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著者
里見 怜子
出版者
立正女子大学短期大学部家政科
雑誌
家政研究
巻号頁・発行日
vol.4, pp.19-24, 1971-01-01
著者
ソジエ内田 恵美
出版者
日本政治学会
雑誌
年報政治学 (ISSN:05494192)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.2_177-2_199, 2018 (Released:2021-12-26)
参考文献数
29

戦後首相による所信表明演説を言説分析した結果, 終戦直後は, 「考えます」 「思います」 などの個人の内的意識を述べる “mental process” (心理過程) の割合が高かったが, 時代が進むと減少し, 次第に 「進めます」 「取り組みます」 と言った, 国民への約束や働きかけなど外的行動を表す “material process” (物質過程) が増加していた。この首相の言説変化を従属変数として, 経済の動向・メディアの発達・無党派層の増加の影響を重回帰分析によって検証した。その結果, ①高度成長期には, 首相演説はメディア普及率に最も強く影響を受け, 次に経済の動向の影響を受けた。②安定成長期も, メディアの普及率に最も強く影響を受け, 次に経済の影響を受けた。③バブル経済崩壊後は, メディア普及率に最も強く影響を受けたが, 同時に, 自民党分裂後に約50%に達した無党派層の急増の影響も受けていた。これらを解釈すると, 歴代首相は, 有権者に対してアカウンタビリティを果たさなければならないという意識が徐々に高まってきたと言える。そして, その首相の意識の変化には戦後一貫してメディアが最も強く影響してきたと, 本稿のデータは示している。
著者
森 基子 長谷川 玲子 船坂 鐐三 小瀬 洋喜
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.41, no.9, pp.833-840, 1990-09-15 (Released:2010-03-12)
参考文献数
12
被引用文献数
1

(1) 生活排水対策として調理廃棄物対策が求められているが, 多様な調理内容をもつため, 対策の有効性の評価が困難である.(2) 本研究では, 一般に広く用いられる調理原材料および家庭的調理食品のBOD原単位を求め一覧表とした.食品1gあたりのBOD値の最も高い食品は, いものあめ衣がけ, 鯖のから揚げがいずれも1,100mg/g, ついでマヨネーズ880mg/g, 白玉だんご830mg/g, マーガリン800mg/gがこれに次ぐ.これら以外の食品は600mg/g以下である.砂糖, 小麦粉が500mg/g, 小豆 (ゆで) 380mg/gに代表されるように, 炭水化物, タンパク質系の食品は200~400mg/gのものが多いが, 脂肪系の食品は800mg/gを超えるものが多い.したがって食品分類による差が認められ, 原食品では, 野菜, きのこ類は100mg/g以下, 果実類は100~200mg/g程度のものが多いが, 調理食品では, 野菜, きのこ類が100~200mg/gに増大し, なすのてんぷら, きんぴらごぼうのように油を用いたものでは500mg/g程度となっている.砂糖やしょうゆの影響はその添加量が少なく, 大きな影響を与えるほどではなかった.(3) 重回帰分析各成分測定値の分布は, 水分の2乗が正規分布を示したが, 強熱減量, 四塩化炭素抽出物量, BODは対数に変換したとき, 正規分布を示した.目的変数 (y) をBODとしたときの重回帰式を求めた結果, 強熱減量 (x1) による単回帰式となった.ln y=0.913lnx1+0.448, γ=0.865, 寄与率74.8%.この式により求めた推定値と測定値との間の相関係数は0.865となり, BOD値を強熱減量から推定することの可能性を示した.(4) 調理廃棄物のBOD原単位を明らかにし, 未測定の食品については強熱減量の対数により推計することができることを示したので, これにより調理排水対策をすすめ, 生活排水対策を有効なものとする施策を得るのに役立つことが期待される.
著者
Hiroshi SATO
出版者
JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.72, no.12, pp.1551-1555, 2010 (Released:2010-12-29)
参考文献数
21
被引用文献数
4 4

To clarify the significance of fecal trimethylamine, lactate and volatile fatty acids (VFAs) in fermentative development of the hindgut in neonatal calves and the occurrence of diarrhea, 143 fecal samples (47 diarrheic, 93 normal and 3 meconium) were collected from 58 dairy calves fed milk. An additional 20 fecal samples were obtained from 10 weaned calves aged 13 to 18 weeks. Fecal pH, trimethylamine, ammonia, lactate and VFAs were analyzed. Compared with weaned calves, the trimethylamine level was higher in milk-fed calves and was associated with a large number of cases of diarrhea, but it had little relationship with the fecal ammonia level. Feces collected from the youngest (<2 weeks age) calves were more acidic and were associated with a higher lactate concentration. Lactic fermentation and fecal acidity were tremendously accelerated, particularly in diarrhea. Despite large fluctuations, the VFA concentrations were lower in diarrheic than in normal feces. In diarrheic feces at the youngest stage, the lower proportion of n-butyrate in the VFAs was accompanied by the elevated proportion of acetate. However, the fermentative differences between the diarrheic and normal feces were less apparent with advancing age. Thus, the fecal lactate and VFA profiles revealed marked changes with advancing age and suffering from diarrhea. Upon comparison with weaned calves, the trimethylamine level was clearly higher in the milk-fed calves and showed huge elevations in diarrheic cases.
著者
岡田 浩
出版者
日本選挙学会
雑誌
選挙研究 (ISSN:09123512)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.19-34, 2019 (Released:2022-09-12)
参考文献数
28

