著者
鈴木 晶子 松田 ユリ子 石井 正宏
出版者
東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会
雑誌
生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)
巻号頁・発行日
no.38, pp.1-17, 2013

本研究は、貧困世帯の子どもたちが集中的に進学する公立普通科課題集中校の学校図書館における交流相談の取組みの実践的フィールドワークである。交流相談とは、学外から包括支援が可能な相談員が学校に出向き、生徒たちの潜在的ニーズや課題を発見し、社会的な自立を支援する新たな支援手法である。分析の結果、交流相談は相談機能だけではなく課題発見機能を有していること、学内での相談支援活動は交流相談での課題発見と相談を経て、必要に応じて個別相談につながり、さらに地域資源へとつながっていること、学校図書館がもともと交流の機能を備えていることで、交流相談の場としても有効に機能することがわかった。さらに、セカンドプレイスとサードプレイスの間にある「2.5thプレイス」たる交流相談を起点として、貧困世帯生徒を地域につないでいく有効な支援のあり方として「貧困世帯生徒への+2.5thプレイスモデル」を提示した。This is a practical fieldwork of a proactive consulting in communal space, which is a new approach of school consulting by professional consultants for students who have subconscious needs or potential problems. This study was conducted in a school library of a public high school wherein consultants approach students who are low achieving or belong to low-income families. Findings are: 1) The proactive consulting in communal space has the capability of providing students with a consulting experience as well as problem-finding. 2) Students who have serious problems can be found through this approach. They can be referred to the appropriate consultants and agencies concerned outside of school, if necessary. 3) The school library that works as a meeting, learning and creative space has shown to be of benefit to this new approach. And we present a model of the +2.5th place for low-achieving and low-income students and to be of help in referring them to their possible future third place.
著者
佐伯 正夫 若林 隆三 渡辺 成雄 大関 義男 庭野 昭二
出版者
The Japanese Society of Snow and Ice
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.15-20, 1981
被引用文献数
3 4

新潟県苗場山塊の標高1,000&sim;1,300m,積雪深3&sim;5mの豪雪急斜地において,斜面雪圧によるブナ伐根の脱落現象と雪崩の発生に至るまでの経過を8冬期にわたって調べた.<BR>1.伐根の地上高が大きいものほど,雪圧によって伐採後早い年代に脱落する.<BR>2.皆伐跡地では,雪圧によって伐根が伐採後7年目から転倒しはじめ,10年目には伐根本数密度が当初の半分以下に減少した.<BR>3.伐根本数密度の減少とともに,積雪移動量は増加する.草地化した皆伐跡地の急斜面では,伐根が100本/ha以下になると全層雪崩が発生する.灌木地になった皆伐跡地では伐根が50本/ha以下になると,全層雪崩の危険性が生ずる.<BR>4. 択伐跡地では,たとえ強度な択伐の跡であっても,全層雪崩の発生はない.豪雪急斜地の伐採方式として択伐が特に望まれる.
著者
田中 久美子 犬塚 祐介 武市 正人
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.43, no.10, pp.3087-3096, 2002-10-15
参考文献数
12
被引用文献数
10

本稿では,携帯電話のための子音漢字変換による日本語入力方式を議論する.子音漢字変換では,ユーザが子音列を入力し,これを子音漢字変換ソフトウエアが漢字混じりの日本語に直接変換する.従来のかなを入力する方式では1かなあたり複数回キー入力を行う必要があるのに対し,子音入力を用いると,1かなあたり1回だけの入力で済む.一方で,子音漢字変換を行うと,かな漢字変換の7倍にものぼる候補を扱わざるをえない.そこで,本研究においては,隠れマルコフモデルを用いた言語モデルにPPM(Prediction by Partial Match)を融合させた動的な言語モデルを用いてユーザの語彙選択の傾向を学習させることにより,入力効率を追求した.その結果,現行のかな入力方式に対して打鍵数を半減させることができた.ユーザ実験を行った結果でも,現行の方式よりも短時間で入力を行うことができることが分かった.We discuss a Japanese text entry method for mobile phones. Differentfrom the current methods based on kana kanji conversion, our systemasks user only to enter the sequence of consonants that requiressingle stroke per kana character. Our consonant-kanji conversionsystem then converts the sequence directly into the final kanji form.Although such consonant-kanji system should handle seven times morecandidates than kana-kanji conversion system, we found that user mayenter the same text with half number of keystrokes within shortertime. The key to realize such consonant kanji conversion system liesin our dynamic language model based on Hidden Markov Model and Predictionby Partial Match (PPM) method.
著者
高橋 秀直
出版者
京都大学
雑誌
京都大學文學部研究紀要 (ISSN:04529774)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.一-九三, 2004-03-31

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。
著者
高橋 秀直
出版者
京都大学
雑誌
京都大學文學部研究紀要 (ISSN:04529774)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.二九-一二五, 2003-03-31

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。
著者
品野 勇治
出版者
公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
オペレーションズ・リサーチ (ISSN:00303674)
巻号頁・発行日
vol.59, no.5, pp.247-253, 2014-05

