著者

吉岡 恒生

出版者

愛知教育大学

雑誌

治療教育学研究 (ISSN:09104690)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.13-21, 2010-02

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本論では,子どもを援助する者の「心の傷」が援助プロセスへ与える影響について論じた。子どもを援助する者の「心の傷」が子どもの「心の傷」に触れる際に,どのようなプロセスが起こりうるか,またその癒しの効果と危険性はどのようなものかについて,「傷ついた癒し手」「メサイア・コンプレックス」等の概念を用いて論じた。また,特別支援学校教員への記述式アンケートにより,自身の子ども時代の「心の傷」をめぐるエピソードが,特別支援学校教員としての職業選択・教育実践に影響しているかもしれない,と半数近い者が感じていることがわかった。またアンケートの記述をもとに,「心の傷」が職業選択・教育実践にどのように影響するかについて,7事例を紹介しつつ考察した。以上を踏まえて最後に,特別支援学校における「子どもたちの心の傷とその対応」について論じた。

著者

上ノ原 秀晃

出版者

文教大学

雑誌

人間科学研究 = Bulletin of Human Science (ISSN:03882152)

巻号頁・発行日

no.40, pp.45-59, 2019-03-01

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The 2017 House of Representatives Election was the fourth national-level election after the introduction of the Internet-based election campaigning in Japan. Some studies have indicated that this change in campaigning rules had some impact on voters' attitudes or behaviors while other studies have contended that it has not changed election results. This paper examined how candidates utilized social media, rather than its effect on voting behavior or electoral outcomes. This paper focused on the type of candidates who tended to use Twitter, the frequency of tweeting, and what candidates tweeted about; 42,854 tweets from 619 candidates over a 12-day period of campaigning were collected and analyzed using the text mining software KH coder. Results revealed that incumbent candidates, candidates in toss-up districts, and long-shot candidates were more likely to use Twitter than favored candidates and candidates in SMDs, while candidates in some opposition parties were more likely to tweet quite often. The computerized content analysis of candidates' tweets revealed that most candidates used Twitter to post information on their campaign activities while few tweets discussed policy issues. Candidates from some opposition parties, and especially those from the JCP(Kyôsantô), used RTs to communicate with their constituencies and they posted tweets to discuss policy issues. A trend analysis of hashtags has revealed a change in strategy for the JCP and other members of the opposition coalition and greater online prominence for two new parties—the Party of Hope(Kibô-no-Tô)and the CDP(Rikken Minshutô).2017年衆院選において候補者がどのようにソーシャルメディアを活用したのかに注目し、どのような候補者がツイッターの利用に積極的であったのか、どのような内容が投稿されたのかを分析した。619人の候補者の選挙期間中の投稿42,854件のツイートを収集し、テキスト分析を行った。利用の有無に対しては、現職と新人の差、選挙区と比例代表の違い、当選の見通しの違い、政党の違いが影響しているが、投稿量に対しては政党の違いのみが影響していることがわかった。投稿内容を分析すると、全体として告知や報告が中心で政策論争は低調であったが、一部の野党は政策論争やRTによるコミュニケーションに積極的であった。これらは概して諸外国と共通する傾向である。また、ハッシュタグのトレンドを分析したところ、選挙期間中の共産党の選挙戦略の変化や、2つの新党の党勢の推移も読み取れた。

著者

藤田 菜々子 FUJITA Nanako

出版者

名古屋大学大学院経済学研究科

雑誌

経済科学 (ISSN:00229725)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.63-81, 2003-09

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There is a big problem in the study for Gunnar Myrdal. While Myrdal told that he had an "inner consistency" among his various studies and had built up an intellectual "edifice" there, no one has shown the integrated figure of Myrdal, especially from the point of view of his methodology and theoretical thinking. This paper focuses on Myrdal's theory of circular and cumulative causation : CC theory. At the basis of CC theory, there is a methodology of "explicit value premises". The relationship between "explicit value premises" and CC theory enables us to better understand the practical meaning of Myrdal's economics. Myrdal insisted that the important role of economics is to be practical. Myrdal evaluates the power of psychological and institutional elements in the process of social change. He is against such a position that there is only one standard of value, for example, utility. He didn't expect a general and abstract theory, rather he did expect real and practical theories. The conclusion is that, first, we can understand the integrated figure of Myrdal only from the CC theory. Second, there is the need for re-evaluation Myrdal's economics.

