保持させた際の筋力計の値を読み取った.各条件の測定は2回実施し,平均値を測定値として採用した.【結果】 各Ex-Bandsの30°と45°の抵抗力は,黄が4.2±0.3kgfと4.7±0.3kgf,赤が4.6±0.3kgfと5.1±0.4kgf,緑が5.7±0.4kgfと6.3±0.4kgf,青が6.7±0.4kgfと7.4±0.5kgf,黒が7.6±0.5kgfと8.5±0.5kgf,銀が11.3±0.6kgfと12.8±0.7 kgfであった.また,各Ex-Bandsの30°と45°の抵抗力を男女別に検討した結果,両群の測定値間に統計学的有意差は認められなかった.【考察】 本研究は,Ex-Bandsの膝関節伸展運動時に発揮される抵抗力を筋力計を用いて定量化した.測定された抵抗力は,販売メーカーから提示される値とは当然ながら異なった.本研究によって得られた値は,レジスタンス・トレーニングにおける抵抗力の指標を提示でき,各々の対象者のために使用するEx-Bandsの適切な選択につながると考える。また,男女間の測定値に有意差が認められなかったことは,個人の最大筋力やレーバーアーム長の影響を受けることがないことを示唆していると考えられ,簡便な筋力測定の指標として活用できる可能性も考えられる.

著者

高橋 美沙 渡邊 裕之 嘉治 一樹 津村 一美 橋本 昌美 高平 尚伸

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48102030, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】肩関節の安定性には,inner musclesである腱板とouter musclesである浅層筋群との力のバランスが重要であり,このバランスが破綻すると肩関節の不安定性を生じさせ,肩峰下インピンジメント症候群などの種々の障害を引き起こす(筒井ら,1992).特に,棘上筋は上腕骨頭を求心位に保つ機能を有しており,動揺性肩関節患者では棘上筋が正常な機能を果たしていないことが報告されている(河野,1986).したがって,棘上筋を強化すること(棘上筋トレーニング)は肩関節安定性の向上を目的とした肩関節障害予防として重要である.従来,棘上筋トレーニングの効果判定法として肩甲骨面挙上筋力測定が行われてきた.しかし,肩甲骨面挙上筋力測定は三角筋の影響を受けやすく,棘上筋単独で筋力を評価することは困難である(Reinold et al,2007).一方,超音波画像診断装置を用いた筋厚測定は技術的に簡便かつ非侵襲性であるため棘上筋トレーニングを評価する方法として着目されている(二木ら,2001).棘上筋筋厚はMRIで測定された棘上筋断面積と相関することが報告されている(Yi et al,2012).また,我々が事前に実施した実験の未報告データにおいて,棘上筋筋厚と筋活動との相関が認められ,筋厚測定によって筋活動を推定することが可能である.棘上筋トレーニングの実施効果を縦断的に検討した報告は少なく,棘上筋トレーニングの効果については不明な点が多い.本研究の目的は,超音波画像診断装置を用いて棘上筋筋厚を測定することにより,棘上筋トレーニングが棘上筋筋活動に及ぼす影響について検討することである.【方法】対象は健常成人男性9 名の18 肩とした.肩関節疾患および外傷の既往歴,肩関節に疼痛を有する者は対象から除外した.棘上筋トレーニングの方法は,イエローセラバンド(2kg負荷)を使用し,肩関節外旋位での肩甲骨面挙上0°〜30°までの反復運動とした.回数は20 回× 3 セットとした.棘上筋筋厚は超音波画像診断装置(ProSound,SSD-4000,ALOKA)を使用して測定された.超音波画像の撮像位置は,肩甲棘長を100%とし,肩甲棘基部から10%,50%の部位に15MHzのリニアプローブを肩甲棘に対して垂直にあてた.筋厚は,棘上筋浅層筋膜と深層筋膜との間の距離とした.試行動作は,肩関節外旋位での肩甲骨面挙上30°の肢位にて,他動保持時,セラバンド2kg負荷時,最大等尺性収縮時の3 条件とした.実験手順を以下に示す.トレーニング開始前に棘上筋筋厚を測定しベースライン値とした.その後,対象者は棘上筋トレーニングを週に5 回の頻度で6 週間実施した.トレーニング終了後,再度棘上筋筋厚を測定した.統計学的解析として,各条件における棘上筋筋厚をWilcoxonの符号付順位和検定を用いてトレーニング前後で比較した.【倫理的配慮、説明と同意】本研究は北里大学医療衛生学部研究倫理審査委員会の承認を得て実施された(承認番号:2012-014).本研究実施に際し,対象者に研究内容に関して説明し,書面にて同意を得た.【結果】肩甲棘長の10%部位での棘上筋筋厚は他動保持時(介入前0.28 ± 0.16cm,介入後0.41 ± 0.14cm)およびセラバンド2kg 負荷時(介入前0.61 ± 0.26cm,介入後0.80 ± 0.22cm)の条件においてトレーニング後に有意に増加した(p < 0.05).50% 部位での棘上筋筋厚は他動保持時(介入前1.76 ± 0.19cm,介入後1.89 ± 0.12cm)の条件においてトレーニング後に有意に増加した(p < 0.05).【考察】肩甲棘長の10%および50%の部位における棘上筋筋厚は,6 週間の棘上筋トレーニング後の他動保持時,セラバンド2kg負荷時において増加した.Yiらは,棘上筋筋厚と筋断面積が相関することを報告している.また,我々が実施した実験の未報告のデータによると,棘上筋筋厚と筋活動との間に相関が認められたことから,筋厚の増加は筋活動の増加を反映している可能性がある.したがって,6 週間の棘上筋トレーニングは筋活動を増加させる可能性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】6 週間の棘上筋トレーニングは棘上筋筋厚を増加させた.したがって,本研究で実施した棘上筋トレーニングは肩関節障害予防を目的とした棘上筋強化法として有用である可能性がある.また,超音波画像診断装置を用いた棘上筋筋厚測定は,棘上筋筋活動を非侵襲的に評価でき,棘上筋トレーニングの効果判定法として有用である可能性が示唆された.

