著者

伏木 宏彰

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.125, no.8, pp.1303-1308, 2022-08-20 (Released:2022-09-01)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

入江 建久

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.5-12, 1998-03-20 (Released:2010-02-03)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

安部 達也 鉢呂 芳一 海老澤 良昭 菱山 豊平 國本 正雄

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.6-10, 2016 (Released:2015-12-24)

参考文献数

15

被引用文献数

4 3

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目的:新規便秘治療薬であるルビプロストンの有効性と副作用について検討した.方法:慢性便秘症に対してルビプロストンを投与した133例(女性73例,平均65.0歳)を対象とした.投与開始から2週間観察してConstipation scoring system(CSS)の変化と副作用について検討した.成績:CSSの全8因子のうち,排便回数,排便困難,残便感,腹痛,排便時間,排便失敗回数の6因子が有意に減少し,合計点はベースラインの10.05から7.60に有意に改善した.55例(41.4%)に副作用を認め,36例(27.1%)が副作用のために内服を中止した.副作用としては悪心(24.1%)と下痢(16.5%)が多く,悪心の頻度は男性よりも女性で高かった.結論:ルビプロストンは排便回数を増加させ,便秘の諸症状を改善することが示された.女性は悪心を起こしやすいため,適応は慎重に判断すべきである.

著者

林 依蓉 三橋 俊雄

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.3_23-3_32, 2019-01-31 (Released:2019-03-25)

参考文献数

29

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本研究では,台湾原住民タロマク族が現在も暮らしの中で実践している狩猟について,自然を利用するだけの活動にとどまらず,精神的・文化的な意味で自然と深く関わってきた「遊び仕事」の観点から考察する。 調査では,タロマク族の30〜70代の猟師経験者から,狩りの技術やプロセス,禁忌・儀礼,自然観など,狩猟活動の諸側面について聞き取りを実施し,伝統的狩猟文化の実相について探求した。その結果,彼らの狩猟文化には,身体的活動を通して得られる生きがいや誇りはもとより,彼らが目指す真正な猟師像,'agamocoやSangaなどに見られる象徴性,共同体的規範としての分享の精神など,部族内における誇りや喜びの源泉となり得る「遊び仕事」の社会的・精神的な価値が内包されており,彼らが守り次世代に伝えようとしている狩猟という「遊び仕事」の特質を示すことができた。また,そこには,民族の誇りや民族自立に繋がる彼らの強い想いを見て取ることができた。

著者

伊藤 陽子 鶴見 裕子 木村 寿宏 竹下 康代 常田 康夫 戸谷 義幸 梅村 敏

出版者

社団法人 日本腎臓学会

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.446-451, 2007-05-25 (Released:2010-05-18)

参考文献数

13

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テオフィリン投与に関連したと考えられる高Ca血症の症例を経験したため報告する。症例は51歳女性, 気管支喘息のためテオフィリンを約5年間内服していた。2003年3月血清Ca濃度15.2mg/dLと著明な高Ca血症と腎機能障害のため当科を紹介受診した。過去の検査結果より, 2001年より高Ca血症が認められていた。高Ca血症の原因について精査を行ったが, 初診時には内分泌検査などの異常所見は認められなかった。そのため, 薬剤性の高Ca血症を疑った。内服中であったテオフィリンを中止したところ血清Ca濃度は低下し, 3カ月後には完全に正常値となった。過去に有効血中濃度を超えたテオフィリン投与によって高Ca血症が誘発されたという報告を認めたが, 有効血中濃度範囲内での高Ca血症の報告は認められない。本症例のテオフィリン濃度は有効血中濃度以下で保たれていた。また, 初診時では正常値であったがその後の測定で甲状腺機能亢進症が認められ, 精査の結果橋本病の合併が考えられた。甲状腺機能亢進症もしばしば高Ca血症の原因となりうる。初診時には甲状腺機能は正常であったことより, 甲状腺機能亢進症のみが高Ca血症の原因となった可能性は否定的であるが, テオフィリン, 甲状腺機能亢進症に伴う高Ca血症は, ともにアドレナリン受容体を介し高Ca血症を誘発すると考えられており, 両者の合併による増強作用が考えられた。また, これに加え本症例では高Ca血症にもかかわらず尿中Ca排泄量の増加を認めなかった。非顕性であった低Ca尿症がテオフィリン投与, 橋本病合併によってPTH作用が増強し, 高Ca血症を引き起こしたと考えられた。これらの病態が合併することにより, テオフィリンが有効血中濃度以下でも高Ca血症が誘発された可能性が疑われ, 非常に稀な症例と考えられた。

