著者
シュバイカ マーセル 宿谷 昌則
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.73, no.633, pp.1275-1282, 2008-11-30
参考文献数
19
被引用文献数
1

1.はじめに建物外皮や暖冷房設備のようなハードウェアだけではなく、住まい手の行動のようなソフトウェアも、建築環境システムのエクセルギー消費に大きな影響を及ぼす。エクセルギーはシステム内外で起きる消費を明示する概念である。ハードウェアについては多くの研究があるが、ソフトウェアについては研究事例がまだ少ない。これらの事例では、放射温度・気温・湿度の他に住まい手にかかわる情報として快適さの度合いや着衣・代謝・体重などが調査されている。実際には、室内熱環境の快適条件を達成するための行動の選択が住まい手にはある。例えば、冷房のスイッチを入れるか、あるいは通風のために窓を開けるのかは、建築環境システムのエクセルギー消費パターンに大きな影響を及ぼす。そこで、本研究では、住まい手の選択に影響を及ぼす要因を見い出すことを試みた。行動選択の要因が明らかになれば、快適さを犠牲にせず、しかも小さなエクセルギー消費ですごせるように住まい手を導くことができると考えられる。2.熱環境の測定方法と調査対象者のプロフィル本研究における熱環境物理量の測定と熱環境調整行動の調査は、2007年夏に東京都内にある320部屋をもつ国際留学生会館で行なった。各部屋の床面積は15m^2で、通路側にドアが一つそして反対側に窓が一つある。各部屋には冷暖房装置が一台ずつ設置されている。今回の測定と調査に加わることを同意した39人の学生の出身は27ヶ国に及び、彼らは3か月から20か月前に日本に来ている。最初に、現在の行動とその背景・好み・知識について英語で書かれた35の質問から成る質問紙調査を行なった。次に、温湿度センサー1台と窓の開閉が記録できるセンサー1台を受け取ることに同意した学生に対して、部屋を快適に保つための夏における行動についてのインタビューを行なった。さらに、この39人の居住する部屋内の温湿度データを6月末から8,月上旬まで6週間にわたって2分間隔で記録収集し、屋外の温湿度・風速・日射量も同様にして測定した。図2に、測定期間における外気温と学生室の室内空気温を示す。Nicolらが示した適応的快適さ範囲も描き込んでみたところ、たとえば、学生Aは適応的快適さ範囲に室内空気温が入っていてもいなくても、冷房を使用せず、学生Bは頻繁に使用していることが分かった。表1は、各階や各方位によって室内温湿度の平均・最高・最低\分散を示す。室内の温度は平均値で、室外より5℃程度高かった。3.エアコン冷房の使用パターンエアコン冷房の使用パターンを明らかにするために、まず最初に各学生が冷房をいつつけるか、そしてどのぐらいの間つけ続けるかを分析した。Nicolが示した方法にしたがって、外気温と関係づけて冷房の使用パターンを分析することにした。図3は、冷房システムをつけている人々の割合と外気温の関係、図4は、冷房システムをつけている時間割合と外気温の関係を示す。これらの関係を、1日24時間、0:00〜8:00、8:00〜18:00、18:00〜0:00の4っの時間帯ごとにロジット曲線で表したところ、その時間帯の平均外気温が27℃で75%の人たちが60%の時間割合で冷房を使用していることが分かった。寮という建物用途から、0時〜8時の時間帯における人数割合と使用時間割合が8時〜18時や18時〜0時の時間帯より大きいことが分かった。図5に示す通り、個々の学生についてロジット曲線を求めると、大きな相違が現れる。これらの相違が何に起因しているのかを見い出すために、学生を四つのグループN・E・L・Aに分類して考察した。Nは暑くても決して冷房を使用せず、暑すぎるようなら、場所を移動するような行動パターンの人たち。Eは、扇風機などでは効果がないときだけ冷房を使用する人たち。Lは、冷房を使用したくないが、他の策を試みる前にそれを使用する人たち。Aは、冷房が必要ではないような条件でも冷房をつける人たちである。図6には、グループN・E・L・Aのロジット曲線はグループ毎の特徴をある程度を表す。例えば、Aは同じ外気温度に対してL・E・Nに比べて冷房を使用する可能性が40%〜60%大きいことが分かる。4.エアコン冷房の使用パターンを決定する要因の考察3.の結果に基づいて、質問紙調査から得られた答えがグループN・E・L・Aの行動パターンにどのように関連しているかを分析した。要因として6つを取り上げた。夜間のエアコン冷房の好き嫌い、エアコン冷房の効果、窓開けの効果、窓閉めの効果、出身地の気候、環境調整のパッシブ手法、性別の7つである。これらの要因ごとに統計的検定を行なって、取り上げた要因が有意かどうかを調べた。図7-aを見ると、エアコン冷房の好き嫌いは、冷房を頻繁につけるかどうかに重要な影響があること、図7-bからdを見ると、LとAは、冷房によって得られる快適さを十分に信頼しており、窓開けのような行為をあまり信頼していないこと、その一方で、NとEは、その反対を信頼していることが分かる。このような結果となったのは、冷房を使用している人は窓開けによる通風の経験がほとんどないからかもしれない。気候については、Koeppenの気候地図17)にしたがって学生を分類した。図7-eにより、暑熱湿潤気候で育った学生は、実測期間中に現われた条件になじみがあり、その多くがグループAに属していることがわかった。その理由は、出身地においてエアコン冷房が一般によく使用されているからと思われる。熱く乾燥した国から来ている学生は、グループNとEに属していることが多かった。それらの国では伝統的な生活様式がかなり残っており、そのことが大きく影響した可能性が高い。寒冷な気候で育った学生はグループLに入っていることが多かった。彼らは実測期間に現われた暑熱湿潤の環境条件に適応するようなパッシブ手法による環境調整の方法を学ぶことがなかったため、エアコン冷房をつけるのが一番簡単な方法とみなしてすぐに使用することにしたのかもしれない。図7-fに示すように、蒸発冷却・自然換気・日よけのようなパッシブ方法の知識と実際の行動とには関連性は見ることができなかった。図7-gにより、性による行動の違いがない。5.まとめ東京における夏の条件で、ある留学生会館に住む40人ほどの学生を対象にして、居室内の熱環境測定と環境調整行動の質問紙調査を行ない、その結果を分析したところ、ロジット曲線のモデルが冷房使用パターンの記述に利用できそうなことが分かった。エアコン冷房の使用パターンに影響すると考えられる要因を7つ取り上げ分析したところ、エアコン冷房の好みや出身地の気候、出身地におけるエアコン冷房の普及の程度などでがエアコン冷房の使用パターンに強く影響するらしいことが読み取れた。今後の課題は建築環境調整のためのエクセルギー消費を減らすために住まい手の行動を変えることは可能であるかどうかを調査することである。
著者
桐山 久 高畑 陽 大石 雅也 有山 元茂 今村 聡 佐藤 健
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F (ISSN:18806074)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.555-566, 2009 (Released:2009-12-18)
参考文献数
34
被引用文献数
1