候補者に関する要因は,政党や政策争点に関する要因と並んで有権者の投票行動を規定する重要な要因とされてきたが,他の要因と比べて知見の蓄積が進んでいないといわれる。本稿は,異なった種類の選挙の候補者についてのイメージを自由記述式と選択式の2つの方式で尋ねるという,先行調査とは異なる設問を設けた金沢市における意識調査のデータを分析することによって,候補者要因の研究に寄与することを企図した。分析の結果,有権者が持つ情報量が少ない候補者についてのイメージは,仕事,能力,人柄に関するものではなく,政党,政策,属性,経歴など外形的な特性に関するものが多いことや,個々の選挙特有の要因に関するイメージや候補者の属性などからくる漠然とした新人候補への期待感など,選択式設問では汲み取ることができない候補者イメージが投票行動と関係していることなどが明らかになった。
著者
久保 慶明
出版者
日本選挙学会
雑誌
選挙研究 (ISSN:09123512)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.44-59, 2019 (Released:2022-09-12)
参考文献数
12

本稿では,2017年総選挙,2018年沖縄県知事選,2019年沖縄県民投票の分析を通じて,沖縄県内の政治過程の持続と変容を明らかにする。17年総選挙では,オール沖縄内の選挙区すみ分けが機能する一方,自民党と公明党の選挙協力の効果が前回から回復し,有効投票率の上昇が自民党候補の得票率向上に寄与した。沖縄4区では自民と維新が候補者レベルで選挙協力し,自民党候補が当選した。18年知事選では,オール沖縄における保守系勢力の縮小と,自公維の選挙協力という変化が起きたものの,得票構造の変動は小規模なものにとどまり,翁長雄志の後継である玉城デニーが当選した。19年県民投票では,総選挙や知事選を超える辺野古埋め立て「反対」の民意が表出された一方,自民党の強い地域では「どちらでもない」への投票や棄権が多かった。こうした結果は,14年に成立した構図が有権者レベルで持続していることを示している。
著者
有吉 友和 加藤 直三 鈴木 博善 安藤 義人 鈴森 康一 神田 岳文 遠藤 聡
出版者
公益社団法人 日本船舶海洋工学会
雑誌
日本船舶海洋工学会論文集 (ISSN:18803717)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.15-25, 2007 (Released:2007-09-11)
参考文献数
35
被引用文献数
3 2

This paper describes the developments of new pectoral fins made of elastic materials with the functions of flexibility and multifunctionality for biomimetic underwater vehicles to use as not only a propulsive device, but also other applications such as grippers, avoiding damages to environment by rigid fins. We developed two types of elastic pectoral fins, an actively controlled pneumatic fin and a passively controlled flexible fin in this study. We carried out the verification tests for generating the propulsive forces and FEM analyses of the behaviors of two elastic pectoral fins.
著者
柴田 斉子
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.58, no.6, pp.621-626, 2021-06-18 (Released:2021-08-16)
参考文献数
25

サルコペニアは筋肉量減少を意味する語として提案され,生命予後とも関連することから注目を集め,その後,筋力低下や身体機能低下を含めて診断基準が改定されてきている.サルコペニアは摂食嚥下障害の独立した因子であることが報告されており,高齢社会ではその対応が重要となる.高齢者の嚥下障害には,多くの疾患や薬剤,栄養障害や廃用が複雑に絡み合っているが,「サルコペニアの嚥下障害」は,全身と嚥下筋のサルコペニアによって生じる嚥下障害と定義され,全身のサルコペニアがあることが診断の必要条件となっている.サルコペニアの嚥下障害の治療は,原疾患の治療に加え,栄養を確保したうえでの運動(筋力増強)がポイントである.
著者
小林 久人 有馬 隆博
出版者
JAPANESE SOCIETY OF OVA RESEARCH
雑誌
Journal of Mammalian Ova Research (ISSN:13417738)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.143-149, 2006 (Released:2006-12-25)
参考文献数
25

ゲノムインプリントは,母親と父親由来のゲノムに親の由来が記憶される現象である.この現象は動物では胎盤をもつ哺乳類にのみ存在し,2本ある対立遺伝子(アレル)の親の由来が識別された結果,片親性発現を示す数多くのインプリント遺伝子が報告されている.これらの遺伝子発現制御には,卵子・精子が成長する過程で各ゲノムDNA上に起こる性特異的なDNAメチル化が必須であることが,マウスを使ったこれまでの研究で明らかにされた.本稿ではゲノムインプリント機構とDNAメチル化の関連性について概説する.
著者
倉本 秀人 護守 俊介 寺田 聖花 吉田 珠加子
出版者
公益財団法人 生命保険文化センター
雑誌
生命保険論集 (ISSN:13467190)
巻号頁・発行日
vol.2018, no.205, pp.243-263, 2018-12-20 (Released:2022-03-18)
参考文献数
14

近年、従業員の健康に配慮した「健康経営」への社会的関心が高まりつつある。健康経営への取り組みは、従業員の健康増進だけでなく、イノベーションをはじめとする企業の成果を高めるうえでも重要であると考えられているからである。こうした動向は、生命保険業界にとっても、極めて重要なテーマの一つである。実際、生命保険会社は、自社の従業員等の健康づくりに関する取り組みを推し進めている。さらに、顧客を支える仕組みとしてFinTechの活用など、さまざまな取り組みを実施しつつある。もちろん、企業の健康経営に対する生命保険会社の取り組みはまだ始まったばかりであるが、今後さらに力を入れることで、保険加入者の健康状態を向上させ、生命保険会社としては保険金の支払いを低減させることができる。それだけでなく、企業が健康経営を行ううえでの助力になり、企業パフォーマンス向上の一翼を担うことが期待される。本論文では、健康経営が企業のイノベーションに及ぼす影響について、東証一部上場企業(製造業)を対象として重回帰分析を行った。分析の結果、従業員の多様性に加えて、積極的に健康経営に取り組むことがイノベーションの促進に影響を与える可能性が示唆された。