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.773, pp.20-25, 2004-06-28

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庫や体育館のような単純明快な家にしたい」。築20年の自宅を建て替えることにした大谷隆行さん(55)は、そんなイメージを抱いていた。設計を頼まれた元倉真琴氏(スタジオ建築計画代表)は、ふと大谷さんの家族がそのとき住んでいた家に関心を持った。 それは積水化学工業のユニット住宅「セキスイハイム・ニューM3」。

著者

尾畑 裕

出版者

森山書店

雑誌

會計 (ISSN:03872963)

巻号頁・発行日

vol.181, no.2, pp.149-163, 2012-02

著者

宮田 章裕 林 剛史 福井 健太郎 重野 寛 岡田 謙一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.906-914, 2006-03-15

参考文献数

16

被引用文献数

6

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我々は,思考状態および発話停止点を利用した会議の動画ダイジェスト自動生成を提案する.映像中のシーン変化やカメラワーク,テロップを利用する従来手法では,日常的な会議映像のダイジェストを生成することは困難であった.そこで,本手法では,「思考」と「発話」という情報を利用して日常的な会議映像のダイジェストを生成する.具体的には,脳波情報を利用して思考状態をMS-Levelという独自の指標で数値化し,発話停止点を利用して素材映像から単位映像への分割を行う.そして,単位映像の中からMS-Level が高いものを抽出・連結する.プロトタイプシステムを利用した評価実験では,比較システムより的確なダイジェストを生成できることを確認した.In this paper, we propose a method to summarize movies of a conference automatically by the use of participants' mental states and speech breakpoints. Currently, many research groups have developed techniques for video summarization, but these ways are not qualified for editing conference movies. To address this issue, we propose a method to summarize conference movies by the use of participants' mental states and speech breakpoints. We define MS-Level (Mental State Level) derived from one's EEGs as an indicator of mental states. Video Segmentation is conducted by detecting speech breakpoints of participants. After segmentation, high MS-Level scenes are extracted and constitute a digest movie. We ran experiments to evaluate our proposition using a prototype system, and conclude that our proposal will contribute to a better summarization of conference movies.

著者

吉川 次郎 キッカワ ジロウ Kikkawa Jiro

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2021

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【要旨】

著者

江田 昌佑 笠井 恵雄 多和 健雄 秦 修司

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.25, 1974-09-01

著者

石指 宏通 和田 保正 河瀬 泰治 坂田 好弘 後藤 幸弘 辻野 昭

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.39, 1988-08-20

著者

立花 孝志

出版者

青林堂

雑誌

ジャパニズム

巻号頁・発行日

vol.36, pp.56-59, 2017-04

著者

王 露園 オウ ロエン

出版者

大阪大学

巻号頁・発行日

2021

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31648

著者

李 艶

出版者

聖泉大学

雑誌

聖泉論叢 (ISSN:13434365)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-12, 2005

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中国における20歳代の社会人205名,40歳代の社会人189名を対象に調査を実施した。調査の項目はMOW国際研究チームによって作成された尺度を参考にして,質問紙を開発した。その結果,20歳代の社会人は「仕事上の倫理」の強度は40歳代の人より弱いことがわかった。「達成動機」の尺度では年齢差に有意義性が見られなかった。「なぜ仕事をするか」の尺度では,20歳代の社会人は「利益」「経済」「勉強のチャンス」「興味」「地位」を重視したが,40歳代の人は「家族生計の維持」「安全保障」「社会への貢献」をより重視することを明らかにした。これらは各年代の社会,経済,家庭などの事情によるものと考えられる。「人生はどうあるべきか」の尺度について,この二つの年代の人たちは「仕事をする」「レジャーを楽しむ」「家庭のために責任を果たす」点では,得点が高かった。「老後の準備」について,40歳代の人は20歳代の人より得点が有意に高かった,これは40歳代の人の特徴を表す。

著者

山西 正子

出版者

目白大学

雑誌

目白大学人文学研究 (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.205-220, 2016

著者

丹菊 逸治

出版者

千葉大学ユーラシア言語文化論講座

雑誌

千葉大学ユーラシア言語文化論集 (ISSN:21857148)

巻号頁・発行日

no.14, pp.33-41, 2012-09

著者

片岡 弥恵子

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

看護薬理学カンファレンス

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.S2-1, 2021

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<p>ドメスティック・バイオレンス(DomesticViolence:DV)とは、親密な関係における暴力である。男性から女性への暴力が多く、夫、元夫、婚約者、元婚約者、恋人、元恋人などが加害者となる。DVには、身体的暴力、精神的暴力、経済的暴力、性的暴力などがあり、様々な暴力が重複して起こっている場合も少なくない。これらの暴力の根本には、パワーとコントロール(力と支配)が存在する。加害者は、自分の意のままにコントロールする手段として暴力を使うことが知られている。</p><p> 内閣府男女共同参画局の全国無作為抽出調査(2017)によると約20%の成人女性がこれまでにパートナーから身体に対する暴行を受けたことがある、17%が心理的攻撃を受けたことがある、約10%が経済的圧迫を受けたことがある、約10%がパートナーから性的な行為を強要されたことがあると回答している。いずれかのDV行為を一つでも受けたことがあるのは成人女性の約3人に1人であり、約7人に1人は何度も受けていると回答していた。また、交際相手からのDVの経験では、約21%の女性が被害を受けたことがあったと回答している。このようにDVは、決して稀なことではなく、私たちの身近に存在する問題である。</p><p> DVは、女性や子どもの健康に深刻な影響を及ぼすことが多くの研究で報告されている。周産期においては、母親の外傷、切迫流産・早産(腹部を蹴られる)、精神面ではうつ症状や不安、PTSD、低出生体重児、胎児機能不全など胎児への影響もある。さらに、DVは、子どもの虐待と強い関連が認められている。周産期にできるだけ早期にDVを把握し、支援を始めることは特に重要であると考えられている。</p>

