著者

土井 秀和

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 (0xF9C4)教育科学 04 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.p69-82, 1992-09

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この研究は,これまでのボールゲームのトレーニングに関わる問題点を客観的に洗い出すと共に,ボールゲームの発展方向を国際的な視野に立って探る中で,これからのトレーニングの効果的あり方・方法を追求したものである。研究の方法は世界で最もスポーツ運動学研究及びボールゲーム研究が進んでいるとみられるドイツ(また,競技成績の面でも常にトップ水準を維持し,世界をリードしている)圏の文献を中心に分析・検討を加えると共に,筆者のハンドボール日本女子ナショナルチームのコーチとしての実際的収集情報資料等の客観的検証・活用などに依拠している。その結果を総括的に言うと,これまでのボールゲームのトレーニングはゲーム能力として統合される全体に有機的に連動するトレーニングのあり方を十分に認識させる事なくゲーム能力の各構成要素となる体力,技術,戦術を分けて捉え,独立した領域として扱ってきたが,これからは,統合された有機的全体としてのゲーム能力を効果的に習熟することが不可欠であり,そのためには,身体的な負荷のもとで,技術練習を統合した戦術練習が総合的なゲーム能力の練習と平行して行われなければならないということが強調できる。このようなトレーニングの改革と適用に依って,国際的に長く低迷しているわが国のボールゲームの競技水準の向上の第一ステップは確実に始まると考えられるわけである。

著者

成瀬 進 大岡 秀哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.1251-1255, 2000-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

10

被引用文献数

1

著者

外務省通商局 編

出版者

外務省通商局第二課

巻号頁・発行日

1894

著者

川島 敏彦 西本 仁 土井 康明 陸田 秀実 松田 英揮

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本船舶海洋工学会論文集 (ISSN:18803717)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-14, 2020 (Released:2020-09-17)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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A small saury fishing vessel (19GT-type) is newly developed and evaluated the total performance in order to increase profits and to attract the younger generation of fishermen. On the basis of inquiring surveys to fisheries unions, ship-owners and shipbuilders, problems and needs of saury fishing vessels are analyzed. Then, the performance of conventional fishing vessels is evaluated through model resistance tests in a circulating water channel. The hull form design for the fore-body is improved by the use of wave-making resistance theory. The aft-body is improved by the use of the Eulerian scheme with the Lagrangian particles. The general arrangement of the hull form improved vessel is developed to upgrade the habitability and fishing performance. The newly developed and advanced small saury fishing vessel can reduce the fuel consumption by half compared to the conventional vessels. An actual 19 GT saury fishing vessel, constructed based on the results of this study by using the present design method, demonstrates the superiority of performance.

著者

植田 義夫 小野寺 建英 大谷 康弘 鈴木 晃

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.175-185, 2001-08-30 (Released:2017-03-20)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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The Myojin-sho volcano is one of the active submarine volcanos in the northern part of the Izu-Ogasawara arc about 400 km south of Tokyo. This volcano is a somma edifice of the Myojin-sho caldera, 6.5 km×8 km in diameter and 1000 m deep. The topography, seismic profiler, magnetic and gravity surveys around the Myojin-sho caldera were conducted by the Hydrographic Department, Japan (JHD) in 1998 and 1999. The geophysical structures of the caldera were derived, and the possible cause of the caldera formation is discussed. The residual gravity anomalies were calculated from the observed free-air anomalies by subtracting the gravity effect of 2-layer subbottom model structure, which amounts to 10 m Gals in a localized zone from the caldera to the northern somma. Bouguer gravity anomalies with the assumed density of 2.0 and 2.4 g/cm3 also show the positive anomaly over the same zone, which is accompanied by the acoustic and magnetic basement depression. Moreover, it seems that the sediment volume nearby Myojin-sho caldera cannot compensate the volume loss of caldera (20 to 41 km3). These features insist that the Myojin-sho caldera is caused by the collapse of the pre-caldera edifice rather than the explosion. The origin of the high gravity caldera may be ascribed to the magma pocket causing the depression, instead of the high density erupted material filling the caldera floor. The magnetization intensity of 4.8-5.3 A/m at the Myojin-sho volcano is derived from the magnetic anomaly, which may claim that the Myojin-sho volcano consists of andesitic to basaltic rock rather than dacitic rock. On the other hand, magnetization of the central cone of Takane-sho volcano is estimated to be 1.1-1.9 A/m, which is consistent with the fact that dacite pumices were sampled.

著者

元木 靖

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.161-178, 1999-09-01 (Released:2010-04-30)

参考文献数

39

被引用文献数

4 3

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1970年代以降における米過剰と流通の自由化がすすむ中で, 米に対する消費者の要求は量の確保から質の向上に変わり,「うまい米指向」の時代に移った。本論では寒冷地に成立した東北日本 (北海道, 東北) の稲作が, 新しい時代環境にいかに対応しているかを見きわめ, 今後の可能性を探る一助として, 最近4半世紀間 (1970-95年) の水稲 (ウルチ) 品種の変遷について詳細な資料整理を試みた。その結果, 良食味米生産をめざした品種再編成が東北日本の南部で先行し, その後徐々に中部から北部へ進展してきたことを確認した。1990年代前半に至って, 東北に加え北海道の道央付近にまで, 良食味品種の栽培が一般的に認められるようになった。こうした新しい傾向が東北の良食味品種であったササニシキではなく, 全国的に良食味品種の筆頭とされるコシヒカリとの交配を通して実現してきたこと, および稲作の耐冷性強化にも大きな効果を発揮しつつ展開していることが地理学的に注目される。東北日本の稲作の将来に対して, 少なくとも品種的には大きな可能性が約束されつつあるといえよう。