バイオスパージング工法は,ベンゼンで汚染された深部の土壌を浄化する場合に有効な浄化技術である.本工法は,帯水層中に空気を供給することにより,ベンゼンの気化による物理的除去と微生物分解の促進を期待できる.しかし,これまで栄養塩の効率的な供給方法が存在しなかったため,継続的な微生物分解効果を得ることが困難であった.そこで,筆者らは栄養塩を地盤に効率的に供給できる揚水循環併用バイオスパージング工法を開発した.実汚染サイトにおいて実証試験を行い,当工法によるベンゼンの浄化効果と空気や栄養塩の供給能力について検討し,従来工法と比較した優位性を確認した.また,本試験の結果に基づき,当工法の井戸配置や浄化期間予測についての設計手法を確立した.
著者
K.M.
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
造船協会雑纂 (ISSN:03861597)
巻号頁・発行日
no.207, pp.461-465, 1939-06-30
著者
武藤 貴也
出版者
京都大学公共政策大学院
雑誌
公共空間
巻号頁・発行日
vol.2013, pp.26-28, 2013
著者
人間文化研究機構国文学研究資料館 有限会社えくてびあん
出版者
人間文化研究機構国文学研究資料館・有限会社えくてびあん
雑誌
立川の研究者たち
巻号頁・発行日
pp.1-54, 2017-03-17

