著者

梁 継国 姜 鶯燕

出版者

茨城大学人文学部

雑誌

コミュニケ-ション学科論集 (ISSN:1343117X)

巻号頁・発行日

no.13, pp.47-67, 2003-03

出版者

日経BP社

雑誌

日経システム構築 (ISSN:13483196)

巻号頁・発行日

no.131, pp.15-18, 2004-03

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法的に長期保管を義務付けられた文書をデジタル管理するのは,現状では非常に難しい。デジタル証明書の失効を考慮したシステム化が必要だからだ。法的な裏付けのない時刻情報の真正を推定させる仕掛けも考案する必要がある。NECは標準仕様を参考に独自仕様を作り,真正を推定させることにした。

著者

木藤 洋輔 森 邦彦 小田 謙太郎

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.98-99, 2016

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本研究では,特定のメディアが提供した情報が,ブログ,SNS,掲示板等ネット上の言論が展開されるサービスを介して流通し,ネット言論を形成すると仮定し,その形成過程をモデル化した.本研究の目的はそのモデルを基に,特定メディアのネット上での影響力の監視などを定量的分析を元にすることである.手法として,従来のような言語処理的に言論の内容そのものを分析せず,特定メディアが配信した記事のTwitterのリツイート数や検索エンジンでのヒット数などを影響力の指標とした.実際に,API等を利用して解析した結果,一部のメディアに異常な偏りがあり,ネット言論の多様性が失われている可能性が示唆された.

著者

川畑 伊知郎

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学会年会要旨集 第94回日本薬理学会年会 (ISSN:24354953)

巻号頁・発行日

pp.1-YAL1, 2021 (Released:2021-03-21)

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高齢化社会をむかえパーキンソン病の増加が社会問題であるが、根本的治療薬は未開発でありその開発が期待されている。私たちはパーキンソン病の発症機構の解明と治療薬の開発において、ドパミン神経選択的な変性メカニズムの解明、ドパミン機能を制御する新たな分子機構の発見、新たな創薬標的を用いた治療薬の薬理学的研究に取り組んできた。具体的に、ドパミン生合成の律速酵素であるチロシン水酸化酵素が中脳ドパミン神経で消失する新たな分子機構、消失したドパミン生合成酵素を回復するための新たな創薬標的の探索とドパミン作動性機能を制御する新規シグナルネットワーク、さらにパーキンソン病の原因タンパク質αシヌクレインが中脳ドパミン神経に取り込まれ伝播する新たなメカニズムを明らかにし、パーキンソン病の予防・治療応用が期待される。これらの研究成果から、パーキンソン病を含むレビー小体疾患の克服とその創薬研究、今後の展望について紹介する。

著者

ROBIN N.M. FEENEY JOHN P. ZERMENO DONALD J. REID SYOZI NAKASHIMA HIROSHI SANO ARMASASTRA BAHAR JEAN-JACQUES HUBLIN TANYA M. SMITH

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

Anthropological Science (ISSN:09187960)

巻号頁・発行日

vol.118, no.3, pp.191-198, 2010 (Released:2010-12-21)

参考文献数

48

被引用文献数

25 35

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Dental enamel thickness continues to feature prominently in anthropological studies of ape and human evolution, as well as studies of preventative oral care and treatment. Traditional studies of enamel thickness require physical sectioning of teeth for linear and scaled measurements. Recent applications of microtomographic imaging allow scientists to employ larger and more diverse samples, including global samples of recent humans as well as fossil hominin teeth. Unfortunately, little is known about the degree of enamel thickness variation among human populations, particularly across the dentition. This study employed microtomography to virtually image, section, and quantify the average enamel thickness of a sample of clinically extracted Indonesian canine and premolar teeth. This virtual sample was compared to physically sectioned African and European teeth. The results demonstrate that average enamel thickness is similar among human dentitions; no significant differences were detected within tooth positions, which is surprising given developmental differences between European and African canines and premolars. When populations were combined, differences were found in average enamel thickness between maxillary and mandibular premolars, and between canines and premolars within both dental arcades. This finding is potentially due to differences in premolar morphology and a trend of increasing enamel thickness distally throughout the dentition. The finding of limited population variation within tooth positions and significant variation between tooth positions is consistent with previous two-dimensional and three-dimensional studies of human molar enamel thickness. Average enamel thickness in canines and premolars does not differ between the sexes in our sample, although male teeth tend to have larger enamel and dentine cross-sectional areas, enamel–dentine junction lengths, and bi-cervical diameters. Males have significantly greater dentine area and enamel–dentine junction length than females for maxillary canines and premolars. The results of this study suggest that enamel thickness values in mixed-populations of humans are appropriate for comparisons with fossil hominins.

