著者

有賀 敦紀

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.87.15306, (Released:2016-03-10)

参考文献数

29

被引用文献数

1 2

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People feel uncomfortable when someone else comes spatially near and thus encroaches on their personal space (PS). Although many social psychologists have explored characteristics of PS of/between/among individuals so far, there is currently no empirical research on whether the PS of individuals expands into space surrounding their belongings (or objects) that are away from their body. This study measured the spatial distance between bags which participants and confederates left behind, and thus demonstrated that the distance between bags was modulated in response to the interpersonal relationship of their owners. The present study suggests new evidence for expansive PS, which is the concept that an individual’s PS expands into space surrounding his/her belongings.

著者

松下 佳代

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.150-163, 2014-06-30

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本稿の目的は、OECD-PISAのリテラシー概念がどのような性格をもち、参加国の教育政策にどのような影響を与えているのかを検討することを通じて、PISAリテラシーを「飼いならす」(Hacking, 1990)こと、すなわち、その影響をコントロール可能なものにすることにある。本稿ではまず、PISAが、マグネット経済や機械との競争というロジックに支えられながら、教育指標としての規範性を強め、国家間の比較と政策借用を通じて教育改革を促す道具になっていることを明らかにした。さらに、1950年代以降のリテラシーの概念史の中に位置づけることによって、PISAリテラシーが<内容的知識やポリティクスの視点を捨象し、グローバルに共通すると仮想された機能的リテラシー>という性格をもつことを浮きぼりにした。ナショナルなレベルでの教育内容の編成にあたっては、捨象されたこれらの部分を取り戻し、能力と知識の関係を再構成する必要がある。

著者

香田 洋二

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.764, pp.91-97, 2012-08

著者

池田 幸弘

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.246-247, 2020 (Released:2020-03-01)

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近江八幡の都市としての発展は,1585年に近江43万石の領主となった豊臣秀次が旧安土城下の施設や町民を移し,城下町を開いたことに始まるといわれる.楽市楽座や,城下の堀を琵琶湖とつないで商船を町の内部にまで寄港できる普請をはじめとする商業政策により,わずか5年の在任中に自由商業都市としての近江八幡の堅固な基盤を築いた.領主としての構想力や行政手腕は相当なものであったに違いない.

著者

澁谷 拓郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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本研究では、南海トラフ巨大地震の発生や強震動の予測を高度化するために、巨大地震の震源域であり、破壊開始点であり、強い地震波の経路である紀伊半島の3 次元地震波速度構造を正確に推定することを試みた。沈み込むスラブが深さ30~40 kmに達するあたりの深部低周波イベント発生域は、低速度異常を示した。和歌山県北部の地震活動が活発な地域の下部地殻にも強い低速度異常域が存在することがわかった。これらは、スラブ内の含水鉱物が深部低周波イベント発生域付近で脱水分解して、その結果放出された流体がマントルウェッジや下部地殻に移動して、低速度域を作り出し、地震発生に関与していることを示している。

著者

飯村 史恵 イイムラ フミエ Fumie Iimura

出版者

立教大学コミュニティ福祉研究所

雑誌

立教大学コミュニティ福祉研究所紀要 = Journal of the Institute of Community & Human Services, Rikkyo University (ISSN:24322636)

巻号頁・発行日

no.4, pp.149-169, 2016-11

著者

石原 比伊呂

出版者

聖心女子大学

雑誌

聖心女子大学論叢 = SEISHIN STUDIES (ISSN:00371084)

巻号頁・発行日

vol.128, pp.35-60, 2017-01-10

著者

秋山 雅彦

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科學 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.139-147, 2004-05-25

参考文献数

36

被引用文献数

2

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地球大気のCO_2濃度と地球表層の温度との間には密接な関係が存在することから,温暖化はCO_2を排出する化石燃料の燃焼によってもたらされ,地球温暖化対策が国際的な課題として取り上げられてきている.しかし,大気中のCO_2が温室効果に果たす役割は,現在の濃度ですでに飽和になっているため,今後のCO_2濃度の上昇は地球温暖化には影響しない,とする見解も提出されている.しかし,この見解は一般には問題視されていない.もし,この見解が科学的に正しいとするならば,地球温暖化対策は大きく軌道修正を迫られることになる.地質時代における地球大気組成の変遷史を検討すると,確かに,大気中のCO_2濃度と気温との問には密接な関連が浮かび上がってくる.しかし,両者間の原因と結果という因果関係については明らかになっていない.地球温暖化の原因は化石燃料の燃焼である,と断定する前に,太陽活動の変化にともなう気候変動を含め,科学的にその因果関係を解明するための努力がなされなければならない.

