著者

竹之内 隆志 奥田 愛子 大畑 美喜子

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.419, 2013

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体育学研究第57巻 第 2 号に掲載された下記論文に誤りがありました.<br/> 訂正してお詫び申し上げます.<br/><br> 訂正箇所:382頁右41行目から383頁左 3 行目<br/><br> 【誤】小学 1 年生以降に何らかの競技を経験してきた年数の平均は,男子選手では<u>9.55</u>年(SD=<u>4.19</u>)で,女子選手では<u>8.99</u>年(SD=<u>4.01</u>)であった.<br/><br> 【正】小学 1 年生以降に何らかの競技を経験してきた年数の平均は,男子選手では<u>12.07</u>年(SD=<u>2.25</u>)で,女子選手では<u>11.34</u>年(SD=<u>2.45</u>)であった.<br/><br> 注)誤っていたのは,分析対象者の競技経験年数の平均と標準偏差です.修正箇所は下線で示してあります.なお,この誤りは,当該論文の他の結果に対しては一切影響を及ぼしていません.<br>

著者

秦 邦生

出版者

日本ヴァージニア・ウルフ協会

雑誌

ヴァージニア・ウルフ研究 (ISSN:02898314)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.63-72, 2017 (Released:2018-11-27)

参考文献数

10

著者

石井 大輔 柳 哲雄 佐々倉 諭

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.217-236, 2014-11-15 (Released:2019-02-01)

参考文献数

19

被引用文献数

2 3

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赤潮の発生規模や発生状況を評価できる指標として提案された赤潮指数をはじめとする赤潮基礎データセット(1979―2004年)をもとに,瀬戸内海における赤潮関連情報の経年的な変動傾向や赤潮優占群の海域特性について検討評価を行った。瀬戸内海(大阪湾以外)と大阪湾における赤潮指数の時間変動特性を解析した結果,瀬戸内海(大阪湾以外)における赤潮指数の長期変動は1990年付近を極小とした増減傾向を示す一方,大阪湾のそれは約30年間顕著な減少傾向を示すことが判明した。また,瀬戸内海(大阪湾以外)では主に全天日射量,大阪湾では陸域からの寄与が大きい栄養塩濃度が赤潮指数の長期変動を決める要因であることを示唆する結果を得た。さらに,赤潮構成種ごとに整理した分類群別(珪藻群・非珪藻群・複合群)の赤潮指数から算出した赤潮優占率をもとに,瀬戸内海(大阪湾以外)および大阪湾における赤潮の卓越群について調べた結果,瀬戸内海(大阪湾以外)では全般的に非珪藻群が優占する一方,大阪湾では非珪藻群から珪藻群へ長期的に優占群が遷移するパターンが確認された。

著者

秦 良平 飯島 正

雑誌

ソフトウェアエンジニアリングシンポジウム2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.99-106, 2015-08-31

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業務プロセスから業務ルールを取り出し,管理する業務ルール管理 (BRM; Business Rule Management) は,業務プロセス管理 (BPM; Business Process Management) の効率化に有効である.業務ルールの中でも,「時間制約に関するルール」は重要な要素の一つであり,本研究では,業務プロセスにおいて「時間制約に関するルール」をモデル検査手法を用いて検証することを目指す.著者らが提案する業務プロセス表記法に対して,時間表現を導入し,時間制約を含めたモデル検査ツールUPPAALで検査可能なモデルである時間オートマトンに自動変換する仕組みを提供することで,それを可能にする.

著者

柳田 藤寿 陳 奕伸

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.101, no.11, pp.855-861, 2006-11-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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乳酸菌類は広い生活圏を持っており, 普遍性の高い細菌である。 食品に限らず動植物の表面から内部にまで, 至るところに乳酸菌は生活の場を有している。 その種類も大変多く, それだけに幅のある性質を乳酸菌全体として保有している。 多彩な環境に生活している乳酸菌のうち, 分離例としてはきわめて少ない土壌から分離した乳酸菌の特性についてお伺いした。

著者

栗原克文

出版者

国税庁

雑誌

税大ジャーナル

巻号頁・発行日

no.18, 2012-03

著者

等雄一郎

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.679, 2007-08

著者

海野 徳仁 長谷川 昭

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.237-257, 1982-06-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