著者

経済企画庁編

出版者

大蔵省印刷局

巻号頁・発行日

1998

著者

松下 啓 杉本 徳一郎 岩本 彩雄 大池 裕美子 多川 斉 福内 敦

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.30, no.10, pp.1259-1262, 1997

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症例: 40歳, 男性. 慢性糸球体腎炎による慢性腎不全にて1980年5月血液透析に導入. 1995年8月, 発熱, 悪寒, 関節痛にて入院した. 両肩・臀部等に著明な異所性石灰化を認め, アスペルギルス性膿胸と二次性副甲状腺機能亢進症の合併と診断した. 胸腔の排膿洗浄および抗真菌薬投与を開始したが, 臨床症状・炎症反応の改善はみられなかった. 副甲状腺摘除術を契機に炎症反応が改善し, 関節痛が軽減した. 深在性真菌症の発症頻度は低いが, 長期透析患者の合併症として注意すべきである. アスペルギルス性膿胸の発症経過に二次性副甲状腺機能亢進症が深く関わった可能性があると考えられた.

著者

今西 一 河野 民雄 大石 進

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.3-95, 2013-12-25

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論説

著者

河合 潤

出版者

龍谷大学法学会

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.648-661, 2015-10

著者

島田 裕巳

出版者

講談社

雑誌

現代

巻号頁・発行日

vol.36, no.12, pp.188-195, 2002-12

著者

伊勢田 哲治 ISEDA Tetsuji

出版者

日本技術士会中部支部ETの会

雑誌

技術倫理と社会

巻号頁・発行日

no.2, pp.36-39, 2007-04

著者

宮前 珠子

出版者

広島大学大学院保健学研究科

雑誌

広島大学保健学ジャーナル (ISSN:13477323)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.11-15, 2001

著者

道田 泰司 Michita Yasushi

出版者

琉球大学教育学部

雑誌

琉球大学教育学部紀要 (ISSN:13453319)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.181-193, 2003-09

被引用文献数

2

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本稿では、論理学における論理(的)の意味の検討から出発し、日常的にも利用可能な論理(的)のイメージが検討された。論理を「一本道」「防衛力」と理解することが有用であることが示された。また、論理的思考が、論理性という目標をもった批判的思考であることが論じられた。最後に、論理の不自然さや、相手にする他者の問題が検討され、それらを念頭において、論理的になるための方策が示唆された。

著者

佐藤 慶幸

出版者

国際ボランティア学会

雑誌

ボランティア学研究 (ISSN:13459511)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.5-23, 2002

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公共性とは、各個人が各自の社会生活を営む過程で、<私>のものとして蓄えたものを、一定のルールにもとづく他者との相互作用関係のなかで、言説と行為として表出するところの、公開的な社会空間である、と定義する。公共性の類型として、市民的公共性、公的公共性、そして共同体的公共性を提示し、これら三つの公共性の関係について論及する。市民的公共性は、多様なアソシエーション個体群から形成され、「市民社会」の基本的構成要素をなす。この市民社会は、非市場経済的(非営利的)、かつ非政府的なアソシエーションからなるという点で、それは労働・資本・商品などの市場によって方向づけられる資本主義社会としての「市民社会」とは異なる。本論で用いる市民社会概念は、資本主義社会における非資本主義的構造としての市民社会である。民主的国家においては、国家は言論の府としての国会をとおして公的公共性を形成し、官僚制機構をとおして公的公共政策を遂行し、国民生活に大きな影響を与える。しかし、日本の場合、この公的公共性と市民的公共性との関係に対して、共同体的公共性が介入し公的公共性のあり方に大きな影響を与えている。しかし、歴史の大きな流れは、公権力と結びついた共同体的公共性が、市民革命や市民運動をとおして、個人の人権と生命の尊重を基盤とする、自由で平等主義的な市民的公共性へと転換していく方向にある。この転換を可能にするのが、アソシエーション革命であり、ボランティア活動である。

著者

柳田 修平

出版者

群馬大学教育学部附属学校教育臨床総合センター

雑誌

群馬大学教育実践研究 (ISSN:09123911)

巻号頁・発行日

no.26, pp.17-23, 2009-03

著者

高橋敏之

雑誌

教育美術

巻号頁・発行日

vol.8, pp.37-51, 1997

被引用文献数

1

著者

加藤 茂

出版者

東京造形大学

雑誌

東京造形大学研究報 (ISSN:13456849)

巻号頁・発行日

no.4, pp.165-181, 2003

著者

大谷 孝行

出版者

富山国際大学

雑誌

国際教養学部紀要 (ISSN:13498835)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-12, 2008-03

著者

浜渦 辰二

出版者

九州大学哲学会

雑誌

哲学論文集 (ISSN:0285774X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.97-114, 2000-09

被引用文献数

1