著者

坂本 慎太郎(Bコミ) 苦瓜 達郎 竹内 弘樹 中野目 純一

出版者

日経BP ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.462, pp.73-77, 2020-09

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坂本さん(以下、坂) 私は若い頃に証券会社のディーラーとして、株を短期売買していました。その後に中長期の運用を経験するためにかんぽ生命保険に転職し、債券と株の投信を運用しました。 それで短期と中長期の両方の運用スキルが身に付いたと判断して35…

著者

西原 利夫 椹木 義一 岡田 幸雄

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集 (ISSN:00290270)

巻号頁・発行日

vol.17, no.64, pp.26-31, 1951

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In this report the sub-harmonic resonance of the dissipative system with the restoring force represented by a cubic curve is treated. The authors tried to solve this problems by Fourier series and investigate the stability of the solutions, and then acquired the graphical solution which is useful for actual practice We made an experiment to see the validity of the calculation, that is, we could find how the magnitudes of damping force and external force affect occurrence of sub-harmonic resonance in the non-linear system.

著者

浅田 真央 高橋 一誠 鈴木 健嗣

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.667-668, 2017-03-16

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本研究は,プロジェクタを用いて実世界へ視覚教示を重畳する新しい教育支援システムの開発を目的とする.提案システムは,教示する内容を紙や黒板に描くように、実世界の平面や物体にリアルタイムに描画を重畳させることで、視覚情報を生徒へ提供することを可能にするシステムを目指す.本発表では,机上で使用するモバイル型と、体育館など大空間で使用する固定型の2つの手法を提案する.

著者

佐藤 善輝 小野 映介 藤原 治

出版者

日本第四紀学会

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

pp.60.2011, (Released:2021-02-15)

参考文献数

37

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九十九里浜平野の中央部に位置する千葉県九十九里町(旧片貝村)を対象に,1703年元禄関東地震津波の痕跡について,史料調査と低地の掘削調査によって検証を試みた.元禄関東地震の前後に作成された絵図を現地調査で比定した結果から,津波は少なくとも九十九里町役場付近まで遡上したことが分かった.九十九里町役場に隣接する水田で掘削したコア試料の層相と珪藻化石の分析からは,海浜堆積物とそれを覆う堤間湿地堆積物が認められた.淡水性の湿地堆積物を明瞭な地層境界を介して覆う砂層が一枚認められ,堆積物の特徴などから津波堆積物の可能性が高いと考えられる.この津波堆積物の堆積年代は少なくとも1,664calAD以降と考えられ,史料などの情報も考慮すると1703年元禄関東地震による津波堆積物と考えるのが最も妥当である.

著者

吉田一史美 由井秀樹編

出版者

立命館大学生存学研究センター

巻号頁・発行日

2016

著者

高須賀義博著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1985

著者

櫻井 毅

出版者

経済資料協議会

雑誌

経済資料研究 (ISSN:03853586)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.29-58, 2001-12-15

著者

有森隆著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2009

著者

野本 多津 小林 秀明

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.303-310, 1998

参考文献数

11

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プリント基板は, 市場ニーズの多様化に伴う多品種化, 対象製品の小型化・軽量化に伴う高密度実装化等が進み, 作業の高度化, 複雑化に伴う組込不良, はんだ不良等の各種製造不良が発生しやすくなっている.これら製造不良の中で, 部品の実装位置等, 設計方法が原因で発生するものに関しては, 設計での事前対策が要求されている.そこで, 不良率低減, 生産性の向上を目的とした不良対策支援システムにおいて, 階層的クラスタ分析を用いた不良発生傾向抽出方式にて不良実績情報を分析し, 基板・部品特性ごとの不良発生傾向データを抽出する.このデータを用いて, 設計への事前対策指示や設計対象の基板と類似した基板・部品の検索を行う.本論では, 不良発生傾向抽出方式の検討結果と処理方法を詳述する.

著者

島田 優子 安藤 正芳

出版者

日経BP社

雑誌

日経systems (ISSN:18811620)

巻号頁・発行日

no.305, pp.40-42, 2018-09

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ユーザー企業やITベンダーなどの派遣先から、派遣のITエンジニアが雇い止めされるケースが増えている。いわゆる「2018年問題」だ。さらに2018年9月末の特定派遣の廃止が、システム開発の現場に大きな影響を与える。プロジェクト体制や組織運営など見直しは必須だ。

著者

藤田 弘之 Hiroyuki Fujita

出版者

関西外国語大学

雑誌

人権を考える = Thinking about human rights : 関西外国語大学人権教育思想研究所紀要 (ISSN:2189177X)