著者

小竹 豊

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.172-181, 1957

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目次<BR>1.雪の輸送に及ぼす影響<BR>2.積雪と気象管理<BR>3.防雪体制<BR>4.機械力除雪<BR>5.人力除雪<BR>6.防雪林及び防雪柵<BR>7.結び<BR>国鉄は23,000kmの本線軌道延長を有し, 年間延39億人の旅客と, 1億6,000万屯の尨大な貨物を輸送して・国民の足の努めを果しているが, 冬ともなれば・その約40%の9,000kmが雪に覆われ, これが除雪に心を砕いている.除雪は雪掻車を主体として, 除雪労務員を併用しているが, その経費は莫大であり, 除雪労務賃銀だけで年間2億円の多額にのぼっている.雪の国鉄輸送に及ぼす影響は非常に大きいが, 以下新潟鉄道管理局における除雪の実晴を主として記述する.

著者

伊藤 千尋

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.107, 2020 (Released:2020-12-01)

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1 はじめに地理教育の目的のひとつに、異なる文化・社会の学習を通じて世界の多様性を理解することが挙げられる。特に、2022年度から必修化される「地理総合」においては、「国際理解と国際協力」が大項目のひとつとなっており、知識・技能のみならず、グローバルな視点で国内外の諸現象を捉える思考力・想像力を養成することがますます求められている。本発表では、高校地理教科書における「人種」の記述に注目する。「人種」は、学習指導要領には記載されていないが、アフリカや南北アメリカをはじめとした諸地域の成り立ちや特徴を理解するうえで欠かせない概念であり、避けて通ることはできない。高校地理教科書における「人種」の記述については、これまでにも香原(1996)や竹沢(1999; 2014)らにより、その問題性が指摘されてきたが、近年の教科書を網羅的に分析したものはみられない。また、上記の研究は人類学者によって行われたものであり、地理学内部からの批判的検討や提言はほとんどなされていない。「人種」概念に対する誤った認識は、世界で生じている諸問題の理解を矮小化し、差別・偏見を助長する土壌にもなりかねない。そこで本発表では、現行の高校地理教科書における「人種」の記述を分析し、その問題点を検討する。これを通じて、差別・偏見を生まない、助長しない地理教育に貢献することを目指す。なお、本発表は各高校教員による個別の取り組みが存在していることを否定するものではなく、研究者、教科書出版社、高校教員が全体として認識を共有すべきであるとの考えに基づいている。2「人種」の記述について「人種」は、肌の色や目の色などの身体的特徴によってヒトを分類する考え方である。しかし今日の科学では、ヒトは生物学的に明確な境界線を持って区分されるものではないことが明らかにされており、「人種」は社会的につくられ、恣意的に用いられてきた概念であると考えるのが国際的な通説となっている。そのため、「人種」について記述する際には、その背景に言及することなく、「人種」があたかも実体として存在するかのように説明することは避けなければなない。発表では、地理A・Bの教科書における「人種」の用法や文脈、注釈がつけられている場合の説明の仕方、を提示する。その上で、教科書という限られた紙面のなかで、生徒にどのように「人種」概念を説明し、何を伝えていくべきか、について検討したい。また「人種」に関連する用語として、「黒人」「白人」についても分析する。現行の教科書において、「黒人」の使用は避けられており、「アフリカ系アメリカ人」に言い換えられている。他方、「白人」については本文中に多く使用されている。昨今では、Black Lives Matter運動が社会現象となっているアメリカにおいて、主要メディアが当事者のアイデンティに敬意を表す等の文脈で「black」のBを大文字にして表記する動きが広がっている。発表では、これらの動向や関連研究をふまえ、教科書における記述を検討する。報告者の経験では、多くの大学生は「人種」を実体として捉えている傾向があり、その概念が形成されてきた歴史的背景や概念が内包する価値観について理解していないことが多い。竹沢(1999)が大学生に対して行った調査では、このような「人種」観は中学・高校の教育やメディアの影響を受けている。大学に入学し様々な学問分野に触れたり、自ら関心を持って情報を取り入れたりすれば、その知識を更新することができるが、それが可能な人は限られている。そのため、説明が多少煩雑になったとしても、すべての高校生が学ぶ「地理総合」の教科書は「人種」を適切に説明し、多様性への理解を促す必要があると考える。香原志勢. 1996. 「人種の記述について」青柳真智子編『中学・高校教育と文化人類学』pp. 10-26, 大明堂.竹沢泰子. 1999.「人種」: 生物学的概念から排他的世界観へ. 民族學研究, 63(4), 430-450.竹沢泰子. 2014. 創られた「人種」. 学術の動向, 19(7), 80-82.