著者

木村 康夫

出版者

那須塩原市那須野が原博物館

雑誌

那須野が原博物館紀要 (ISSN:13499238)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.31-50, 2006-02-25 (Released:2020-02-13)

出版者

BOC出版部

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転機に立つ私たち 広田寿子報告 芝信用金庫の男女差別裁判高裁判決を学ぶ会 主催・女性差別賃金裁判の原告と支援する会 坂本福子(弁護士)/松尾由美子(芝信原告)/北川清子(住友金属原告)/各職場からの報告原告・弁護士座談会 すべての働く女性に、この判決を生かそう (原告)伊藤貴三乃/植松富美枝/笹本美薗/浜田邦子 (弁護士)坂本福子 (編集部)斎藤千代/芦澤礼子原告からのメッセージ 後に続く女性のためにも……そんな思いで立ち上がりました 般石みね子/関口文子/播磨三枝子/大坪慶子/鳴海匡子/石井利恵/佐久間美智子/高部由美子芝信用金庫の「男女昇格・昇進・差別賃金請求」事件 判決要旨 東京高等裁判所第十一民事部名古屋で闘う女たち-岡谷鋼機女性差別裁判の報告-藤沢真砂子/海道町子/柳沢つや子解説 3・28住友化学判決について 池田直樹TOPIX 堂本さん、千葉県知事に!/行革で狙われる各地の女性センター ほか集会から 「女性国際戦犯法廷」は何を裁いたか/ベアテさんを知っていますか? ほかTVから 難民と歩んだ10年 緒方貞子・難民高等弁務官沖縄から 米軍人・軍属の事件事故被害者に救済制度を!ほかあごらのあごら

出版者

陸軍文庫

巻号頁・発行日

1882

著者

徳仁親王

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学史料館紀要 (ISSN:02890860)

巻号頁・発行日

no.16, pp.75-81, 2010-03

著者

斎藤 彦松

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.260-263, 1987-12-25 (Released:2010-03-09)

著者

生田目 学文 春川 美土里

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.97-114, 2020-03-19

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本稿は,2011年3月11日に発生した東日本大震災によって起きた東京電力福島第一原子力発電所事故の報道に関する論考である。朝日新聞と読売新聞は世界でも屈指の発行部数を誇り,日本の世論形成に大きな影響力を持つマスメディアであるが,原子力発電については前者が脱原発,後者が維持・推進を主張している。この立場の相違が報道の違いに現れるのではないかという仮説に基づき,事故発生以来8年間激しい論争の的になってきた放射能の健康への影響についての報道を比較・分析した。その結果,記事件数は時間の経過に伴い全国規模で両紙ともに減少していた。朝日は特集記事において幼い子を持つ母親などの声を報じるなど,一般住民の健康影響への素朴な不安を取り上げる傾向があり,個人に寄り添う記事が多くを占めた。読売には報道記事が多い傾向があり,解説を通じて被曝の問題に対する正しい理解をもとに経済的に被災地復興に向けて進む方向性を示すという姿勢を読み取ることができた。放射線による健康不安を感じる必要はないとする専門家の声を多く取り上げ,むしろストレス等による生活習慣病等のリスクを報じた。朝日は脱原発の立場と健康被害に関するこれまでの報道との関連性を強く結びつけるものはなかったが,読売が踏み込んだ議論を行うのは震災後も原発維持・推進の立場であることと無関係ではないと推察されることが,8年間の研究結果を通して再確認された。