13

被引用文献数

10 10

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A precise relocation of earthquakes using data listed in the Seismological Bulletin of the Japan Meteorological Agency reveals a double-planed structure of the deep seismic zone in the whole region of the northeastern Japan arc. The two planes are nearly parallel to each other and the distance between them is from 30km to 40km. The lower seismic plane appears at depths greater than about 60km in the Tohoku District, northeastern Japan, while that appears at depths greater than about 90km in the Kanto District.Some interesting characteristics are found from focal mechanism study for large earthquakes and microearthquakes in the upper seismic plane. In the Tohoku District, the predominant fault-plane solution for earthquakes shallower than about 60km is low angle thrust faulting and that for deeper earthquakes is down dip compression. In the Kanto District, similar characteristics are found for earthquakes in the upper seismic plane, except that the depth at which the predominant focal mechanism changes is about 90km. This difference may be closely associated with the subduction of the Philippine Sea plate overriding the Pacific plate in the Kanto District.In the whole region of the northeastern Japan arc, the earthquakes in the lower seismic plane is characterized by down dip extensional fault. Down dip compressional and down dip extensional earthquakes form a pair in the double-planed deep seismic zone, since the depth at which the lower seismic plane appears is consistent with the depth at which the predominant focal mechanism changes in the upper seismic plane.The depth to the upper seismic plane just beneath the volcanic front is about 100km in the Tohoku District, whereas the depth is much deeper in the Kanto District, where the triple junction among the Philippine Sea plate, the Pacific plate and the Eurasian plate is situated.

著者

櫻庭 陽子 友永 雅己 林 美里

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement

巻号頁・発行日

vol.28, 2012

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京都大学霊長類研究所には14個体のチンパンジーが群れでくらしている。そのうち、レオというオトナの男性は、2006年に脊髄炎を発症し、四肢麻痺から寝たきりの生活になった。その後スタッフの懸命な治療と介護の結果、寝たきりの状態から自力で起き上がるまでに回復した。2009年には狭い治療用ケージから広い部屋に移動し、歩行やブラキエーションなどの移動ができるようになった。2009年11月から環境エンリッチメントとリハビリテーションを兼ねた、コンピュータ制御による認知課題を導入した。毎日午前(10~12時)と午後(14~16時)に自動的にPCが起動し、問題に正解すると少し離れたところから食物小片1個が提示される。この報酬をとるためにはモニターから離れて数m歩かなければならない。本発表では、蓄積された2010年と2011年のデータから、このチンパンジーの行動について、特に「正答率」「実施した試行数」「課題を開始するまでの時間」に注目して分析をおこなった。その結果、正答率は2010年では午前と午後の違いは見られなかったが、2011年には午後の方が有意に高かった。また2年間を通して、実施した試行数は午後の方が有意に多く、課題を開始するまでの時間は午前の方が有意に長かった。実施試行数と開始時間からは、午前の方が午後よりも課題に対するモチベーションが低いため、試行数が少なくなり課題が始まってもすぐにおこなおうとしないことが考えられる。それにもかかわらず、2010年では午前と午後で成績に差がなかったことから、モチベーションが成績そのものに大きな影響を与えないことも考えられる。リハビリテーションをおこなう上でモチベーションを維持することは重要である。今後は課題の難易度や食物報酬の質などの操作をおこなうとともに、行動観察をおこない、モチベーションの変動をもたらす要因について検討していく。

著者

齋藤 信夫

出版者

植物地理・分類学会 The Society for the Study of Phytogeography and Taxonomy / 日本植物分類学会 The Japanese Society for Plant Systematics (JSPS)

雑誌

植物地理・分類研究 (ISSN:03886212)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.109-114, 1997-12-01

参考文献数

13

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[論文] Article

著者

Haneul Lee Jerrold S. Petrofsky JongEun Yim

出版者

Tohoku University Medical Press

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.237, no.1, pp.51-56, 2015 (Released:2015-09-03)