著者

太田 幸一

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.23, 2016 (Released:2018-02-15)

著者

野澤 豊一

出版者

金沢大学大学院人間社会環境研究(22号)編集委員会

雑誌

人間社会環境研究 (ISSN:18815545)

巻号頁・発行日

no.22, pp.59-74, 2011-09

著者

西山 由美

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 = The Waseda law review (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.95, no.3, pp.583-606, 2020

著者

Movellan Junko

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1150, pp.26-29, 2014-12-22

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カリフォルニア州には、もう1つユニークなEV普及促進制度がある。それは高速道路での「カープール(乗り合い)車線」の利用を優遇する制度だ。カープール車線は、渋滞緩和や環境保護のために車の走行台数を制限するためのもの。

著者

金子 雄太 山村 千絵

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.131-139, 2012-08-31 (Released:2020-06-07)

参考文献数

19

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呼吸機能や咳嗽力は,姿勢の影響を受けやすいことが報告されている.一般的に,摂食・嚥下リハビリテーションにおいて経口摂取を行わせる際には,頭頸部と体幹の複合的な姿勢調整を行い,嚥下がしやすく誤嚥が起こりにくいとされている姿勢をとらせる.しかし,適切な姿勢に調整された場合でも,誤嚥やむせが起こることがある.その時に素早く効果的に誤嚥物を排出できる姿勢,あるいは,食事中に楽に安定して呼吸が行える姿勢等を見いだしておくことは重要であると考える.本研究では,摂食・嚥下リハビリテーション時を想定した頭頸部と体幹の複合的な姿勢変化により,呼吸機能や咳嗽力がどの程度変化するかを,呼吸機能に問題のない健常成人を用いて調査することで,上記の問題を解決するための基礎データを得ることとした.測定姿勢は,車椅子に座った状態で,① リクライニング90 度頭頸部0 度(R90HN0),② リクライニング90 度頭頸部屈曲30 度(R90HN30),③ リクライニング30 度頭頸部0 度(R30HN0),④ リクライニング30 度頭頸部屈曲30 度(R30HN30)の4 通りを,ランダムにとらせた.呼吸機能や咳嗽力に関する測定項目は,1 回換気量(TV),予備吸気量(IRV),予備呼気量(ERV),最大吸気量(IC),肺活量(VC),咳嗽時最大呼気流量(PCF),最大呼吸流量(PEF)とした.その結果,安静時呼吸に関わる測定項目であるTV は,姿勢変化の影響を受けず,努力性呼吸に関わる測定項目であるIRV, ERV, IC, VC, PCF, PEF は,姿勢変化による影響を受けた.呼吸機能検査では,呼気に関する測定値(ERV)は,体幹の姿勢に関してR90 のほうがR30 より有意に大きく,頭頸部の姿勢に関してHN0 のほうがHN30 より有意に大きかった.咳嗽力検査では,PCF は体幹の姿勢に関して,R90 のほうがR30 より有意に大きかった.測定値と問診の結果を総合すると,体幹と頭頸部の姿勢の組み合わせでは,R90HN0 が最も呼吸を行いやすく,誤嚥物を排出する際など,強い呼出を行うのに有効な姿勢であることが示唆された.