著者

山崎 重人

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.35, 2003 (Released:2004-03-19)

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【目的】筋力強化においては、主動作筋を主として強化されることが一般的であるが、筋力発揮には主動作筋がより筋力を効率よく発揮するために固定筋の作用も重要である。そこで今回、筋力強化において、主動作筋だけでなく、固定筋を同時に強化することが関節可動域にどのような影響を及ぼすのかについて検討を行った。【対象】2002年4月現在、当院に通院中の患者で、研究の趣旨に同意が得られた肩に既往がない男性15名、15肩とした。【方法】対象を平均年齢、BMIで同程度に分類し、筋力強化方法で、A群:固定筋と主動作筋の強化群、B群:主動作筋のみの強化群、C群:固定筋のみの強化群の3群に分類した。運動は肩関節90°外転、主動作筋は三角筋(中部線維)、棘上筋、固定筋は僧帽筋(上部線維)と前鋸筋である。筋力強化期間は、8週間。週3回以上の頻度とした。筋力強化前の肩甲棘と上腕角(S-H角)と8週間後のS-H角を分度器で角度測定し、肩甲上腕関節のみの可動域で3群を比較した。ただし患者の同意を得るために、今回X線フィルムでの解析ではなく、リハビリ室で、上半身裸体状態、デジタルカメラ使用での、背面より撮影したフィルムの解析とした。統計処理として、独立した3群の差は、Bartlett testで検定、その後、一元配置分散分析法を用いて、危険率5%で検定した。【結果】筋力強化前のS-H角の平均値は122.2±3.5°であった。筋力強化後のA群(5例)のS-H角の平均値;131±2°。B群(5例)のS-H角の平均値;120±7.2°。C群(5例)のS-H角の平均値;123±4.1°であった。Bartlett testでは、3群の分散は等しく、一元配置分散分析法を用いた。結果、3群間で差を認めたため(p<0.05)、多重比較検定(Fisher's PLSD)により更なる検定を実施し、A群とB群間、A群とC群間において、有意差を認めた(p<0.05)。B群とC群間では有意差を認めなかった。【考察】今回の結果から、A群が、肩関節90°外転運動での肩甲上腕関節の可動域改善に3群間で最も効果を認めた。従って、主動作筋のみならず、固定筋の強化も同時に行うことで、筋力だけでなく可動域改善にもつながることが示唆された。

