著者

石河積翠園 著

出版者

文成社

巻号頁・発行日

vol.上, 1911

著者

石河積翠園 著

出版者

文成社

巻号頁・発行日

vol.下, 1911

著者

大野洒竹 著

出版者

経済雑誌社

巻号頁・発行日

1896

著者

大野洒竹 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1897

著者

大野洒竹 編

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1898

著者

川田 亮一

出版者

熊本学園大学文学・言語学論集編集会議

雑誌

熊本学園大学文学・言語学論集 (ISSN:13410229)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.17-51, 2020-06

著者

山本 幸代 須貝 哲郎 麻生 五月 渡辺 加代子

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.405-412, 1982 (Released:2010-06-04)

参考文献数

7

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ビタミンEとビタミンCの合剤であるユベラC顆粒 (エーザイK.K.) の色素沈着に対する治療効果を評価するとともに, 不定愁訴に対する改善効果をも検討した。対象は肝斑53例, 炎症後色素沈着36例の計89例で, 年令21才から59才にわたる女性のみである。ユベラC3gを分三毎食後6カ月間服用, 他の薬剤は内服外用とも一切行なわなかった。ユベラCを6カ月間完全に服用したのは肝斑26例 (49.1%), 炎症後色素沈着15例 (41.7%) で, 色素沈着の軽減については, 肝斑群で有効19.2%, やや有効23.0%, 炎症後色素沈着群では有効40.0%, やや有効6.7%であった。不定愁訴改善については, 肝斑群で有効56.5%, やや有効13.0%, 炎症後色素沈着群で有効42.9%, やや有効21.4%であった。患者評価では, 肝斑群で有効53.8%, やや有効30.8%, 炎症後色素沈着群で有効53.3%, やや有効40.0%と有効率がさらに高くなっていた。なお, 副作用は全例に認めなかった。

著者

平田晋策 著

出版者

政教社

巻号頁・発行日

1930

著者

相馬 惠子

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.357-367, 2014

被引用文献数

1

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情報通信技術の特長のひとつである双方向性は, 教師と児童・生徒が相互に情報伝達をするばかりでなく, 児童・生徒同士がお互いに意見を交換し, 教え合い学び合える協働学習の授業を可能にする。本研究は, 中学校理科の授業において班に1 台のiPad を配置し, FaceTime を利用して他校生徒と班ごとの意見交換を行わせることにより, 生徒の科学的思考力・判断力および表現力に与える影響を明らかにするとともに, その有効性を検討することを目的とした。意見交換前後のワークシートの記述と質問紙調査の分析および授業後の生徒の感想から, iPad のFaceTime によるビデオ通話を利用した他校生徒との協働学習は, 生徒の科学的思考力・判断力および表現力を育成する可能性があることを確認できた。

著者

秋山 学 Manabu AKIYAMA

出版者

筑波大学大学院人文社会科学研究科古典古代学研究室

雑誌

古典古代学 = Tsukuba Classical Studies (ISSN:18837352)

巻号頁・発行日

no.13, pp.43-67, 2021-03-31

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山内芳文名誉教授喜寿記念号

著者

川田 亮一 Ryoichi Kawada 熊本学園大学商学部 Kumamoto Gakuen University faculty of commerce

雑誌

熊本学園大学文学・言語学論集 = KGU journal of language and literature (ISSN:13410229)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.19-50, 2008-06-01

著者

川田 亮一

出版者

熊本学園大学文学・言語学論集編集会議

雑誌

熊本学園大学文学・言語学論集 = KGU Journal of Language and Literature (ISSN:13410229)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.17-51, 2020-06-30

著者

川田 亮一 Ryoichi Kawada 熊本学園大学商学部

雑誌

熊本学園大学文学・言語学論集 = KGU journal of language and literature (ISSN:13410229)

巻号頁・発行日

vol.11/12, no.2/1, pp.107-136, 2005-06-01

著者

出野 卓也

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. 第5部門, 教科教育 (ISSN:03893480)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.13-21, 2012-02