著者

塩谷 剛

出版者

香川大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究では、「社内外のつながり」と一人の人間が多様な経験と幅広い知見を持つという「個人内多様性」に着目し、経営者(マネジャー)の社内外のつながりが強くなり、個人内多様性が高まるほど彼らの両利き性が高まり、両者は互いにその効果を高め合うという仮説を構築した。この仮説を検証するため、調査対象を戦略的基盤技術高度化支援事業(サポイン事業)に採択されている中小企業の経営者とし、質問調査票及び送付リストを作成した。一方で、組織学会の学術企画に参画し、大企業のミドルマネジャーを対象にした質問票調査プロジェクトに携わり、上記仮説を検証するための質問項目を作成した。このように、本研究では、中小企業経営者と大企業のミドルマネジャーという2方向から仮説検証を行う。また、本研究の前段階として2016年度~2017年度に実施した農業経営者を対象とした質問票調査を用いた研究論文が『組織科学』に採択された。本論文では、企業パフォーマンスに対する経営者の探索2変数(新商品開発及び新市場開拓)と活用の交互作用について検討した。分析の結果、企業パフォーマンスを向上させるためには、経営者は両利きであることが望ましいが、それは探索の内容に左右されることが示された。また、知識源の多様性と異業種経験が探索・活用にもたらす影響についても検討した。知識源の多様化は、農業経営者の選択肢、知識の組み合わせを増大させるが、分析の結果、その効果は活用に限定されていることが示された。また、異業種経験は探索には影響を与えず、活用に対して負の影響を与えることが示された。

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.921, pp.10-13, 2010-03-08

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2009年にセ・リーグ3連覇、7年ぶり21回目の日本一を成し遂げた読売巨人軍。"常勝軍団"を目指す球界の「盟主」を、強力にバックアップする新室内練習場が完成した。川崎市と東京都稲城市にあるよみうりランド内の読売ジャイアンツ球場に隣接する。読売巨人軍の創立75周年、よみうりランドの創立60周年事業で建設。09年秋から使用している。

著者

Sabre Clothilde

出版者

Center for Advanced Tourism Studies

雑誌

International Journal of Contents Tourism (ISSN:24327557)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-19, 2017-03-01

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Japanese pop culture, particularly anime and manga, have been an important part of the French cultural scene since the 1980s. French fans have created communities that share references about this pop culture and more generally about Japan. This specific imaginary drives some fans to travel to Japan to discover the actual places which appear in their favourite manga/anime. Focusing on the travel experiences of French tourists, this article introduces the notion of media pilgrimage as a useful way of conceiving such behaviour. Taking an anthropology of tourism approach, the article details the processes that guide the tourist experience on trips induced by media-contents-related imaginaries. This clarifies the connections between media-related images, perceptions of Japan as a tourist destination, and the concrete activities of foreign tourists during their stay. The article also identifies a gap between the Japanese perception of Western tourists, as indicated by the 'Cool Japan' campaign, and the tourist experiences of French visitors. Places chosen as sites for media pilgrimage by French fans are heavily influenced by the ways in which the Japanese contents were first viewed and consumed in France, but there is little evidence of awareness of this in Japanese promotional materials aimed at French tourists.

著者

山田 菊子 本間 中 宮川 愛由 伊藤 学 富塚 剣介

出版者

特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構

雑誌

人間中心設計 (ISSN:18829635)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.17-25, 2021-09-30 (Released:2021-10-22)

参考文献数

32

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Design thinking is a measure to enable human-centered policy design. METI, PA, and MEXT have released declarations and guidelines on design thinking, human-centered design, and service design. However, the authors could not find such training courses in the last five years at Hokkaido Regional Development Bureau of the MLIT who handles national land and infrastructure management. The authors conducted an employees’ training course on design thinking at Hokkaido MLIT, where trainees find problems and solutions at Tobetsu Town following the design thinking approach. The achievements include improving ideas being more human-centered than pre-course assignment, high recommendation rates, and enhancing trainees’ capabilities, especially in pushing forward the projects and listening.

著者

森 朋子

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項 (ISSN:2433071X)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.55-56, 2021-08-16 (Released:2021-10-22)

著者

八家 直子 西村 伸子

雑誌

姫路大学看護学部紀要 (ISSN:24325937)

巻号頁・発行日

no.12, pp.9-15, 2021-03-31

著者

長山 靖生 成田 龍一

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.15-38, 2021-10

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.247, pp.47-49, 2005-04

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清宮克幸が指揮した2001年度から04年度までの4シーズンで、早稲田大学ラグビー蹴球部は大学選手権で優勝2回(02、04年度)、準優勝2回(01、03年度)という成績を収めた。低迷するチームを鮮やかに復活させ、常勝軍団へと一変させた「清宮改革」。しかし「任せて勝つ」には、周到な準備と強固な意志が必要だった。