著者

井上 佳和 宮本 謙三 宅間 豊 宮本 祥子 竹林 秀晃 岡部 孝生

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.55, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】 長年,健康づくりのための運動指針の中で奨励される運動は有酸素性トレーニングであったが,ここ数年,レジスタンストレーニングとの併用が奨励されるようになった。それぞれのトレーニングの方法論や効果についての報告は多い。しかしエネルギー供給系の異なる2種の運動を併用した際のトレーニング効果についての報告は少なく,明確な知見は得られていない。そこで本研究では有酸素性トレーニング単独実施時とレジスタンストレーニングを併用して実施した際のトレーニング効果について検討を行なった。【対象と方法】 対象は運動習慣を持たない成人男性17名とした。この対象者を有酸素性トレーニングのみを実施する群(AT群),レジスタンストレーニングを併用して実施する群(ART群),トレーニングを実施しない群(C群)に分けAT群とART群に対しては週3回,5週間のトレーニングを実施した。内容は有酸素性トレーニングとして50%V(dot)O2max負荷量での自転車エルゴメーター駆動20分,レジスタンストレーニングとして100deg/secの等速性膝伸展運動30回であった。測定項目はPeak V(dot)O2,膝伸展筋力の2項目とし,各群のトレーニング前後の値をt検定にかけることでトレーニングによる効果を判定した。有意水準は5%とした。【結果】 AT群では2項目共に増加したが,有意な増加が認められたのは膝伸展筋力のみであった。ART群ではPeak V(dot)O2,膝伸展筋力共に有意な増加が認められた。C群では,すべてに有意差が認められなかった。【考察】 レジスタンストレーニングによるPeak V(dot)O2の増加は,筋の酸素利用能力の改善に起因すると考えられた。筋の酸素利用能力の改善は,酸素拡散能力と酸素消費能力により規定されるがART群では有酸素性トレーニングによる筋毛細血管の発達が酸素拡散能力を向上させ,レジスタンストレーニングによる速筋内でのFOGへのサブタイプの移行が,ミトコンドリア量と酸化酵素活性を高め,酸素消費能力を向上させたと推察された。今回の結果をふまえると,有酸素的作業能の代表的指標であるPeak V(dot)O2を増加させるためには,有酸素性トレーニングのみならず,レジスタンストレーニングを併せて実施する方が,より大きな効果が期待できる可能性が示唆された。膝伸展筋力については,対象を日常運動習慣を持たない一般成人とした場合,自転車駆動などの運動によっても改善を認めることが明らかとなった。しかしペダル負荷量から考えると,活動が高まる筋線維は遅筋が中心になると考えられることから,速筋線維の活動を高めるレジスタンス運動を加えることで,バランスのとれた筋機能への刺激となり得ると考えられた。

著者

石川 博隆 泉田 瑞希 山本 凜太郎 櫻屋 透真 江村 健児 荒川 高光

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A-85, 2021 (Released:2021-12-24)

著者

来住野 麻美 鈴川 仁人 中田 周兵 青山 真希子

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.47 Suppl. No.1 (第54回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H-31_2, 2020 (Released:2021-03-31)

著者

大山 祐輝

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A-105, 2021 (Released:2021-12-24)

著者

本間 佑介 平石 武士

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1313, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】成長期のスポーツ選手では,その身体特性より外傷・障害発生が問題となっている。本研究の目的は,成長期の中学生軟式野球選手に,疼痛についてアンケート調査を実施しその特徴を明らかとすることである。【方法】2015年1月に,T市中体連軟式野球部所属の19チーム(55名)に自己記入形式でアンケート調査を行った。アンケート内容は学年,ポジション,野球歴,既往歴・現病歴,過去,現在の肘・肩・膝関節疼痛の有無,1週間の練習日数(以下練習日数),1週間の練習時間(以下練習時間)の合計とした。過去,現在に肘・肩・膝関節の疼痛(以下,肘痛,肩痛,膝痛)を有する者を疼痛経験あり群,疼痛を有さない者を疼痛経験なし群とし,野球歴,練習日数・練習時間の合計の群間比較を対応のないT検定を用い分析した。解析はDr.SPSSIIfor windowsを用い,有意水準は5%とした。【結果】全回答者数55名(回収率100%)中,有効回答者数は54名(回収率98%)であった。内訳は2年生49名,1年生5名であった。ポジションは,投手13名(24%),投手と複数ポジション兼務20名(38%)であった。肘痛経験者は34名(63%)で現在「疼痛あり」と回答した選手は7名(13%)であった。肩痛経験者は28名(52%)で現在「疼痛あり」と回答した選手は7名(13%)であった。膝痛経験者は28名(52%)で現在「疼痛あり」と回答した選手は8名(15%)であった。肘・肩・膝痛経験あり・なし群の野球歴の平均値は(肘痛経験あり/なし:肩痛経験あり/なし:膝痛経験あり/なし)5.2±1.8年/5.3±1.9年:4.8±2.1年/5.7±1.4年:4.9±1.8年/5.7±1.8年で,肩痛経験に有意な差を認めた。練習日数の合計の平均値は6.4±0.6日/6.2±0.8日:6.3±0.6日/6.3±0.7日:6.3±0.8日/6.3±0.5日で,各群間で有意な差を認めなかった。練習時間の合計の平均値は18.2±5.9時間/16.3±6.3時間:18.7±6.5時間/16.3±5.4時間:17.8±7.2時間/17.2±4.5時間で,膝痛経験に有意な差を認めた。【結論】今回,肘・肩・膝関節の疼痛経験を有する者が半数以上であった。成長期の骨端は力学的にも脆弱で,疼痛が成長期特有の障害発生に起因することから,集団講習会等で障害予防の啓発が必要と考える。野球歴は肩痛経験あり群で有意に短く,その他の疼痛経験あり群において有意ではないが短かった。このような野球経験の不足により,疼痛経験あり群の投球動作が未熟な可能性が考えられる。また,対象者の過半数が投手や投手と複数ポジション兼務の選手であり投球過多が予想される。ゆえに,投球動作の未熟さと年間投球数等の量的因子が疼痛発生に関係すると考える。練習時間は膝痛経験あり群で有意に長く,その他の疼痛経験あり群において有意ではないが長かった。古賀(2007)らは成長期のスポーツ障害は膝関節を中心に下肢に多いと報告している。成長期では膝関節障害が発生し易いことから,練習量の過多が膝痛に起因している可能性が考えられる。

