出版者

石川島重工業技術本部

巻号頁・発行日

vol.9, no.29, 1952-10

出版者

汽車製造

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, 1969-06

著者

仲田 康一

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.450-462, 2011-12-29 (Released:2018-12-26)

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保護者に対し学校に協力する特定の行動を求め、同意の上署名をして提出する「確認書」実践を行う学校運営協議会に着目し、その取組を実現させた論理と帰結を実証的に検討した。その結果導出されたのは、学校選択制下で、学力という成果を求める学校運営協議会が、地域の社会関係を介して保護者に対する問責を生じさせ、保護者を統治する様であった。保護者は然るべき行動を取ることができない場合があるが、それは社会的要因の制約による部分があるにもかかわらず、それへの顧慮は剥ぎ取られたままであった。

出版者

汽車製造

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, 1960-10

出版者

汽車製造

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, 1956-01

著者

日野 実 橋本 嘉昭 水戸岡 豊

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.69, no.10, pp.435-440, 2018-10-01 (Released:2019-04-01)

参考文献数

21

被引用文献数

1 1

著者

正木 博明 柴田 健吾 星野 秀偉 石濱 嵩博 齋藤 長行 矢谷 浩司

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.1892-1902, 2020-12-15

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ナッジは人の選択肢を奪うことなく人の行動をある方向に誘導するものである.本研究では,若年層ユーザがSNSにおけるプライバシや安全上の脅威を避けるためのナッジの効果を検討した.プライバシや安全上の脅威に関する9つのシナリオにおける若年層SNSユーザの意思決定が,15種類の異なる警告文のナッジによってどのように変化するのかを比較するオンライン調査を実施した.若年層SNSユーザから合計38,606回答を収集し,異なるナッジが回答に与える影響を統計的に分析した.最後に,若年層SNSユーザのためのナッジデザインのデザイン指針を述べる.

著者

Yo Taniguchi Suguru Yokosawa Toru Shirai Ryota Sato Tomoki Amemiya Yoshihisa Soutome Yoshitaka Bito Hisaaki Ochi

出版者

Japanese Society for Magnetic Resonance in Medicine

雑誌

Magnetic Resonance in Medical Sciences (ISSN:13473182)

巻号頁・発行日

pp.mp.2021-0045, (Released:2022-07-30)

参考文献数

21

被引用文献数

3

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Purpose: MR parameter mapping is a technique that obtains distributions of parameters such as relaxation time and proton density (PD) and is starting to be used for disease quantification in clinical diagnoses. Quantitative susceptibility mapping is also promising for the early diagnosis of brain disorders such as degenerative neurological disorders. Therefore, we developed an MR quantitative parameter mapping (QPM) method to map four tissue-related parameters (T1, T2*, PD, and susceptibility) and B1 simultaneously by using a 3D partially RF-spoiled gradient echo (pRSGE). We verified the accuracy and repeatability of QPM in phantom and volunteer experiments.Methods: Tissue-related parameters are estimated by varying four scan parameters of the 3D pRSGE: flip angle, RF-pulse phase increment, TR and TE, performing multiple image scans, and finding a least-squares fit for an intensity function (which expresses the relationship between the scan parameters and intensity values). The intensity function is analytically complex, but by using a Bloch simulation to create it numerically, the least-squares fitting can be used to estimate the quantitative values. This has the advantage of shortening the image-reconstruction processing time needed to estimate the quantitative values than with methods using pattern matching.Results: A 1.1-mm isotropic resolution scan covering the whole brain was completed with a scan time of approximately 12 minutes, and the reconstruction time using a GPU was approximately 1 minute. The phantom experiments confirmed that both the accuracy and repeatability of the quantitative values were high. The volunteer scans also confirmed that the accuracy of the quantitative values was comparable to that of conventional methods.Conclusion: The proposed QPM method can map T1, T2*, PD, susceptibility, and B1 simultaneously within a scan time that can be applied to human subjects.