最適化研究におけるアプリケーション駆動研究サイクルを紹介する.アプリケーション駆動研究サイクルは,学術機関での研究と企業における研究成果の利用とのつながりを良くする点では優れている.一方で,ソフトウェア開発・維持に多大な労力を要するため,日本の大学や研究機関における実施には困難さが伴う.ZIBにおいてアプリケーション駆動研究サイクルが,比較的うまく機能している背景を説明する.また,日本においてアプリケーション駆動研究サイクルを活性化するための第一歩として,論文投稿時に,論文中の数値実験に利用した全データ提出の義務化を提案したい.
著者
刑部 育子
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.1-11, 1998
被引用文献数
4

本研究の目的は, 保育園における4歳児の「ちょっと気になる子ども」の長期にわたる集団への参加過程を関係論的に分析したものである。関係論的視点, その中でもとくにLave, &Wenger(1991/1993)による「正統的周辺参加」論では, アイデンティティの形成過程を共同体への十全的参加者となることとする。Lave, & Wengerは, アイデンティティの変化を長期にわたる他者との生きた関係の中で提え, また実践の共同体の徐々なる参加を通した位置として提える。本研究では, 1993年4月から1993年12月までピデオ観察を週一回の割合で行い, 保育者との関わり, 他の子どもとの関わりを通した対象児のアイデンティティの変化を分析し, 記述した。その結果, 「ちょっと気になる子ども」が気にならなくなっていく過程で起きていたことは, その子ども個人の知的能力やスキルの獲得といった変化というよりも, 共同体全体の変容によることが明らかになった。
著者
卜部 敬康 佐々木 薫
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.283-292, 1999-09
被引用文献数
1

本研究の目的は,授業中の私語の発現程度とそこに存在している私語に関するインフォーマルな集団規範の構造との関係を検討することであった。中学校・高校・専門学校の計5校,33クラス,1490名を対象に質問紙調査が実施され,私語に関するクラスの規範,私的見解および生徒によって認知された教師の期待が測定された。私語規範の測定は,リターン・ポテンシャル・モデル(Jackson,1960,1965;佐々木,1982)を用いた。また,調査対象となった33クラスの授業を担当していた教師によって,各教師の担当するクラスの中で私語の多いクラスと少ないクラスとの判別が行われ,多私語群7クラスと少私語群8クラスとに分けられた。結果は次の3点にまとめられた。(1)多私語群においては少私語群よりも相対的に,私語に対して許容的な規範が形成されていたが,(2)生徒に認知された教師の期待は,クラスの規範よりはるかに私語に厳しいものであり,かつ両群間でよく一致していた。また,(3)クラスの私語の多い少ないに拘わらず,「規範の過寛視」(集団規範が私的見解よりも寛容なこと)がみられた。これらの結果から,私語の発生について2つの解釈が試みられた。すなわち結果の(1)および(2)から,教師の期待を甘くみているクラスで私語が発生しやすいのではなく,授業中の私語がクラスの規範と大きく関わっている現象であると考察され,結果の(3)から,生徒個人は「意外に」やや真面目な私的見解をもちながら,彼らの準拠集団の期待に応えて「偽悪的」に行動する結果として私語をする生徒が発生しやすいと考察された。
著者
藤原 耕三 槇 康子
出版者
大阪夕陽丘学園短期大学
雑誌
大阪女子学園短期大学紀要 (ISSN:02860570)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.20-28, 1959-06-01

チクロヘキシルスルファミン酸ソーダを、こしあん、しるこ、ぜんざいに使用してその味見試験を行った。三者の何れも場合も佐藤の甘さの40%をチクロヘキシルスルファミン酸ソーダで置きかえても著しい影響はなかったが、その使用量を増して60%以上にすると二、三問題点が生じた。せんざいにチクロヘキシルスルファミン酸ソーダを使用する場合は砂糖の一部を水あめで置き換えれば味は向上し、片栗粉を混入すると外観上良好であって両者を併用したものでは全糖品に優る結果を得た。
著者
田中 惣五郎
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.16-29, 1952

In the consolidation of the modern state, advanced sections of the community often lead other, less-advanced ones and sometimes enforce consolidation by conquest. In Japan, the four feudal clans of Satsuma, Choshu, Tosa and Higo formed a state through a secure consolidation with the emperor system, and thus brought into being a nation ruled by a feudal clique.
著者
古谷野 英一
出版者
公益社団法人 日本経営工学会
雑誌
日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.104-110, 1984

本研究は作業者の脈拍速度曲線を先行指標として, その変化から事務ミスの発生を予知することのできる方法開発の基礎研究である.本報ではとくに脈拍速度曲線と事務ミス曲線との相関関係が成立するための要因と, 相関係数の正負の発生構造を解明することを目的した.本報では被験者40名, 実験延時間400時間, 393回の英文タイプと電卓計算作業における打鍵ミスの実験を行った.実験結果の解析から, (1)両曲線間には統計的に有意な相関関係が存在するとともに脈拍先行差が存在する, (2)脈拍先行差は両極線の相関関係の正負発生に強い影響をもつ, (3)脈拍先行差は作業種別に影響を受けないが性別にやや受ける, (4)脈拍速度曲線に変動係数を用いた場合のほうが算術平均値を用いる場合より脈拍先行差の特性が現われやすい, (5)脈拍先行差には個人別恒常性が存在しない, (6)両曲線の相関係数の正負は作業者の作業開始時点と肉体的条件に影響を受ける, などのことが解明された.
著者
三鬼 清一郎
出版者
公益財団法人史学会
雑誌
史學雜誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.108, no.11, pp.1930-1932, 1999-11-20