著者

芦田 雪 檜森 弘一 舘林 大介 山田 遼太郎 小笠原 理紀 山田 崇史

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.I-95_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに、目的】伸張性収縮(Ecc)は他の収縮様式に比べ,効果的に筋肥大を誘引すると考えられている.ただし,その根拠となる報告の多くは,ヒトの随意運動を対象としており,収縮様式の違いによる運動単位の動員パターンの差異が,筋肥大効果に影響を及ぼす可能性を否定できない.一方,実験動物の骨格筋では,最大上刺激の神経-筋電気刺激(ES)を負荷することで,すべての筋線維が動員される.さらにESでは,刺激頻度により負荷量を調節することが可能である.そこで本研究では,刺激頻度の異なるESを用いて,収縮様式の違いが筋肥大効果に及ぼす影響を詳細に検討することを目的とした.【方法】Wistar系雄性ラットを等尺性収縮(Iso)群とEcc群に分け,さらにそれらを刺激頻度10 Hz(Iso-10,Ecc-10),30 Hz(Iso-30,Ecc-30),100 Hz(Iso-100,Ecc-100)の計6群に分けた.実験1では,ESトレーニングが筋量に及ぼす影響を検討するために,各群(n=5)のラット左後肢の下腿三頭筋に表面電極を貼付し,ES(2 s on/4 s off,5回×4セット)を2日に1回,3週間負荷した.なお,Iso群は足関節底背屈0°で,Ecc群は足関節を20°/sで背屈させながらESを負荷した.右後肢は,非ES側とした.実験2では,単回のESが筋タンパク質合成経路である mTORC1系に及ぼす影響を検討するために,各群(n=6)に実験1と同じ刺激条件のESを1回のみ負荷した.その6時間後に腓腹筋を採取し,mTORC1系の構成体であるp70S6KおよびrpS6のリン酸化レベルを測定した.【結果】すべての刺激頻度において,ESによる発揮トルク及び力積はIso群に比べEcc群で高値を示した.体重で補正した腓腹筋の筋重量(MW/BW)は,Ecc-30,Iso-100,Ecc-100群において,非ES側と比較しES側で増大するとともに,Ecc-30およびIso-100群に比べEcc-100群で高値を示した.p70S6Kのリン酸化レベルは,30 Hzおよび100 Hzの刺激頻度において,Iso群と比較しEcc群で高値を示した.また,全ての個体における発揮トルク及び力積と,MW/BWの変化率,p70S6KおよびrpS6のリン酸化レベルとの間には高い相関関係が認められた.【考察】本研究の結果,EccはIsoに比べ,筋に対して強い物理的ストレスが負荷されるため,タンパク合成経路であるmTORC1系がより活性化し,高い筋肥大効果が得られることが示された.また,この考えは,刺激頻度を変化させ,負荷強度の異なる群を複数設けたことにより,より明白に示された.【結論】筋肥大効果は,収縮様式の違いではなく,筋への物理的な負荷強度および負荷量により規定される.【倫理的配慮,説明と同意】本研究におけるすべての実験は,札幌医科大学動物実験委員会の承認を受け(承認番号:15-083)施設が定める規則に則り遂行した.