参考文献数

29

被引用文献数

8 13

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Hormones such as estradiol have an effect on human connective tissue, making women more susceptible to knee injuries. Indeed, women have a greater risk for non-contact injuries of anterior cruciate ligament (ACL) compared to men when participating in the same sports. The purpose of the present study was to examine the difference in ACL laxity after an eccentric exercise in the lower limbs in young healthy women between oral contraceptive pill (OCP) users and non-OCP users to see the effect of OCP on ACL laxity. Forty young healthy women participated in the experiments (25 with normal menstrual cycle and 15 with taking OCP). ACL laxity and a visual analog pain scale were measured before and after a bout of squat. OCP users had more pain than non-OCP users after heavy exercise (p < 0.001). Both groups showed a significant reduction in ACL laxity on the 2nd day after exercise (p < 0.05). While ACL laxity was always less in the OCP group, when expressed as a percent change from baseline, the ACL laxity change was similar in both groups (p > 0.05). We found that there was no statistically significant difference in ACL laxity recovery over time in response to the delayed onset muscle soreness after a bout of squat between two groups. However, health professionals working with young female adults should recognize that OCP users with less ACL laxity are at higher risk for having knee injuries because of ACL stiffness when doing exercise.

出版者

東京大学文書館

雑誌

東京大学文書館紀要 (ISSN:24327913)

巻号頁・発行日

no.39, pp.72-77, 2021-03

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活動報告

著者

村上 こずえ 森本 祥子

出版者

東京大学文書館

雑誌

東京大学文書館紀要 (ISSN:24327913)

巻号頁・発行日

no.39, pp.1(112)-30(82), 2021-03

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所蔵資料紹介(歴史資料等)

著者

日景 弥生

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, 2012

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<b>はじめに<br></b><b></b>&nbsp; 家庭科の授業で行われる実習は、学習の手段として位置付けられている。発表者は、2007年以降、小学校家庭科学習内容に関する児童生徒の知識および技能の実態調査を行っており、同一対象者に対し、1回目のボタン付け結果を提示することにより2回目は「できた」割合が高くなったこと、生活技能が高い人は自己肯定感が高いこと、ジェンダーにとらわれている男子児童は生活技能を積極的に習得しようとしないため技能程度が低いこと、被服製作や調理に関する知識が高い生徒は技能程度も高いこと、などを報告している。<br>&nbsp; 以上のようなことを踏まえ、本研究では、青森と東京都において小・中学生を対象に、地域における知識や技能の実態を調査することを目的とした。<br><b>方法<br></b><b>1.アンケート調査<br></b>1)調査時期および調査対象【調査対象】青森は小学5年生106名、中学1年生188名、中学3年生193名、東京は小学5年生154名、中学1年生157名、中学3年生152名(以下、小5、中1、中3)とした。【調査時期】2011年5月~12月に実施した。<br>2)調査内容および方法<br>【学校以外の実践経験】学校以外での裁縫と調理の経験の有無を、「はい」または「いいえ」で回答させた。<br>【被服製作用語と調理用語】小学校家庭科教科書から、被服製作技能を伴う用語17項目と、調理技能を伴う用語20項目について、「できる」または「できない」で回答させた(技能の自己評価)。<br><b>2.「ボタン付け」テスト<br></b>1)調査時期および調査対象;上記のアンケート調査と同じとした。<br>2)調査方法<br>【試料】綿ブロード,縫い針,糸を用いた。<br>【テスト方法】「布に二つ穴ボタンをつけなさい」と指示した。<br>【評価方法】評価基準を決めて6つの項目により評価した。<br><b>結果および考察<br></b><b>1.学校以外の実践経験<br></b>&nbsp; 学校以外で裁縫をしたことのある者の割合は、男子では、小5、中1、中3の順に、青森では46.2%、46.0%、68.4%、東京では68.4%、75.6%、80.5%、女子では青森が81.5%、94.3%、88.8%、東京が91.0%、97.5%、86.7%となり、いずれの地域でも男子は学年進行とともに高くなったが、女子ではどの学年による差はみられなかった。この結果から地域における違いをみたところ、小5と中1の男子では有意差がみられ、東京が優位になったが、女子では有意差がみられなかった。<br>&nbsp; 学校以外で調理をしたことのある者の割合は、男子では、小5、中1、中3の順に、青森では90.7%、83.7%、94.9%、東京では91.9%、93.8%、96.9%、女子では青森が95.9%、96.3%、95.0%、東京が94.1%、98.6%、98.5%となり、裁縫経験と同様に、いずれの地域でも男子は学年進行とともに高くなったが、女子ではどの学年による差はみられなかった。また、地域による違いはみられなかった。<br><b>2.用語に関する知識する知識</b> <br>&nbsp; 青森の子ども達の被服製作用語の「知っている」割合は、[用具]は被服製作用語、調理用語ともに小5が最も高く、小5から中3までほぼ同じ値を示した。小5から中1にかけて被服製作用語の[縫製方法]は約10ポイント、[布・型紙]は約40ポイント増加した。調理用語は、どの学年でもほぼ同じ値だった。<br> 一方、東京の子ども達の被服製作用語と調理用語の「知っている」割合も、青森とほぼ同様な傾向を示したが、その割合は青森より高い値を示した。また、東京では小5や中1が対象学年の中で最も高くなった語群もみられ、特に「できる」割合で顕著にみられた。<br>&nbsp; 地域のおける違いをみたところ、被服製作用語、調理用語ともに小5、中1では東京都の方が優位な項目が多く、特に男子で顕著にみられた。しかし、中3では他の学年に比べて、有意差がみられた項目が少なく、両地域に大きな差はみられなかった。<br><b>3.「ボタン付け」テスト<br></b><b> </b>ボタンつけの調査評価項目については、どの学年でも青森の方が高かったが、あまり大きな差はなく、有意差もあまりみられなかった。また、青森と東京ともに女子の方が高い点数の割合が多かった。<b>&nbsp;</b>