著者

若月 俊一

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.928-932, 1989-11-30 (Released:2011-08-11)

被引用文献数

1 1

著者

若月 俊一

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.948-953, 1987-11-30 (Released:2011-08-11)

被引用文献数

1 1

著者

金 徳祐 横山 ゆりか

出版者

人間・環境学会

雑誌

人間・環境学会誌 (ISSN:1341500X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.28, 2019-09-30 (Released:2020-04-24)

著者

土居 正人 山本 南利 川内 三奈美

出版者

学校法人 加計学園 国際教育研究所

雑誌

国際教育研究所紀要 (ISSN:13437119)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.23-31, 2023-03-10 (Released:2023-10-13)

参考文献数

15

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自傷者の実体はそこにあるが、心が入っていないように見える時がある。本研究の目的は自傷傾向者の実存感の有無について調べることである。また、自傷傾向者の実存感の無さは、母親からの不承認や感受性の高さを示すHighly Sensitive Person (HSP)と関連するかについても検討を行う。方法として、本調査は大学生129名(有効回答者127名、有効回答率98.4%)を対象に実施した。結果として、母親からの不承認は自傷傾向者の実存感を低めることが示された。また、母親からの不承認は子供の実存感を低めて推論の誤りを高め、一方でHSPは子供の推論の誤りを直接的に高めており、両者が相乗的に関係し合って自傷傾向を高めていることが確認された。自傷傾向者は実存感が低いことから他者との交流をすることが困難であり、それゆえに自傷傾向者には心が無いように見えるのだと結論づけた。自傷の改善には他者との交流を高めるようなアプローチが必要であると考えられた。

著者

重石 光弘 浪平 隆男

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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福島第一原子力発電所での事故に関連して放射性汚染コンクリートが発生し、将来の原子力発電所の廃炉による大量の放射性コンクリート廃棄物の発生が懸念される。床や壁の様な平らなコンクリートの除染は従来技術で可能だが、汚染した破片の除染の技術を明確でない。本研究では福島原発事故で発生した放射性コンクリートの除染を行うためのパルス放電技術の適用性を評価した。パルスパワー放電法を用いた骨材リサイクル技術を適用したコンクリートの除染は、分離回収された骨材の放射能濃度の減少とスラッジ中の放射能濃度の増加を示した。この事実は、汚染コンクリートの骨材とスラッジへの分離が放射性物質の除染と減容の可能性を示唆している。

著者

足名 笙花

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項 (ISSN:2433071X)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.5-6, 2022-08-24 (Released:2023-05-30)

著者

村上 健太 山本 章夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.606-607, 2023 (Released:2023-10-10)

参考文献数

4

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新型燃料の場合,海外で実績があるとしても,メーカ毎の設計の違いが解析結果に与える影響を評価することが必要である。商業機密に留意しながらも,代表的な製品に対する試験結果を外挿するような判断の仕組みを整えることが好ましい。統計的安全評価コードは,個々の要因がパフォーマンスに与える影響を詳細に分析するためのプラットフォームの役割を果たす。その普及には,95/95値に代表される評価基準を関係者の共通理解とする必要がある。核燃料の場合,過渡・事故時の挙動の評価が特に重要である。材料試験炉という基盤インフラが危機的な状況にあるなか,安全機能と物理現象の関係を丁寧に整理し,個々の試験の意義を明確に定義する姿勢が求められる。

著者

田邊 恵三 村上 健太

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.596-597, 2023 (Released:2023-10-10)