著者

八瀬河 裕美 大江 直美 小田 実

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P3009, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】症状としての肩こりは、日常において頻度の高い訴えの一つであるが、その病態は未だ解明されておらず、科学的指標も確立されていない.総じて自覚症状の表現方法に基づいて定義され、他覚症状の有無は問題とされていない.我々は、僧帽筋上部線維・肩甲挙筋の循環動態を評価する目的で近赤外分光法(near-infrared spectroscopy : NIRS)を用いていくつかの知見を得たので報告する.【方法】対象は外呼吸器に問題がなく、肩関節疾患の既往のない者20名(男性13名、女性7名、平均年齢27.3±4.1歳)とした.肩こり群の判定は圧痛所見の有無に関わらず自覚症状のある者とし、肩こりなし群は圧痛所見がなく自覚症状のない者とした.肩こり群は9名、肩こりなし群は11名であった.方法は、レーザー組織血液酸素モニターOMEGA MONITOR BOM-L1TRW(オメガウェーヴ株式会社、東京都)を用い、C7棘突起と肩峰を結ぶ上角内側縁から中枢よりに送受光部一体型プローブを当て、OPSITE FLEXIFIXで固定した.全対象者に研究の趣旨を説明し、同意を得た上で実験を行った.1分間の安静坐位の後、両手に2kgのダンベルを把持した1分間肩甲骨最大挙上運動と3分間の安静を交互に3回繰り返した.評価項目は1回目と2回目のStO2の回復時間(StO2が運動終了時点から回復期における最大時点までの1/2回復に要する時間:以下Tr1、Tr2)とした.統計学的検討は、2群間の対応のない比較にはMann-WhitneyのU検定、対応のある比較にはWilcoxonの符号付き順位検定を用、危険率が0.05未満を有意差ありと判定した.【結果】Tr1は肩こり群:17.1±5.5秒、肩こりなし群:10.5±2.8秒であり、肩こり群のほうが有意に延長した(p<0.05).Tr2は肩こり群:14.1±4.7秒、肩こりなし群:11.2±3.3秒で差はなかった.また、肩こり群においてはTr2が有意に短縮していた(p<0.05).しかし、肩こりなし群はTr1とTr2の間に有意差は認められなかった.【考察】肩こり群にTrの延長が認められ、諸家の報告を支持する結果となった.高桑らは、Trは筋内毛細血管密度の増加、ミオグロビン濃度の増加、ミトコンドリアの大きさ・数の増加,酸化酵素活性、酸素運搬能力などを総合的に反映し、筋の有酸素能力を反映している.Trの延長は筋の有酸素能力が低下した状態であると報告している.坂井らは、肩こり患者の深部組織は健常者のそれと比較して虚血状態にあると報告している肩こり群ではTr2が短縮した.等張性運動は、α運動ニューロンを発火させ、Ia群線維の発火を中止させる.Ia群線維の抑制は、γ-loopによりγ線維の発火を抑え、リラクゼーション効果を生んだと考えられた.運動による熱産生は血流量を増加させ、Trの短縮として現れたと考えられた.今後、年齢・罹患歴・運動習慣などを考慮した更なる検討が必要である.

著者

長谷川 大祐 坂口 顕 山田 哲 日高 正巳 川口 浩太郎

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Fb0796, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 理学療法士が、整形外科疾患やその他外科手術後の症例を担当することは非常に多い。術後に生じる術創部周辺の「硬い浮腫」は、疼痛の遷延や関節可動域制限の原因となることが多い。一方、微弱電流刺激(MCR)は、生体に1mA以下の微弱な電流を流す電気刺激療法である。近年、急性外傷後の疼痛軽減効果、腫脹軽減効果や組織修復促進を目的に、主にスポーツ現場などで使用されている。同様に外科的処置によって生ずる術創も、その部位に組織の損傷が起きており、MCRが効果を発揮できる病態であると考える。MCRがこのような術創部周囲の腫脹を軽減できれば、その後の修復過程を促進することができるのではないかと考える。そこで本実験では、創部硬度の観点から検証するとともに、MCRによって、創部がどのように変化するかを検証することを目的とした。【方法】 Wistar系雌性ラット(8匹、6週齢)を無作為にControl群、Sham群、MCR群に分けた。Sham群、MCR群は背側を剃毛し、背側皮膚をメスにて2cmの長さに縦切開し、6針縫合した。翌日より、Control群、Sham群は、1日1回の麻酔のみを行った。MCR群は麻酔下にて、1日20分のMCRを行った。刺激は、交流電流を、刺激強度を500μA、周波数0.3Hzに設定し、電極配置は、創傷中央から左右に配置した。実験期間は10日間とし、毎日行った。創部の硬度は介入5日目より10日目まで測定した。創部硬度の測定方法は、歪みゲージ(協和電業社製、LTS-1KA)と、デジタルノギスを用いて、創部に対する圧迫力と創部の厚さを測定することで算出した。算出方法は、創部圧迫力と創部の厚さから回帰直線y=‐ax+bの関数式を導き出し、その傾き(回帰係数a)をもって創部硬度とした。創部硬度の群間比較は統計解析ソフト(PASW Ver.18.0)を用い、Kruskal-Wallis検定にての一元配置分散分析(ANOVA)を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 兵庫医療大学動物実験委員会の承認(承認番号2010-18-1)を得て行った。【結果】 創部硬度では,Control群は5日目から10日目まで変化がなかった。一方、Sham群とMCR群は5日目の硬度ならびに厚さが増加していた。これら2群については、それぞれの日数では統計学的な有意差は認められなかったものの、日数によって硬度が変化する様式が異なる傾向を示した。Sham群は5日目に一度硬度が上昇した後、10日目には硬度が低下する傾向を示した。一方MCR群では、5日目よりも10日目の方が、硬度が上昇する傾向を示した。【考察】 術後創部周囲の「硬い浮腫」は、炎症反応後の組織修復期に、ヒアルロン酸等のムコ多糖類が増加することに由来するといわれている。これらのムコ多糖類は、保水性に優れることから、水分を吸収し、そのため術創部の周囲に「硬い浮腫」が生じる。本研究においても、創を作成したSham群、MCR群の組織修復期にあたる5日目以降において、Control群に比べて硬度が上昇し、「硬い浮腫」が存在していた。介入5日目の回帰係数はMCR群よりもSham群が高値を示していることから創部硬度はSham群が高い傾向にあると考えられる。介入10日目の回帰係数はMCR群が高値を示す傾向となり、創部硬度がMCR群とSham群で逆転した。結果からMCR群は他群と比較して創部硬度増加率が高い。この理由として、組織修復には多くの過程がオーバーラップしていることを考慮しなければならない。ムコ多糖類の合成が落ち着いた後には、線維芽細胞分泌が上昇する。これによりMCR群では、5日目のムコ多糖類や水分の蓄積が抑えられ、10日目ではコラーゲン線維が増加したことで、Sham群とは異なる組織硬度の変化を呈したのではないかと考える。坂口らは、足関節周囲の術後早期からMCRを使用することで、足部周囲の腫脹軽減や足関節関節可動域制限の進行抑制に対して、効果があると報告している。本実験結果から得られる仮説として、MCRの早期からの使用は炎症反応と修復過程が早められ「硬い浮腫」を軽減するとともに、線維芽細胞の増殖過程が早期に起こす可能性を示唆するものである。今後、それぞれの組織回復期に準じた検証と、組織学的あるいは生化学的な検証が必要であるとともに、長期的な検証が必要である。【理学療法学研究としての意義】 本研究は、例数も少ないため、この結果を持って、MCRの効果を絶対的に論じることはできない。しかしながら、MCRを術後早期から使用することにより、「硬い浮腫」軽減に対して何らかの影響を及ぼすことが考えられる。これは組織修復の進行速度に対して影響を及ぼしている可能性が示唆され、術後早期の理学療法を行う時の、創部そのものへのアプローチを考えるきっかけとして意義あるものである。