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生物顕微鏡を用いた観察実習において,顕微鏡操作や観察の指導を個別に行うための教具について考察した。既存の顕微鏡観察の指導用機器や市販のデジタルAV機器の本目的への活用について検討を加え,iPod touchを中心とした新たな指導用教具を開発した。また,この指導用教具を利用した指導方法についても検討し,個別指導,グループ活動,全体指導における利用方法を提案した。

出版者

立教大学アジア地域研究所

雑誌

なじまぁ (ISSN:21888213)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-27, 2021-03-31

著者

武田邦彦著

出版者

竹書房

巻号頁・発行日

2014

著者

一柳 貴博

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.79-94, 2021-03-30 (Released:2021-05-01)

参考文献数

31

被引用文献数

5

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本研究の目的は,小学校の通常の学級に在籍するASD特性児に対する「周囲児」の行動メカニズムを検討し,両者の関係形成に向けた支援を提案することであった。小学校教諭95名を調査協力者とした質問紙調査を実施し,周囲児の要支援行動が「ある」と回答した35名のデータを用いて,周囲児の要支援行動および代替行動の内容・きっかけ・結果の回答をKJ法を参考にして分類した。要支援行動については,〈ASD特性児が周囲とずれた行動や発言をする時〉に,【からかい・悪口】【行き過ぎた注意】【除け者・回避】が生じ,【不快体験の生起・維持】や【楽しさを得る】という結果に至っていることが示された。代替行動については,ASD特性児と周囲児の間で「共有」できるものがある時に【友好的な関わり】が生じるというメカニズムと,各々が自分のことに取り組めるような環境がある時に【ASD特性児に対して何もしない】という代替行動が生起するというメカニズムが示された。周囲児の代替行動を増やす支援として,ASD特性児と周囲児が「共有」できる場を増やすこと,各々のことに集中して取り組めるような環境を整えること,休み時間の両者の関わりに着目すること,周囲児自身の話を丁寧に聞くことの四点が見出された。

著者

福島 正子 小林 拓美 竹山 恵美子 早川 保昌

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.37, no.9, pp.682-686, 1990-09-15 (Released:2009-04-21)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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弱酸性食品であるビールに金属アルミニウムが長時間接触した場合,食品がどのような影響を受けるか,その腐食傾向と食品中のアルミニウム溶存量を測定することにより検討した.まずビールによる金属アルミニウムの腐食傾向を自然電極電位の経時変化及び分極曲線で測定したところ,ビールはアルミニウムを局部腐食より全面腐食しやすいということがわかった.次に市販ビール中に溶存するアルミニウムを原子吸光分光光度計で定量した場合,缶からビール中にアルミニウムが溶出することがわかった.その際溶出量は3ケ月以上の室温保存で有意に増加することが認あられた.また5℃で保存したものより室温保存した市販缶ビールの方がアルミニウム溶存値は高いという結果が得られた.

著者

森 朋子 黒瀬 武史 西村 幸夫

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.1304-1309, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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丹下健三が、当時のウ・タント国連事務総長から直々に釈迦生誕の地ルンビニの荒廃を聞き、この「聖地を永久に残すためのプラン」を依頼されたのは1969年であった。半世紀前に描かれたプランが、今もなお実現に向けて工事が進む一方で、近年では約17km東に位置するバイラワ空港の国際空港化工事が進み、周辺では幹線道路の拡幅と、大規模工場やホテル建設が進む。丹下プランの内部でも、当時描かれていない大規模ホールの建設や、各国から寄贈された仏像の建立等、統制のない変化が著しい状況にある。本稿は、国際連合が事業化を模索した初動期を対象に、丹下プラン完成までの一連の事業化プロセスから、具体的に明示された空間計画に着目して丹下プランの位置付けを明らかにし、そこから丹下プランの全体枠組みに対する計画意図を捉えることを目的とする。

著者

寺田 悠希

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.417-426, 2019