国文学研究資料館(以下、「国文研」)は、今なお日本各地に残されている国文学に関連する古典籍(明治以前に著作、出版された本)の調査とマイクロフィルムによる収集・保存を行い、それを活用して全国の大学の研究者と共同で日本古典文学研究を推進することを目的とする、大学共同利用機関です。 その業務・成果の一端は、展示室における「和書のさまざま」と「日本古典文学史」という二種類の通常展示や、「くずし字で読む百人一首」のような公開講座によって、研究者だけでなく広く学生、一般市民に公開されています。 しかし、実際にそこで研究を行っている教員が、どのようなことをしているのか、は館外の方々にはほとんど分からないと思います。もちろん私たちは「概要」や「年報」という公的刊行物を毎年制作し、その中で各教員の専門分野や業績の紹介をしていますが、たとえば誰かが「○○の研究」で「△△△△について」という論文を書いているといったことが分かっても、専門家以外には研究ならびに研究者のイメージは湧いてきません。 そのような思いを抱いていたところに、立川の情報フリーペーパー「えくてびあん」の編集部から、国文研の教員のインタビューを毎号連続で掲載したいという、願ってもない申し出をいただきました。そして、本年三月までに、見開き二頁を基本とする合計二十三回の詳細なインタビューを掲載していただきました。 清水恵美子編集担当の真摯にして巧みな問いかけと五来孝平カメラマンの精彩な写真で、インタビューは国文研の研究者たちの研究内容と素顔とをあますところなく伝えることに成功しています。 幸にこのインタビューは好評で、バックナンバーをお求めになる読者もおられたと聞いています。しかし、私たちは編集部肝いりの充実したインタビュー記事が、フリーペーパーの宿命とはいえ、多くは読み捨てられていくことを残念に思い、それを一冊にまとめることはできないかと、編集部にご相談したところ、快諾をいただき、また出版に際しては地元立川の文化振興に多大な貢献をしておられる立飛ホールディングスのご支援をいただくことができました。 御高配を賜ったえくてびあんならびに立飛ホールディングス御両社に心より御礼申し上げます。(今西祐一郎)
著者
大岩 元
出版者
一般社団法人日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.218-227, 1988-07-15

ソフトウェアの生産性が問題となっているが,必ず実効の上がる改善策としてキーボード教育がある.まず英文タイプのブラインド技術はわずか2〜3時間の初期訓練によって獲得できるものであることを示し,続いてタイピング作業の認知モデルを,タイピングCAIプログラムと関連させて述べる.ソフトウェア作成には文書化作業が大きな比重をしめるが,この作業効率を上げるには,下書きせずに技術者が直接ワークステーションで文書作成を実行することが望ましい.これには日本語入力の方法とそれをどのように教育するかが問題となる.そこでまず日本語入力の基本となる,各種カナ入力法について論評を加える.さらに漢字の直接入力法について論じた後,入力法の評価に関する研究をいくつか紹介し,それが非常に困難な問題であることを示す.最後にキーボードと計算機本体の接続を標準化すべきことを指摘する.
著者
奥田 圭 田村 宜格 關 義和 山尾 僚 小金澤 正昭
出版者
日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.109-118, 2014-11-30