著者

香川 雅信

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2006

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identifier:総研大乙第163号

著者

沼崎 一郎

出版者

The Japanese Association of Sociology of Law

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.60, pp.101-116,235, 2004

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This article argues that the concept of sexual harassment poses a radical challenge to the principles of objectivity and universality that underlie modern law by putting the emotional state of the alleged victim (his/her feeling of "not wanting" or "unwelcoming" the sexual advance of the alleged offender) as the sole criterion of whether the victim's right to sexual freedom is violated or not and thereby "subjectifies" the right claims. This article also argues that the concept of domestic violence poses exactly the same challenge to modern law by defining violence as a means used by one spouse for generating fear in the other in order to dominate her/him. Here again, subjective state of mind-fear-is postulated as the criterion of whether an act of violence is committed or not. By "subjectifying" the right claims, the two concepts of sexual harassment and domestic violence radically individualizes and particularizes the criteria of wrongness of conduct. Ostensibly same conduct may or may not be judged as harassment or violence by the alleged victim depending on his/her subjective assessment of the act. The two concepts challenge the basic presupposition underlying modern law, namely, universal application of objective and conduct-based standards in deciding on the criminality or tort damages. The two concepts call for a new radically victim-centered standard of misconduct that places the victim's sense of repulsion and fear as the sole criterion of harassment and violence. This article finally argues that in the context of a relationship of unequal power the stronger party is held liable for extra care not to offend or threaten the weaker party.

著者

阿部(平石) さゆり

出版者

一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会

雑誌

日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.3-11, 2017-12-15 (Released:2019-01-31)

参考文献数

72

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Sport-related concussions (SRCs) are common, and the consequences of SRCs are multi-layered. In addition to its immediate effects, a SRC can lead to the development of long-lasting symptoms (i.e. postconcussion syndrome) and the increased risk of other musculoskeletal injuries. Repetitive head impacts may result in, in some cases, potentially irreversible and even fatal changes in the brain such as diffuse cerebral swelling and chronic traumatic encephalopathy. Due to its complexity, the prevention of SRCs must be considered at three different levels - primary, secondary and tertiary. For the primary prevention, the protective equipment such as helmets, headgears, and mouth guards does not reduce the risk of SRCs. While the effects of policy and rule changes to allow less physical contact are inconclusive, the education of proper tackling techniques and its implementation (i.e. practicing without helmets and pads) may be effective in preventing SRCs. Regarding the secondary and tertiary prevention, literature does not support the use of prolonged, strict rest. A brief period (24-48 hours) of physical and cognitive rest followed by a gradual increase of activities will likely facilitate a better recovery. The subthreshold exercise protocol has shown to be safe and reliable, and it seems to minimize the chronic symptoms related to SRCs. Although high-level evidence has yet to be established, early resumption of the monitored, controlled aerobic exercise may become the standard for future SRC recovery.

著者

趙 学梅 堀江 伸

出版者

滋賀大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

パイデイア : 滋賀大学教育学部附属教育実践総合センター紀要 (ISSN:13408615)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.57-63, 2017

著者

中村 重穂

出版者

北海道大学留学生センター

雑誌

北海道大学留学生センター紀要

巻号頁・発行日

vol.13, pp.78-97, 2009-12

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小論は、日本語の論文に於ける「だ」と「である」の選好状況をアンケート調査によって調べた上で、その選択条件を考察したものである。調査・考察の結果、基本的に論文では「である」が用いられ、特に、段落の順序構造を示す、書き手が強調したい部分を含む、先行内容を承ける指示詞を含む述部、例示表現を含む、文末に一定の述定成分を要求する表現が先行する、「名詞1であるという名詞2」や「名詞/ナ形容詞であると動詞」の構造内、モダリティ表現の後ろという七つの特徴を持つ文では「である」が選好されることが解った。また、「だ」は、文末に現れる「だろう」、「だ」を構成要素として含む文末表現、書き手や引用文の話し手の主観性が反映されている箇所に現れることが観察された。これらによって文章表現指導の際の一定の規則は提示し得たと考えられるが、さらなる妥当性の検証と新たな条件の解明、及び"混用文体"指導の適否やその技術的可能性の追究が必要になると考えられる。

著者

窪田 幸子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.9, pp.9_100-9_103, 2011-09-01 (Released:2012-01-24)