巻号頁・発行日

no.23, pp.41-66, 2020-03

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我が国において、いわゆる教師の不祥事は教育に関わる大きな問題の1つである。教師の不祥事は正確には、教師による不法行為、あるいは服務義務違反を指している。こうした行為が行われた場合、任命権者により懲戒処分がなされ、最も重い場合は免職処分が課される。懲戒免職処分を受けた教師の免許状は失効し、教師を続け、または教師になることができない。しかし、3年を経過すると、免許状を再取得でき、再び教職に復帰することも可能になる。イギリス、特にイングランドの場合、教師が不法行為を行った場合は、任命権者により懲戒処分が行われるが、重大な不法行為の場合は、教育省の執行機関である教職規制機構(Teaching Regulation Agency)に通告され、必要と認めた場合は審査会により教職禁止命令が決定され教育大臣に勧告される。本稿は、現在イングランドにおいて、この教職規制機構が、教師の不法行為についてどのような権限に基づき、どのような対応措置をとっているかに関して明らかにするとともに、この機構が取り扱った事案を分析し、教師がどのような不法行為を行い、それがどう対処したのかについて明らかにした。

著者

水澤 亜紀子

出版者

日経BP

雑誌

日経メディカル = Nikkei medical (ISSN:03851699)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.40-42, 2021-01

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裁判では、「本件更新拒絶につき、客観的に合理的な理由および社会通念上の相当性があるか」「更新されたことを前提としても、本件解雇につき、やむを得ない事由があるといえるか」が争点となった。 A診療所側は、Xに勤務態度などの問題があったとして、…

著者

野田 進 野田 進

出版者

九州大学法政学会

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.125-138, 2016-10

著者

成瀬 厚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.280-293, 2017

被引用文献数

1

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<p>大学非常勤講師の処遇に関する議論は1990年代以降なされており,2007年前後に盛り上がりをみせていたが,大きな改善がみられないまま現在に至っている.2013年には労働契約法が改正され,非正規の有期労働契約を無期契約へと転換する道が開かれたが,逆にそのことが「雇い止め」という事態を拡大させる契機となっている.本稿で筆者は,そうした議論を整理し,大学で地理学関連科目を担当する本学会員の大学非常勤講師にアンケート調査を行った.回答者15人の属性として,講師歴15年以上および年齢46歳以上が回答者の半数以上を占めた.かれらの収入は週1コマ当たり月額で30,000円以下がほとんどで,かれらは4校程度を掛け持ちしている.大学の非常勤講師で生計を立てている専業非常勤講師は,平均週8コマを担当しているという状況が確認された.</p>

著者

永田 恵子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.47-48, 2003-07-30

著者

上出 健二 渡部 武

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子化學

巻号頁・発行日

vol.26, no.291, pp.498-510, 1969

被引用文献数

1

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円錐-円板型回転粘度計を利用して, 低ずり速度領域 (ずり速度γ=2.72×10<SUP>-2</SUP>~2.08×10sec<SUP>-1</SUP>) におけるアイノタクチックポリプロピレン溶融物 (250℃) のずり流動特性と, 定常ずり流動停止直後の応力緩和を測定した。試料として分子量範囲6.2×10<SUP>4</SUP>~3.96×10<SUP>5</SUP>の分別区分6種と未分別物1種を利用した。溶融物にずり変形を付加してから比較的短時間のうちは, 場合によっては定常状態におけるずり応力よりも大きなずり応力が発生する。非定常状態におけるずり応力の最大値は, 試料の分子量が大きくかつずり速度が大きいほど大きい。定常状態に達するに要する時間も試料の分子量とずり速度によって著しく影響される。この結果, 毛細管流動の場合でも見かけの粘度に及ぼす非定常流動の寄与が無視できないことが予想された。ニュートン流動から非ニュートン流動に転移するときのずり速度は分子量にほぼ反比例する。ニュートン粘度と分子量との間にはいわゆる3.5乗則が近似的に成立する。定常流停止直後の応力緩和は非線形的である。緩和の速度は分子量が小さいほど, ずり速度が大きいほど大きい。非線形応力緩和の主原因は非フック弾性である。

著者

仲島 陽一

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

国際地域学研究 = Journal of regional development studies (ISSN:13439057)

巻号頁・発行日

no.12, pp.103-112, 2009-03

著者

Toshihiro Ide Takeru Kawanami Makoto Eriguchi Hideo Hara

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.8709-21, (Released:2022-02-08)

参考文献数

23

被引用文献数

21

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We herein report a case of MOG antibody-associated disease after SARS-CoV-2 infection. A 24-year-old woman developed unilateral optic neuritis 3 weeks after contracting COVID-19, followed by intracranial demyelinating lesions and myelitis. Since serum anti-MOG antibody was positive, we diagnosed MOG antibody-associated disease. Immunotherapy with steroids resulted in the rapid improvement of neurological symptoms. This is a suggestive case, as there are no reports of MOG antibody-associated disease with multiple neurological lesions occurring after COVID-19. The response to immunotherapy was favorable. This case suggests that it is important to measure anti-MOG antibodies in patients who develop inflammatory neurological disease after COVID-19.

著者

社会法判例研究会 山下 昇

出版者

九州大学法政学会

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.189-200, 2017-07-14