栃木県奥日光地域では、1984年以降シカの個体数が増加し、1990年代後半から植物種数が減少するなど、植生にさまざまな影響が生じた。そこで当地域では、1997年に大規模な防鹿柵を設置し、植生の回復を図った。その結果、防鹿柵設置4年後には、柵内の植物種数がシカの個体数が増加する以前と同等にまで回復した。本研究では、防鹿柵の設置がマルハナバチ群集の回復に寄与する効果を検討するため、当地域において防鹿柵が設置されてから14年が経過した2011年に、柵内外に生息するマルハナバチ類とそれが訪花した植物を調査した。また、当地域においてシカが増加する以前の1982年と防鹿柵が設置される直前の1997年に形成されていたマルハナバチ群集を過去の資料から抽出し、2011年の柵内外の群集とクラスター分析を用いて比較した。その結果、マルハナバチ群集は2分(グループIおよびII)され、グループIにはシカが増加する以前の1982年における群集が属し、シカの嗜好性植物への訪花割合が高いヒメマルハナバチが多く出現していた。一方、グループIIには防鹿柵設置直前の1997年と2011年の柵内外における群集が属し、シカの不嗜好性植物への訪花割合が高いミヤママルハナバチが多く出現していた。これらのことから、当地域におけるマルハナバチ群集は、防鹿柵が設置されてから14年が経過した現在も回復をしていないことが示唆された。当地域では、シカが増加し始めてから防鹿柵が設置されるまでの間、長期間にわたり持続的にシカの採食圧がかかっていた。そのため、柵設置時には既にシカの嗜好性植物の埋土種子および地下器官が減少していた可能性がある。また、シカの高密度化に伴うシカの嗜好性植物の減少により、これらの植物を利用するマルハナバチ類(ポリネーター)が減少したため、防鹿柵設置後もシカの嗜好性植物の繁殖力が向上しなかった可能性がある。これらのことから、当地域における防鹿柵内では、シカの嗜好性植物の回復が困難になっており、それに付随して、これらの植物を花資源とするマルハナバチ類も回復していない可能性が示唆された。
著者
垂水 浩幸 森下 健 上林 弥彦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1999, no.88, pp.31-36, 1999-10-21
被引用文献数
9

SpaceTagは特定の場所、時間でしかアクセスできないように仕組まれた仮想オブジェクトである。SpaceTagはサーバで管理され、通信手段によって配付される。ユーザは位置センサーと通信手段を備えた携帯端末を持ち、市中を歩き、その場所でしか見えないSpaceTagを見つける。SpaceTagはアクセス制限が強い不便なメディアであるが、ゲーム、観光案内、広告などに利用できる。さらに、ユーザは端末上で作成したSpaceTagをその場に置くこともできる。これは他のユーザに見えるので周囲の不特定多数の人とのコミュニケーションが取れる。本論文では、SpaceTagの広範なアプリケーションについて紹介した後、それらが社会的にどのような影響を及ぼすかについて議論する。SpaceTag is an object that can be accessed only from limited locations and time period. SpaceTags are served and distributed from a central server which should be managed by a service provider. Users of the SpaceTag system can access SpaceTags with portable terminals equipped with location sensors and wireless communication device such as mobile phones. Users walk around in a city and find SpaceTags that can be found only at the location. SpaceTag is thus an inconvenient media, but suitable for gaming, advertising, city guide information, etc. A user can also put a SpaceTag at the location where (s) he is, which can be found by other people nearby. This feature also enables local public communication applications. In this paper, we will argue why this inconvenient but simple virtual platform can support various applications, and also discuss social impacts of these applications.
著者
上原 俊介 中川 知宏 国佐 勇輔 岩淵 絵里 田村 達 森 丈弓
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.28, no.3, pp.158-168, 2013

Anger at the violation of a moral standard has been called moral outrage. However, recent research found that only when the victim of a moral violation was oneself (or a member of one's group) did it evoke strong anger. This suggests that the violation of a moral standard itself does not elicit anger, and such anger may be evidence of personal anger evoked by harm to oneself (or a member of one's group). In our study, we assume that moral outrage may be evoked when the likelihood of restoring fairness (e.g., compensation) is expected. We conducted three experiments in which Japanese university students read a newspaper report (fictitious) depicting an abduction case. For half of the participants, the abducted victim was Japanese; for the other half, Slovenian. After reading the news story, they were asked to report the intensity of the feelings of anger and whether the abduction was morally wrong. We found that the report evoked considerable anger only when the abducted victim was Japanese, regardless of whether restoring fairness was actually expected. This indicated that the reported anger provided evidence only of personal anger, not of moral outrage; thus, the likelihood of restoring fairness is not a determinant of moral outrage. These findings imply that personal anger, rather than moral outrage, is more prevalent in social life.