著者

酒井 潤也 森中 義広 日野 工 廣戸 優尊

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.BbPI1179, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】脳卒中片麻痺者の歩行における特異的変形の一つに反張膝が挙げられる。反張膝の誘発原因の一つに、下腿三頭筋の高緊張による尖足にて下腿後方倒れを引き起こし、反張膝へと移行する高緊張型(尖足性)反張膝。もう一つは、下肢全体の低緊張にて立脚期の膝折れやスナッピング膝の歩行不安定、その恐怖感を解消するためロッキング歩行を意図的に行い反張膝に移行する低緊張型反張膝で、どちらも膝関節ロッキングによる長年の歩行継続で重症化、歩行困難へと陥る変形である。一般的な反張膝の予防・解決法として、短下肢装具による背屈位矯正で立脚期の下腿前倒しを強制的に行い、膝関節の屈曲モーメントを発生させる手段が多用される。我々は逆に足関節を過度に矯正せず底屈位でheel補高を行い、床面に対するSVA(Shank to Vertical Angle:下腿前傾角)を整え、立脚期に閉じた力学的連鎖(CKC:Closed Kinetic Chain)を形成する手法にて、歩行の推進力を損なわせず反張膝変形の進行・重症化予防を両立。今回、様々な片麻痺反張膝に対する本下肢装具療法の有効性を検証した。【対象】Case1.女性50歳、平成5年脳動静脈奇形Ope(左片麻痺)、下肢Br.stage4、SHB(背屈2度)装着。筋緊張軽度亢進、内反尖足と元々の膝関節ルーズニングにて反張膝を来たす。反張膝角度6度。Case2.男性78歳、平成1年脳梗塞発症(左片麻痺)、下肢Br.stage3、SHB(底背屈0度)装着。痙性麻痺の伸筋優位型、尖足による立脚期の膝ロッキング出現。日常の歩行量も多く、体重も重いため放置すれば重症化し歩行困難に陥る症例。反張膝10度。Case3.男性80歳、昭和55年脳出血(左片麻痺)、Br.stage3、SLB装着。筋緊張非常に亢進、強度尖足・ロッキング歩行を続けたことで強度反張膝変形を来たす。本下肢装具療法介入前に何度もSLB破損。反張膝30度。Case4.女性75歳、昭和63年脳梗塞発症(左片麻痺)、Br.stage4、低筋緊張にて膝の不安定性解消のため意図的なロッキング歩行、次第に反張膝が強くなった。反張膝25度。【説明による同意】報告する患者、家族には本下肢装具療法に対する費用と歩行訓練内容、歩行量、転倒リスク、訓練期間、撮影、学会発表など説明し同意を得ている。【方法】上述4症例に対し、反張膝変形の進行・重症化予防と歩行能力向上の目的で、足関節と膝関節の同時制御が可能なC.C.AD継手付P.KAFOを処方。評価項目は発症から本下肢装具療法介入までの期間、10m歩行スピード、歩数、重複歩距離の比較。また立脚期の膝過伸展(反張膝)角度の比較と反張膝の進行予防度合いを評価した。【結果】Case1.発症から9年経過し当院外来受診。P.KAFO Set up(足継手底屈3度後方制限、膝継手屈曲5度伸展制限)、患側heel1cm補高。10m歩行9秒→5秒、歩数24歩→14歩、重複歩距離83cm→143cm、立脚期の反張膝角度6度→0度。処方後6年経過の現在、他院の外来リハ通院中。反張膝変形は増悪なし、歩行レベルは維持出来ている。Case2.発症1年6ヶ月経過し外来受診。P.KAFO(足継手底屈2度後方制限、膝継手屈曲5度伸展制限)、患側heel1cm補高、健側補高1cm。10m歩行108秒→7秒、50歩→12歩、重複歩40 cm→166cm、反張膝角度10度→0度。処方後18年経過、反張膝は増悪なし、歩行レベル維持。Case3.発症15年、当院受診。P.KAFO(足継手なし底屈5度固定、膝継手屈曲10度伸展制限)、患側heel2cm補高、健側補高2.5 cm。10m30秒→20秒、34歩→24歩、重複歩59 cm→83cm、反張膝30度→0度。処方後7年経過、反張膝は増悪なし、歩行レベル維持。Case4.発症1年、当院入院。P.KAFO(足底屈5度後方制限、膝屈曲10度伸展制限)、患側heel2cm補高、健側補高2.5 cm。10m34秒→22秒、29歩→22歩、重複歩69 cm→90cm、反張膝30度→0度。処方後11年間は反張膝増悪なく歩行レベルは維持していたが、脳梗塞再発により歩行不能となった。【考察】反張膝変形の本矯正装具に求められる方法は、1.過度な背屈矯正をしない(下腿三頭筋の過度なストレッチを防ぎ、疼痛軽減や装具との反発を解消)、2.底屈位の足関節を床面から垂直に立ち上げる麻痺側heel補高(下腿後方倒れ防止)、3.麻痺側heel補高に合わせた健側補高(骨盤の左右差を調整、麻痺側振り出しスペースの確保)、4.膝継手を使用し適度な伸展位(屈曲位)制御で膝関節の保護を行う。ことが有効と考える。【理学療法学研究としての意義】反張膝に対する膝関節の制御には、足底からのSVAを整えた膝関節を中心としたCKCの形成原理に基づき装具処方を再考すべきである。