著者

小橋 寛薫

出版者

特定非営利活動法人 日本口腔科学会

雑誌

口科誌 (ISSN:00290297)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.76, 2018-07-28

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転移性骨腫瘍,腫瘍随伴性高カルシウム血症に対して骨関連事象(skeletal-related event:SRE)の予防や治療に対して注射用ビスフォスフォネート(以下BPs)であるゾレドロネート(ゾメタ^Ⓡ)および抗RANKL抗体であるデノスマブ(ランマーク^Ⓡ)が使用されている。これら骨修飾作用を有する薬剤はBMA(Bone Modifying Agents)と呼ばれている。デノスマブにおいても,Marxが2003年に報告したBPs関連顎骨壊死(bisphosphonate-related osteonecrosis of the jaw:BRONJ)と同様の顎骨壊死が生じることが知られており,BMA関連の顎骨壊死はMedication-Related Osteonecrosis of the Jaw(以下MRONJ)と呼ばれている。ゾレドロネートおよびデノスマブの使用は年々増加しており,それに伴いMRONJ症例も増加している。MRONJ発症予防の最良の方法は,BMA投与前の 歯科受診と定期的なオーラルマネージメントとされているが,診断に一定の基準はなく,BMA投与前の抜歯適応とする歯牙の基準も明確ではない。これまで当院では,転移性骨腫瘍患者におけるBMA投与患者に対して,当科での口腔内精査とオーラルマネージメントを中心にMRONJ予防を行ってきたが,初診時にどの程度の歯科治療を行うかは初診医の判断にゆだねられてきた。そのため,BMA投与前口腔内精査により,一定のNRONJ予防効果は認めたものの,BMA投与後に抜歯が必要になり,MRONJを発症した症例が見受けられた。そこで初診時の対応を統一するために,当科ではBMA投与患者に対する口腔内精査のプロトコールを作成し,2014年4月より実施している。さらに,処方医およびコメディカルスタッフに対してBMA投与前の歯科受診の重要性とMRONJに対する知識を理解してもらうための勉強会等を行ってきた。今回プロトコール実施後4年が経過し,一定の成果を認めたため,BMA投与前歯科受診の有用性を検討するとともに,プロトコールのBMA投与前歯科受診における抜歯基準としての有用性について調査・検討を行ったので報告する。

