3 0 0 0 今世紀のドイツ文学に見る生活世界
ヴァイマール共和国時代の特徴の一つはホワイトカラーが多くなったこと、彼らの生活水準が少数の上流層を除いて、ブルーカラーの生活水準とそう違わなかったことである。失業問題も深刻であった。この時代の失業率の最低は8.3%であるが、これは1887年から1923年間の最高の失業率よりも高く、1932年の失業率は44.4%に達する。この時代に出現したサラリーマン小説Hans Fallada:Kleiner Mann,--was nun,B.Nelissen:Stempelchronikなどや、ルポルタージュSiegfried Kracauer:Die Angestelltenで語られているのは、彼らの生活苦、失業、教養ある階級としての誇りを傷つけられたフラストレーションなどである。彼らの多くがナチの支持者になった。ナチが政権を取ると34年には失業者は半減、37年には殆ど消滅する。ナチ時代の生活世界は、ナチに迫害されたり、ナチに抵抗した人々が残した記録に証言されている。前者の例としてはユダヤ人であるがために大学を追われたViktor Klempererの日記、後者の例としてはRuth Andereas Friedrichの手記Der Schattenmannなどがある。特に被害を受けなかった人々の生活世界にはナチはただの風俗として影を落としているだけのことが多い。戦後のドイツの生活世界は東と西とで違う。職業生活一つを取ってみても、東ドイツでは国家が国民一人一人をどの職場に配置するかを決め、労働は義務であり、失業はありえないが、西ドイツは資格社会であり、人々は取得した資格を武器にしてより良い職を求める。メンタリティーとしては、東ドイツでは、一方では社会主義が反体制派にも信じられている反面、他方ではあらゆる政治的イデオロギーにそっぽを向く知識人の出現は西ドイツより早かったようである。
3 0 0 0 OA 海外における日本マンガ受容の実態と流通形態
次の各地を訪れて、現地のマンガ文化の在り方、その中での日本マンガの出版・流通状況について、市場調査および出版社・関係者への聞き取り調査を行った(中国・香港、韓国・タイ・ベトナム・インドネシア・シンガポール、フランス・ドイツ・イタリア、アメリカ)。その結果明らかになったのは、海外、とくにアジアでは、マンガは書店ではなく、ニューススタンドや専門店で売られることが多いということと、学習マンガの意外な存在感である。これは、学習マンガだけは書店で売られるという理由が大きい。また、アジアで読み切りマンガの人気が高いのも、バックナンバーが買えないという理由も大きいと考えられる。
3 0 0 0 OA 教員養成の「質保証」システムの歴史的検証-イギリスにおける地域教員養成機構
イギリスでは、教員養成課程の「質保証」に関わる機関として、戦後改革期から1970年代までATO(Area Training Organizations地域教員養成機構)というシステムが存在した。ATOは、中等後教育・高等教育全体の中での教員養成のポジションが変化する中で、1975年に廃止された。ATOの廃止は、教員養成課程の「質保証」について、プロフェッショナルな側面(professional accreditation)とアカデミックな側面(academic validation)が明確に分離された「質保証」システムの成立を準備するものであった。
- 著者
- 伊能 秀明
- 出版者
- 明治大学
- 雑誌
- 明治大学博物館研究報告 (ISSN:13420941)
- 巻号頁・発行日
- vol.2, pp.103-139, 1997-03-26
3 0 0 0 OA 散楽の源流と中国の諸演劇・芸能・民間儀礼に見られるその影響に関する研究
3 0 0 0 OA 環境防災に関する民俗知識の文化人類学的研究-沖縄県を事例として
2 0 0 0 ジェネラリスト型行政職員像の再検討:学歴・ジェンダー・専門性
本研究の目的は、学歴やジェンダーが個人の職務経験(専門性)に及ぼす影響を解明することを通じて、ジェネラリスト型公務員像を再検討することにある。学術的独自性としては、30年間を超える長期間のデータセットを利用し、日本型雇用の転換期における公務員人事の変容を解明する点が挙げられる。長期間データによる人事分析は、民間部門にはトヨタを対象とする辻(2011)が存在するが、公共部門に関しては行われていない。画期的な大規模データセットを用いることで、大学進学率の向上や女性の社会進出などの日本社会の変動が、公共部門に与えたインパクトを分析可能となる。