参考文献数

2

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国内において新型燃料の導入に向けた動きがある。新型燃料の導入は燃料棒の熱的負荷の緩和等,原子力安全の向上に寄与するが,海外で十分実績のある燃料であっても,国内への展開は遅れている。 原子力安全部会では,新型燃料導入を題材に,新技術を導入する際の課題を整理するため,セミナー形式で「新型燃料の導入に向けた道筋 ―安全評価技術の継続的向上の視点から―」を開催した。新型燃料の導入に付随する新たな安全評価技術の導入や規制プロセス,安全研究,規制機関との対話などさまざまな議論が展開された。新技術の導入には産官学の連携が必要不可欠である。本シリーズでは,原子力事業者,学会,規制の各々の視点から,ハードウェアおよびソフトウェアの新技術導入に係る現状の課題を整理し,改善の方向性を示す。

著者

津田 格 田中 拓生

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第122回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.400, 2011 (Released:2011-03-22)

著者

防衛大学校防衛学研究会 [編]

出版者

防衛大学校防衛学研究会

巻号頁・発行日

1989

著者

井内 千穂

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.94_1, 2019 (Released:2020-04-02)

著者

平松 誠

出版者

Japan Association for Urban Sociology

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.40, pp.174-189, 2022-09-05 (Released:2023-09-16)

参考文献数

47

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This paper reviews the methodological evolution of urban sociology, with an emphasis on US urban sociology. Furthermore, it focuses on the development of quantitative methods for urban sociology.     First, this paper reviews the tradition of the Chicago school of sociology. The Chicago school is distinguished by social disorganization theory and ecological determinism. The theory of L. Wirth is primarily analytical. He viewed the city as an independent variable and the way of life as a dependent variable. Second, social composition theorists appear in this paper, with H. Gans serving as a representative sociologist of this approach. He believed that urbanism as a way of life is explained not only by the ecological aspect of the city, but also by the characteristics of individuals, such as social class or lifecycle. Gans' view, which distinguishes between the effects of individual and city, is overlapped with the concept of multilevel methods. Third, B. Wellman and C. S. Fischer modified Wirth's theory. They recognized Gans' perspective and refocused on the city's ecological aspects. Fourth, the trend of current urban sociology is the neighborhood effect. R. J. Sampson, a well-known sociologist in this discipline, revolutionized the methodology of urban sociology. He recognizes the city's ecological aspects, and interprets neighborhood effects as the accumulation of specific individuals, such as black or impoverished people. In short, the ecological aspect of the city and individual selection of migrating to the city are interpreted as the city's effects. The emergence of quantitative methods such as panel data analysis and social experiments methods has aided the manner of thinking of neighborhood effects research.     Finally, this paper discussed the future of Japanese quantitative urban sociology. We should make panel data for urban sociology and cooperate with urban sociologists employing qualitative methods to capture the urban dynamics.

著者

大瀧 真俊

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.47-62, 2008-10-30 (Released:2017-08-30)

参考文献数

57

被引用文献数

1

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The horse industry in modern Japan was consistently lead by military demand for military horses; however the interwar period should be considered. In this period, armaments reduction decreased the political and economic influence of the Army on the horse industry. The purpose of this paper is to clarify how the maintenance of military horses was practiced in the period, and especially how it was related to simultaneous advances in the streamlining of agricultural management. Through analysis of data regarding the Tohoku region, the main source of horse stock in Japan, this study makes clear the following two points. 1) The policy of the horse industry in the inter-war period was to create a demand for militarily-required "improved-horses", in farmers' horse breeding. Due to armaments reduction, the Army was no longer able to maintain military horses by itself. Therefore, it intended to entrust their maintenance to the Ministry of Agriculture and Forestry by replacing military demand for horses with that of farmers. 2) To carry out this policy, technicians of the Ministry encouraged farmers to increase the use of horses. This was intended to increase their income brought from work performed by horses, and to make them keep improved-horses while streamlining agricultural management. But it was only large farmers that implemented this plan. In contrast, small farmers refused to accept this policy, because their scale of management was too small to exercise the abilities of the improved-horses. Instead, they requested to streamline their management systems by using ponies, which cost less than improved-horses but were not required for military purposes. Nevertheless, their request could not be realized as the use of stallions to produce ponies was prohibited by law. As a result, small farmers were forced to keep improved-horses uneconomically. The supply of many military horses in the following war period would not have been possible without their sacrifice.

著者

矢澤 一良

出版者

公益社団法人 畜産技術協会

雑誌

畜産技術 (ISSN:03891348)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.775-Dec., pp.37-40, 2019-12-01 (Released:2023-05-22)