著者

Tsuyoshi OGATA Shifuko UJIIE Hideko OGAWA Manami NAGATA Aina SEKI Hideo TANAKA

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.10, pp.677-681, 2021-10-15 (Released:2021-10-06)

参考文献数

11

著者

片岡 葵 村木 功 菊池 宏幸 清原 康介 安藤 絵美子 中村 正和 伊藤 ゆり

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.10, pp.682-694, 2021-10-15 (Released:2021-10-06)

参考文献数

21

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目的 2020年4月に改正健康増進法と東京都受動喫煙防止条例が施行された。現行の法律や条例では,喫煙専用室や飲食可能な加熱式たばこ喫煙専用室を認めている他,客席面積や従業員の有無で規制の対象外となる,客席での喫煙が引き続き可能な飲食店(既存特定飲食提供施設)が存在するため,飲食店の禁煙化に地域差が生じる懸念がある。また日本では,路上喫煙防止条例がすでに多くの自治体で施行されているため,店舗外での喫煙が困難となり,店内の禁煙化が妨げられる可能性がある。本研究では,既存特定飲食提供施設を対象として,法律や条例施行前の飲食店の屋内客席喫煙ルールと施行後のルール変更に関する意向を把握し,法律や条例制定による屋内客席喫煙ルールへの影響を地域ごとに検討することとした。方法 東京都,大阪府,青森県の20市区町村で営業している飲食店6,000店舗に対し,2020年2~3月に自記式質問紙調査を実施した。調査項目は,法律や条例の施行前および施行後に変更予定の屋内客席喫煙ルール,業種,客席面積,従業員の有無,客層や客数,禁煙化に関する不安,国や行政に期待する内容とした。解析は,屋内客席喫煙ルールを「全面禁煙」「分煙」「喫煙可」に分け,変化の推移を割合で算出した。解析対象は既存特定飲食提供施設とした。結果 回答は879店舗より得られ,既存特定飲食提供施設は603店舗であった。分煙・喫煙可能から禁煙化にする予定の店舗は,東京都で5.2%(3/58),大阪府で23.1%(31/134),青森県で17.2%(57/326)であった。現在すでに全面禁煙であり,法律や条例施行後も変更予定がない店舗を加えると,法律や条例施行後に全面禁煙となる予定の店舗は,東京都で46.6%(55/118),大阪府で49.6%(113/228),青森県で48.6%(125/257)であった。結論 既存特定飲食提供施設において,分煙・喫煙可能から禁煙化にする予定の店舗は17.6%(91/518)であった。禁煙化に踏み切らない背景として,顧客数や売り上げ減少への不安,喫煙者からのクレームなどの懸念が考えられるため,禁煙化による営業収入の変化についての知見の蓄積を行うとともに,店内を禁煙にした場合の喫煙者への対応や,公衆喫煙所などの環境整備が禁煙化の促進に必要と考える。

著者

神和住 純

出版者

法政大学小金井論集編集委員会

雑誌

法政大学小金井論集 = 法政大学小金井論集

巻号頁・発行日

vol.4, pp.139-155, 2007-03

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.217, 2012

著者

古山 真知子

出版者

日本法社会学会

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.82, pp.185-217, 2016 (Released:2021-05-05)

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This paper focuses on the legal mobilization by the community in making a foundation of Gion Festival Yamahoko Association. Law has two faces, law as milieu and law as resource, for communities. When changes of milieu including changes of law have a severe effect to the traditional festival, people deal with it by the legal mobilization that is making a foundation of Yamahoko Association. I re searched Yamahoko associations for about three years and in this paper pick up four associations that had called up law. The mobilization of law is tied to obtaining three big essential resources “human,” “material” and “pecuniary,” in conservation of the traditional festival. Gion Festival has more than 1000-year-old history in Kyoto and a very traditional style. In such a traditional festival, the making of the foundation has beneficial effects on “pecuniary,” “material” and “human” resources, moving the estate “cho-ie” (community’s common house) and the festival goods “yamahoko” to the fundamental property of the foundation. Each association makes it possible to preserve Japanese traditional festival by using the modern law. Here we can observe the different connection between the society and the law from the aspect that the mobilizing law typically implies modernization, democratization and westernization to the society.