著者

梅村 守 相沢 直行

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.259-268, 1986

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本報では, 精神作業のうち演算作業 (加算作業, 加減算作業) および"アメフリ"抹消作業を取り上げ, 騒音レベル (暗騒音, 60, 70, 80, 90dBの5水準) を変化させたときに作業の質および作業の量 (あるいは時間) がどのように変化するかを実験を通して考察した.<br>実験結果としては, 加算作業, 加減算作業とも騒音の影響を受け, 騒音レベルの増大とともに誤答率および未作業数が増大する. 判断を伴う押印作業も同様に騒音の増大とともに押印ミス率および所要時間の平均値が増大する. "アメフリ抹消作業"については騒音による影響は認められなかった.<br>上記の実験結果より, 作業の種類による騒音の影響の有無に着目し, その違いがどこに起因するかを考察している. その結果, 作業を遂行する際に聴覚が介在するかどうかということが原因であると考えられることを指摘している.

著者

木戸 好信 キド ヨシノブ Kido Yoshinobu

出版者

同志社大学英文学会

雑誌

主流 (ISSN:03893138)

巻号頁・発行日

no.67, pp.53-83, 2006

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論文(Article)

著者

木戸口 正宏

出版者

北海道教育大学

雑誌

釧路論集 : 北海道教育大学釧路分校研究報告 (ISSN:02878216)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.61-69, 2010

著者

鈴木 寛 ジャスト パランギョ キサリ 福本 美枝 松本 慶蔵 麻生 卓郎

出版者

長崎大学熱帯医学研究所

雑誌

熱帯医学 Tropical medicine (ISSN:03855643)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.255-260, 1985-12-28

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1982年以降,長崎県内においてもつつがむし病の散発的発症例が報告されるようになった。そこで,長崎県内におけるリケッチア・ツツガムシによる汚染地を調べるために,各地(長崎市,島原市,福江市,大瀬戸町,若松町,有川町,新魚目町)のいわゆる健康人を対象として,リケッチア・ツツガムシに対する抗体を測定した.尚,抗体は抗原としてギリアム株を用いたimmune peroxidase法によりIgGおよびIgM抗体が測定された.各地における抗体陽性率は2%(島原市)から60%(新魚目町)に分布していた.地域間の比較では,新魚目町と有川町の抗体陽性率と抗体分布レベルが他の地域よりも有意に高く,さらに,これらの2地域の対象のみからIgM抗体が検出された.そこで,長崎県内においては,調査した7地域のうち2地域がリケッチア・ツツガムシによる汚染地であると推定された.

著者

飯吉 弘子

出版者

大阪市立大学大学教育研究センター

雑誌

大学教育 (ISSN:13492152)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-11, 2019-10

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本稿では、日本経団連の、主に2000年代後半以降2011年までの、大学卒・大学院修了の企業内高度ICT人材に対する(1)要求内容と(2)高度ICT人材という文脈からの要求が2011年の提言以降見られなくなった理由および、(3)高度ICT人材へと将来成長し活躍できる人材に向けた大学(院)での産学連携での実践や教育要求を確認するとともに、(4)今後の大学(院)教育のあり方を考察した。(1)日本経団連は、2011年の提言で、高度ICT人材を2類型(ICTゼネラリストとICTスペシャリスト)に分けて論じ、それまでに比してより幅広く明確に具体的に、求める人材像や能力・スキルを示すようになった。とくにゼネラリストには、ICT分野に限らない幅広い業種・分野でICTのスキル・知識を用いつつ、より高次の能力・資質・視野等を備え、課題を解決していくことが求められている。(2)なお、2011年の提言以降高度ICT人材に特化した要求は行われていないが、これは、産業界の要求が、ICTゼネラリストの議論や「グローバル・クリエイティブリーダー」育成プログラムへの期待に見られるような、2010年代後半以降活発化するSociety5.0に向けた議論等へと発展・変質していったためと考えられる。(3)一方、人材育成実践においては、大学院修士課程では、2000年代後半以降現在に至るまで産学連携で高度ICT人材育プログラムが展開されている。大学(院)新卒者へは、ICT分野の基礎知識・理解等の他に、幅広い分野の基礎知識や、汎用性のあるより高次の能力・スキル等の基礎を獲得させるための、産学連携による実践的教育の実施拡大とともに、他大学学生や社会人の受入れ等も提案されていた。 (4)高度ICT人材や今後の知識基盤社会や第4次産業革命時代に活躍出来る人間育成のためには、大学の本来的教育目標・学修成果達成の重要性の再認識と、多様な他者が多様な学問・視野・文脈を持ち寄り学び合う「学びの協働体」としての大学(教養)教育の場の可能性があると考えられる。