著者

繁田千治 編

出版者

公安資料調査会

巻号頁・発行日

1968

著者

秋田 一雄 柿田 公太郎

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.155-159, 1967-06-15 (Released:2018-11-13)

著者

濱田 昌子 五味 満裕 森川 正章

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.13-24, 2022-06-30 (Released:2022-07-25)

参考文献数

28

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本研究では,全部床義歯プラークの菌叢解析を行い,主要構成菌種を用いたプラークモデルを再構築し,義歯洗浄剤による除去効果の有効性評価を行った。全部床義歯床部からプラークを回収し,次世代シーケンサーによるメタ16S rRNA遺伝子配列解析を行い,主要構成細菌種がStreptococcus salivarius,Veillonella dispar,Actinomyces meyeri,Rothia mucilaginosaであることを明らかとした。これら細菌4種と真菌Candida albicansを供してレジン上にプラークモデルを再構築し,義歯洗浄剤による除去効果を評価した。プラークモデルを洗浄した後に生菌数を測定したところ,洗浄剤は約4 logの除菌効果を有することが明らかとなった。また,洗浄後にプラークモデルの蛍光染色観察を行ったところ,洗浄剤がプラークに対する剝離効果を有し,細菌をほぼ死滅させることが示唆された。本研究では,新たなデンチャーモデルプラークを創出し,全部床義歯洗浄剤評価系の基盤を構築した。

著者

石塚 航

出版者

森林遺伝育種学会

雑誌

森林遺伝育種 (ISSN:21873453)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.135-140, 2022-07-25 (Released:2022-07-25)

参考文献数

33

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.324-326, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

著者

山﨑 久道 鈴木 学

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.316-321, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

著者

森原 久美子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.307-309, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

著者

山﨑 久道

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.290-296, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

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インフォプロや図書館員の役割は,情報とそれを求める人を適切に結びつける「情報の仲介者」ということである。文献の整理技術や情報管理,インデクシング(索引作業)は,そのための必須の技法と位置付けられる。情報の組織化,メタデータ作成などと,表現されることもある。これは,自然語による,時空を超えたコミュニケーションの不安定性を克服する手段である。インフォプロが自らの仕事を効果的,効率的に遂行するには,こうしたスキルと理論の習得が必要である。こうした点で共通点を持つINFOSTAとTP&Dフォーラムが,コラボレーションすることは,のぞましいことである。

著者

今満 亨崇

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.289, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

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情報科学技術協会(当協会)が長年後援してきた,TP&Dフォーラムという研究集会があります。整理技術・情報管理の世界,より具体的には図書館分類法,Indexing論,情報検索,情報管理,目録法といった領域を対象とする研究集会です。この度,大変喜ばしいことに,この研究集会で発表された内容や,そこで行われた議論についてまとめた記事を当雑誌へ掲載できることになりました。インフォプロの業務は,様々な学問的背景や研究領域を有しています。その中でも,TP&Dフォーラムが対象としてきた領域は,インフォプロの専門性を構成するコア領域の一つです。そこで本特集では,インフォプロにとっての整理技術・情報管理の重要性を再確認するとともに,その研究動向をお伝えする特集としました。まずは当協会の会長でもありTP&Dフォーラムの活動にも積極的に参加されている山﨑久道氏に,インフォプロの専門性と整理技術・情報管理がどのように関連しているかを非常に明解にご解説頂きました。その後,「TP&Dフォーラム2021」の内容を小特集としてまとめております。最初に鈴木学氏に2021年のフォーラムそのものの概要をまとめて頂き,具体的な発表内容が続きます。福田一史氏にはコミュニティ生成データを典拠とした目録作成の試みについて,発表内容及びフォーラム内で行われた議論を踏まえて,論文としてまとめて頂きました。インフォプロ以外の人々がインターネット上で作成しているデータを,目録作成の典拠として活用する可能性や課題を検討した論考で,将来の業務にも影響を与えうるものです。この論文執筆の前にTP&Dフォーラムでどのような議論が行われたのか,森原久美子氏に討議報告の形でまとめて頂きました。研究内容に関する議論が興味深いのはもちろんですが,研究者ではなく実務者が論文や記事が執筆されるまでの議論の過程を知ることはなかなかありません。そういった観点から読んでも得るものが多くあります。ところで,TP&Dフォーラムは2021年の開催で30年の節目を迎えており,これまでとこれからについてパネルディスカッションを中心として議論を行っています。記事では実際のフォーラムの流れに則り,まずはパネリストの方々の発言要旨をまとめて頂きました。その次の記事では,参加者を含めた討論の内容や,これまでの発表内容の傾向の変化をまとめています。これら記事からは,関係各人の熱い想いが感じられるとともに,TP&Dフォーラムの今後ますますの発展が期待できる内容となっております。本特集が,整理技術・情報管理の重要性を再確認するととともに,その将来について考えるきっかけとなれば幸いです。(会誌編集担当委員:今満亨崇(主査),青野正太,野村紀匡,李東真)

著者

太田 雅夫 Masao Ota

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法學 = The Doshisha Hogaku (The Doshisha law review) (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.104-119, 1961-03-30

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資料

著者

大田 健

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.139-143, 2013-02-28 (Released:2017-02-10)

参考文献数

4