著者
今井 正司
出版者
名古屋学芸大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2015-04-01

注意制御とメタ認知(detached mindfulness:DM)がストレスに及ぼす影響について、小学生から大学生を対象に調査を行った。多母集団同時分析の結果、年齢が高いほど、注意制御や DMがストレス防御要因になることや、QOLの促進に寄与することが明らかとなり、特に、疲労症状において顕著な結果が示された。これらの結果をもとに、小学生と大学生を対象に、注意訓練課題を実施している際の前頭前野の活動性をNIRSによって測定し、疲労との関連性について検討した。その結果、小学生の疲労は前頭前野が過活動になりやすいことが要因であり、大学生の疲労は沈静化が促進されないことが要因であることが示唆された。
著者
張 越傑
出版者
地域農林経済学会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.1-12, 2002-06-25 (Released:2011-09-05)
参考文献数
18
被引用文献数
2 1

The aim of this paper is to analysis the growth and technological progress of rice production in three northeastern provinces of China, which comprise a major area for the production of Japonica rice, for the period of 1980-1998. Cobb-Douglas production function and other statistical analyses are used for this purpose. The main results are as follows:1) Growth of rice production in the northeastern provinces was contributed to by the spread of cultivating area, and the growth of yield per hectare. In the period analyzed, the former factor was greater than the latter, but was decreasing gradually with time.2) The growth of rice yield per hectare can be explained by the increase of traditional inputs and the technological progress. According to our estimated Cobb-Douglas production function and growth accounting analysis, the contribution of traditional inputs to the growth of yield, such as labor, fertilizer, farm machinery and animal labor, and so on was -18.6%, 30.2%, 21.0% and 8.5% respectively, while the contribution of technological progress, such as HYV and advanced cultivation techniques was 35.4% and 13.4%.3) In the 1990s, HYV adoption reached its peak and then declined, and so did its contribution to the growth of yield. Instead of HYV the adoption of the thinly transplanting technique, which was introduced from Japan, contributed the most (47.3%) among the various forms of input. In the 1980-1998 period, conventional forms of input contributed to the growth of rice yield in those regions by 41.0%, while technological progress contributed by 48.8%.
著者
新村 直子 田島 敬之 齋藤 義信 於 タオ 吉田 奈都子 阿部 由紀子 新井 康通 小熊 祐子
出版者
日本運動疫学会
雑誌
運動疫学研究 (ISSN:13475827)
巻号頁・発行日
pp.2205, (Released:2023-04-21)

目的:85–89歳の地域在住高齢者の座位行動を客観的に評価し,テレビ視聴時間を含む関連要因について多面的に検討する。 方法:The Kawasaki Aging and Wellbeing Project(KAWP)のベースライン(2017–18年)調査の参加者1,026名に連続7日間の加速度計装着を依頼し,有効データ914名(女性473名)の座位行動を客観的に評価した。重回帰分析を男女別に行い,座位行動との関連要因を3領域(身体状況,社会経済状況,生活習慣)の24因子と年齢,計25因子から検討した。 結果:総座位時間・装着時間に占める座位時間の割合は男性1日平均(標準偏差)9.4(1.9)時間・67%,女性8.6(1.8)時間・59%と男性が女性より長く座っており,30分以上継続する座位時間の割合も女性より高かった。重回帰分析により座位行動と関連が認められた要因は,関連が強い順に,男性ではテレビ視聴時間・BMI(正),家事時間・園芸スコア・運動時間・歩行速度・握力・ADL(負),女性ではBMI・テレビ視聴時間(正),家事時間・睡眠時間・運動時間・ADL・外出スコア(負)であった。 結論:80歳台後半の地域在住高齢者の座位行動にはテレビ視聴以外に,BMI・歩行速度・握力・ADLなどの身体状況要因,家事・園芸・運動・睡眠・外出などの生活習慣要因が多面的に関連していた。
著者
橋口 幸紘
出版者
日本島嶼学会
雑誌
島嶼研究 (ISSN:18847013)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.8, pp.25-33, 2008 (Released:2010-04-30)
参考文献数
23
被引用文献数
1 1
著者
櫻井 智美 森田 憲司 飯山 知保 渡辺 健哉
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

従前の石刻研究による基礎データと『全元文』を主に利用し、元は宋・遼・西夏・金の制度をどのように継承したのか、南北に差はあるのか、そして、元の制度はどのように明に引き継がれ、また影響を与えたのか、というような、朝代を越えた制度の関係性を明らかにするために、元代の粛政廉訪司を初めとする監察機関といくつかの地方都市行政組織に注目して、その成立・変遷・解体の様相を明らかにする。
著者
田中 千晶 渡辺 哲司
出版者
日本運動疫学会
雑誌
運動疫学研究 (ISSN:13475827)
巻号頁・発行日
pp.2166, (Released:2023-03-31)

本報告の目的は,障害のある者やない者をともに含むすべての子供・青少年の身体活動促進に関する国際的な動向,および日本の現状を総括することである。今日では,子供から大人まで蔓延する身体不活動に対処するための取り組みが世界的になされている。そうした取り組みの理念的な基盤となり得るのが,地球上の「誰一人取り残さない」ことを誓うSustainable Development Goals(SDGs)である。また,世界保健機関(WHO)の行動計画やガイドラインなどは,SDGsの理念とその目標達成に貢献し得る。Active Healthy Kids Global Allianceが,子供・青少年の身体活動の促進と状況調査に世界規模で取り組んでいる。2016年以降,障害や慢性疾患を有する子供・青少年を対象としたデータもいくつかの国から報告されているが,まずは国内外の包括的なモニタリング・システムの開発こそが必要である。日本における既存の調査の主眼はスポーツ参加状況に置かれており,子供・青少年の日常生活全般の身体活動量がわかるデータはほとんど無い。さらに,障害を有する子供・青少年は,同年齢の健常な人たちに比べ,総じてスポーツを行うことが少なく,行うスポーツのバリエーションも乏しい。WHOの身体活動の推奨値は,障害の有無に関わらず同じであることから,スポーツ参加はもちろん日常生活全般の身体活動促進に取り組む必要がある。