2 0 0 0 OA ソフトウェア・ライフサイクル会計 -ソフトウェア会計の体系的研究-
2 0 0 0 OA アイルランドのジャガイモ飢饉 : それがアイルランドと世界にもたらしたもの
- 著者
- 小西 康雄
- 出版者
- 明治大学
- 雑誌
- 明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)
- 巻号頁・発行日
- vol.133, pp.41-48, 2003-03-26
2 0 0 0 OA 多民族都市レスターの多宗教統合と南アジア系コミュニティ
本研究では、第二次世界大戦後のイギリスにおける多民族都市レスターの南アジア系移民(主としてインド系)コミュニティの歴史を、「宗教」(ヒンドゥー教、シク教、イスラーム教など)を中心に据えて明らかにした。その際、一方では、各民族・宗教内の多様性や差別に注意を払い、他方では、彼らとイギリスの多文化主義政策の下でおこったレスターの多宗教統合との関連を重視して検討をおこなった。また、本研究の過程で、数多くのインタビューを実施し、「多宗教・多文化の歴史研究所」(明治大学)から『記憶と語り』シリーズの一部として英語による5冊のブックレットを刊行した。
2 0 0 0 OA 「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の交錯下での新たな人権保障システム理論の構築
- 著者
- 江島 晶子 戸波 江二 建石 真公子 北村 泰三 小畑 郁 本 秀紀 薬師寺 公夫 阿部 浩己 村上 正直 齊藤 正彰 鈴木 秀美 大藤 紀子 戸田 五郎 門田 孝 申 惠ボン 山元 一 中井 伊都子 馬場 里美 西方 聡哉 須網 隆夫 愛敬 浩二 徳川 信治 前田 直子 河合 正雄 菅原 真 辻村 みよ子 根岸 陽太 村上 玲
- 出版者
- 明治大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2015-04-01
本研究は、グローバル化する世界における法のありようとして、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」という現象における両者の接合面に注目し、人権実施における問題点を明らかにしながら、より実効的な人権保障システムに関する理論構築を目指した。その結果、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の接合面において比較憲法と国際人権法の積極的接合関係を観察することができ、人権保障の実効性を高める新たな人権保障システムを構築することは可能であり、そこでのキー概念は多元性、循環性、非階層性であることが析出できた。
本研究は、韓国併合に至る1904-10年の日韓関係について、その間に結ばれた『日韓議定書』(1904年)、『第1次日韓協約』(1904年)、『第2次日韓協約』(1905年)、『第3次日韓協約』(1907年)、『韓国併合に関する条約』(1910年)などの諸条約締結過程を中心に外交史的考察を行ったものである。日露戦争開戦後、日本は韓国外交権に介入する道をひらき、戦後直ちに保護条約締結を強要し、韓国を保護国とした。さらにその2年後、韓国内政権を奪取する条約を強制し、ついに1910年に韓国を併合し、日本の植民地とした。それは日本の朝鮮侵略の過程であり、不当なものであることはいうまでもないが、諸条約は法的に有効であると考えられている。これに対し、韓国における歴史研究は、諸条約は両国間の合意に欠けるばかりでなく、締結手続き上の欠陥と条約形式上に瑕疵があり、無効=不成立であったと主張する。その結果、韓国併合は不成立であり、日本の朝鮮支配は合法的な植民地統治ではなく、強制占領であったとする。あるいは、法的根拠がないまま行った植民地支配は不法であったのだから、それに対する謝罪と賠償を日本に求めるという論理である。このように日本と韓国とでは、日本の朝鮮支配についての歴史認識に大きな差異があり、『過去の清算』の障害となっている。私見では、諸条約は不当ではあるが、有効とみるが、この研究では、可能なかぎり詳細に史実を検証し、その論拠を明らかにすることに努めた。この研究では、ソウル大教授李泰鎮の『条約無効=植民地不法論』を批判したが、これを契機に展開されるであろう論争が、不毛な結果に陥ることがないよう、より実証的な歴史分析の上にたち、広く日韓の研究者に開かれた形で展開されることを期待している。