著者

増井 正清

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ge0079, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 リハビリテーション(以下リハ)部門の管理手法については様々な報告があるが、QC(Quality Control:品質管理)手法を用いた業務管理はあまり報告されていない。そこで、主に製造業等の業務を管理・改善する際に用いられるQC手法は、リハ業務管理に活用できるのかを検討し、若干の知見を得たので報告する。DPC(包括医療制度)で算定している医療機関でもリハは出来高制なので、いかに無駄を省きリハ実施単位数を増やせるかが収益向上につながる。そこで、今回はQC手法を用いて無駄の原因を洗い出し対策を講じ、業務管理を行った。【方法】 当院リハ室職員における業務内訳は、治療時間、会議、カルテ記載、移動時間等である。なお電子カルテ入力の効率化については前年度に取り組み、すでに改善されている。会議やカンファレンスについては他部門との調整が必要なので、リハ室だけで取り組めるのは移動時間削減のみである。そこでQC手法のひとつである特性要因図により、業務において移動の無駄が生じる要因の解析を行った。そしてパレート図により問題の重要さを順位付け、それぞれに対策を立案し実施した。なお、現状の把握には、今回独自に作成した移動時間調査表を用い、業務におけるすべての移動時間をストップウォッチで測定し移動時間、移動場所、コメントなどを詳細に記録した。対象は当院リハ室職員12名(理学療法士7名、作業療法士3名、言語聴覚士2名)とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者に本研究の趣旨を説明し同意を得て、各データの個人識別ができないよう移動時間調査表は無記名で実施した。【結果】 当院では、リハ患者送迎はすべてリハ室職員が行っている。リハ業務における移動時間は、『次の患者がいる病棟への移動時間』、『病室とリハビリ室間の送迎時間』、『車椅子や歩行器などを取りに行き準備する時間』、『嚥下練習用の紙コップなどを、配置してあるナースステーションまで取りに行き病室へ運ぶ時間』などであった。対策は『同じ病棟、近い病棟の患者を続けて治療する』『病棟ADLを重視し、病棟リハ実施割合を高める』『嚥下練習用の紙コップなどをすべてのナースステーションに配置する』であった。なお、リハ実施場所の変更に当たっては病棟ADLを重視して取り組むことを説明し、患者の同意を得て行った。対策実施後は、移動時間は約50分から約37分と約26%削減でき、病棟リハ実施割合は約59%から約72%となった。その結果、移動時間は13分間短縮でき、治療時間にまわせたので1日の実施単位数が職員1人当たり約0.6単位増加した。【考察】 問題をQC的に解決する手順には『問題解決型』と『課題達成型』がある。今回は『問題解決型』の手順で取り組んだ。まず『テーマの選定』により移動時間の無駄を取り上げ、移動時間調査表とパレート図により『現状の把握』を行い『活動計画』を立てた。そして特性要因図で、なぜ移動時間が多くなるのかを『解析』し『対策』を立案・実施した。対策実施後に『効果の確認』を行い、標準化により『歯止め』をかけ『反省・残った問題』をまとめ、『今後の計画』を作成した。このようにQC手法を活用することにより、リハ業務管理においても無駄が省け効率化を図れた。今回は対策を講じることで、1日の実施単位数が1人当たり約0.6単位増加した。なお、この対策を継続することで当院のスタッフ数なら年間約300万円の増収が見込まれる。また、波及効果として、病棟リハが増えることで医師や看護師がリハ状況を把握しやすくなり情報交換の機会も増えた。今後は収益だけでなくムダ・ムラ・ムリを減らし効率の良い、安定したリハビリテーションサービスが提供できるよう更なる検討が必要である。【理学療法学研究としての意義】 業務が効果的かつ能率的に遂行できることを確保するための研究は、今後の理学療法の安定的発展に重要である。よって、リハ業務における無駄の要因を検討し、管理した今回の研究は意義あるものと考える。