本研究のテーマは、「高等教育改革の軌跡」であり、リサーチ・クエスチョンの第1は、日本及び比較対象諸国において、「高等教育改革は、グローバライゼーションや国際競争といった外的な要因、大学への期待や要請の増大、政治・行政システム及び歴史的な経緯の帰結としての高等教育システムにどのように影響を受けて、どのように行われたのか、その結果はどうなっているか」である。第2は、「昨今指摘されている国立大学法人化の諸問題はなぜ生じているのか、諸外国の高等教育改革の軌跡とどう違うのか、なぜ類似の改革が異なる結果をもたらしたのか」である。これらにより日本における国立大学法人制度を分析する。
2 0 0 0 小児期、思春期、青年期における多様な性心理発達とその支援
本年度は,あらたに,一般母集団の7歳児(小学校1年生)の性の諸要素に関する心理指標のデータを取得することができた。これまでは,6歳児(幼稚園年長組)の協力を得ていたため,これにより6歳児から7歳児(就学前と就学後)における性の諸要素に関する横断的発達の諸相を検討することができる。次年度はさらにその協力児童数を増やす予定である。トランスジェンダーの幼児・児童の性の諸要素に関する心理指標も同様に,着々とその協力者数を増加させていている状況である。さらには,幼児・児童期のみならず,青年期として,大学生・大学院生への性の諸要素に関する心理指標についても収集を始めた。今後は,こうしたデータを通じて,幼児期,児童期,思春期,青年期という性の諸要素についての横断的発達を検討する計画である。8月には,インドのチェンナイで開催された15th Asia-Oceania Conference for Sexologyにおいて,A case of early gender transition in Japanと題したケースを口頭発表した。1月には,教育心理学研究に「中学校における『性の多様性』授業の教育効果」というタイトルで査読論文が掲載された。3月には,第42回日本自殺予防学会でシンポジストとして話した内容を「自殺予防と危機介入」という学術誌にまとめた論考が掲載された(タイトルは「出生時に割り当てられた性別にとらわれない子ども」をどう支援するか」)。
初年度は大きく二つの研究を行った。1) まず日本の安全目標の概要と課題を明らかにし、将来の原子力発電利用のあり方について調査を行った結果、以下の成果が得られた。i. 現行の安全目標は福島事故の実績から求められているが、その意思決定プロセスは不明瞭で、またそれが十分であるか分析は行われていない。ii.リスクと交換関係にあるはずの原子力発電の価値は不在で、かつ社会的価値観の向上により、単純な原子力利用ありきの安全目標の存在は困難となっている。iii. そのためにも対話は重要だが、その動きは原子力規制委員会や事業者にはみられない。2) 続いて福島事故対応の現状と課題を調査した。「安全性」を議論する上では、実際的な政府の対応能力の有無が国民にとっては重要な指標となる。その結果、以下の成果が得られた。i. 福島県の避難区域から解除された富岡町での放射能現地測定の結果、いまだ住民が懸念する程度の多くのセシウムが除染終了場所から検出されることが明らかとなった。ii.文献調査等から、3号内の使用済み燃料取り出し等がはじまった一方で作業者2名のがんが福島事故の作業が原因であると認定され、また2年ぶりに避難区域の一部がまた解除されたが解除区域に帰還する住民は少ないなど、国民の政府に対する不信感をあおるような状況が続いていることが明らかとなった。3) 福島事故後の安全性向上の取り組みの一つである新検査制度について調査を行った。i. 有識者として原子力規制庁の会議に参加し、規制の取り組みについて意見を述べると同時に、規制者や非規制者の現状の取り組みや課題について整理を行った。ii. 九州電力川内原発の新検査制度の取り組み状況を視察し、その現状と課題について調査を行った。
2 0 0 0 IR 夏目漱石の漢詩研究 -連作と「断面的文学」という視点から-
2 0 0 0 OA 大英図書館にて : 天下の孤本『天草版平家物語』との出会い
- 著者
- 池上秋彦
- 出版者
- 明治大学
- 雑誌
- 図書の譜 : 明治大学図書館紀要
- 巻号頁・発行日
- no.2, 1998-03-18