著者

寒川 美奈 山中 正紀 片寄 正樹 大西 祥平

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C1024, 2004 (Released:2004-04-23)

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【はじめに】 スキーは,日本で最も楽しまれているスポーツのうちの1つである.そのなかでフリースタイルスキー(モーグル)は競技としては新しく,コブ斜面を一気に滑走し,2回のエアー(ジャンプ)を組み合わせて行うという種目であり,スキー競技の中でも危険度が高いスポーツであるといえる. 今回,2003年10月14日から11月1日までスイスにて行われた全日本フリースタイルスキーモーグルチームの合宿に理学療法士として参加する機会を得た.その際実施したメディカルチェックの結果,7名中7名にてOber test陽性,うち3名に膝蓋腱炎(内側)の既往があった.1名は,チェック実施時にも同部の疼痛を有していた. 我々はフリースタイルモーグルスキー選手にみられた膝蓋腱炎の発生メカニズムについて考察し,若干の知見を得られたので報告する.【症例】 27歳女性.モーグルスキー歴9年.4年程前よりスキー練習中膝蓋腱内側に疼痛有し,超音波及び電気治療などを受けていたが,増大時にはステロイド注射にてコントロールしていた.2002年12月右MCL損傷後,膝蓋腱の疼痛増大していた.2003年10月初期評価実施.両Frog eye.右Patella下位.筋力右膝関節伸展筋,両股関節外転筋,内転筋低下.Ober test陽性.大腿四頭筋柔軟性に左右差あり.片脚スクワットでknee in傾向.膝蓋骨可動性低下.圧痛は膝蓋骨下内側部にあり,運動開始時,あるいは疲労を感じてくると疼痛出現.自発痛はなかった.これらの評価に基づき,超音波,腸脛靭帯や大腿四頭筋に対するストレッチング,膝蓋骨に対するモビライゼーション,3 point Straight Leg Raising,片脚スクワット,片脚バランスなどを指導した.また腱炎に有効とされる遠心性収縮を用いての筋力強化も行った.練習後には,必ずアイシングを行わせた.【結果】 合宿中であったにもかかわらず,疼痛をコントロールすることができた.疼痛は膝蓋骨下内側部にのみ限局して存在したが,他部位に広がることはなかった.膝蓋骨の可動性も増大した. 【考察】 疼痛をコントロールできた理由として,アイシング実施による炎症の最小限化,膝蓋骨の可動性が増大,遠心性収縮を利用した筋力強化などを用いたためと考えられた. スキー滑走姿勢が常に体幹前傾,股関節屈曲・膝関節屈曲位であるため,腸脛靭帯は短縮しやすい肢位であるといえる.その際下肢は外旋位をとり,膝蓋骨は外側変位となり,膝蓋腱内側部にストレスが加わると考えられた.したがって,今後は本症例だけではなく同様の受傷を回避するために,他選手にも腸脛靭帯のストレッチングを意識的に実施させるべきであると考えられた.