著者

Mika Furuchi Yoshimasa Takeuchi Atsushi Kamimoto Hideo Matsumura Hideyuki Imai Hiroyasu Koizumi

出版者

Nihon University School of Dentistry

雑誌

Journal of Oral Science (ISSN:13434934)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.119-120, 2021 (Released:2020-12-23)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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Cast titanium restoration for molars has high biocompatibility and is covered by the Japanese national health insurance. Titanium casting requires specific investment material and casting apparatus. A cast restoration for the mandibular left second molar was fabricated using titanium in this study. A wax pattern fabricated on a definitive cast was invested in calcium aluminate-bonded magnesia investment material. Titanium was cast using an argon gas pressure one-chamber casting apparatus. No defects were observed on the surface and the hole was clearly reproduced. A smooth surface on the restoration was obtained by polishing at low speed. Reproductivity and polishing properties of the titanium restoration fabricated in this study were comparable to those of conventional dental metal restorations.

著者

河野 光久 國森 拓也 馬場 俊典

出版者

山口県水産研究センター

雑誌

山口県水産研究センター研究報告 = Bulletin of Yamaguchi Prefectural Fisheries Research Center (ISSN:13472003)

巻号頁・発行日

no.15, pp.35-43, 2018-02

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山口県瀬戸内海は,西から周防灘,伊予灘及び広島湾の一部で構成される。本海域の大部分の水深は50m以浅で,西部の山陽小野田市以西では広大な干潟が形成されている。本海域に出現する魚類については,藤岡が1952年~1980年代の採集記録に基づき294種を報告しているが,その後総括的な報告はなされていない。また,瀬戸内海では1994年以降水温上昇に伴い,新奇暖海性魚類が増加していることから,最新情報を含めて魚類相の現状を明らかにしておくことは,今後の水温変動が魚類相や分布に与える影響を予測するために重要であると考えられる。そこで,本研究では山口県瀬戸内海域で確認された魚類に関する既往の文献のほか,著者らの未発表の調査資料を網羅的に整理し,山口県瀬戸内海産魚類目録を予報として報告する。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.638, pp.18-19, 2016-04-25

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18号答申から新たに加わったのは、都心直結線、羽田空港アクセス線(一部は18号答申で言及)、京急空港線羽田空港国内線ターミナル駅引き上げ線、都心部・臨海地域地下鉄構想、都心部・品川地下鉄構想のそれぞれ新設などに関する案件。 都心部・臨海地域地…

著者

澁谷 智治

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究では, 機密データの不正使用や盗難に対する効果的な対策を実現する, 秘密分散法と呼ばれるセキュリティ技術を取り上げる.機密データを分散共有するためのシェアとよばれるデータを生成する際, Komargodski らにより, 参加者数が未確定でも加算無限個のシェアが生成できる手法が提案されている. しかしながら, シェアサイズが最適性や, 秘匿計算への応用の可否については明らかではない.本研究では, これらの解明に取り組み, 加算無限個のシェアが生成可能な秘密分散法におけるシェアサイズの上界・下界の導出と効率的なシェアの構成方法の開発, および, その秘匿計算への応用について検討する.

著者

島村 一平

出版者

千里文化財団

雑誌

季刊民族学 (ISSN:03890333)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.6-20, 2018

著者

淵 一博

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.23, no.8, 1982-08-15

著者

淵 一博 西野 博二

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, 1960-07-30

著者

新宅 勇

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-5, 1965-07-25 (Released:2017-04-08)

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1086, pp.19-22, 2012-07-09

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「MILANO SALONE 2012」で配布されたプレスキット。KNAPPAの他、カタログと説明書となる光ディスク媒体が入っていた。なお、電池は別に入手した。(写真:日経デザイン) 外装がダンボールという、デジタル・カメラが登場した。スウェーデンIKEA社の「KNAPPA(キナッパ)」だ。

著者

岡田 和行

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.38, pp.p275-288, 1988

著者

小島 登喜子 末高 武彦

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.663-674, 1997-10-30 (Released:2017-10-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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歯科衛生士の職業寿命や需要供給量について明らかにするため,17都府県に在住する歯科衛生士1,712人を対象として「歯科衛生士の業務従事状況調査」を実施した。回答者は749人であり,歯科衛生士免許取得後の既婚率は6〜10年目で57%, 16〜20年目で88%である。歯科衛生士業務への従事率は,未婚者では1〜5年目で94%, 6〜10年目で88%,11〜15年目で82%, 16〜20年目で77%であり,既婚者ではそれぞれ61, 50, 48, 55%である。このうち,フルタイム従事者は,未婚者では1〜5年目で98%で,その後徐々に低下し16〜20年目で87%となり,既婚者では1〜5年目で92%で,その後次第に低下し16〜20年目で68%となる。日本人女性の将来生命表に基づく死亡率と上記の既婚率,業務従事率,フルタイム従事率をもとに,歯科衛生士免許取得者1万人の免許取得後40年目までの業務従事率を推計すると,フルタイム従事率は10年目で58〜66%,20年目で37〜44%, 40年目で35〜42%となる。また,パートタイム従事者も加えた総従事率は10年目で64〜71%,20年目で54〜60%,40年目で52〜58%となる。歯科衛生士養成数が現在の入学定員で今後も推移すると仮定したとき, 2020年における業務従事歯科衛生士推計数は,フルタイム従事者が約126,000〜145,000人となり,パートタイム従事者も加えると約160,000〜177,000人となる。

著者

滝口 雄太

出版者

東洋大学大学院

雑誌

東洋大学大学院紀要 = Bulletin of the Graduate School, Toyo University (ISSN:02890445)

巻号頁・発行日

no.55, pp.31-49, 2019-03

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特殊詐欺における被害は非常に問題視されており,効果的な対策が早急に求められている。被害者の大半が高齢者であり,被害を食い止めていくためには,なぜ被害に遭ってしまうのかを正確に理解する必要がある。そこで,本研究では,高齢者を対象にして,高齢者を取り巻く環境,心理的要因,そして,詐欺対策として役立つ知識の獲得状況について探索的に把握し,被害の遭いやすさの見積もり(脆弱性の認知)への影響を明らかにすることを目的とした。高齢者施設に通う99名に質問紙調査を実施した。単純集計を行った結果,「オレオレ詐欺」は広く認知されていたが,他の詐欺や犯行手口はあまり知られていなかったことが示された。また,脆弱性の認知に関して,8割の高齢者が被害には遭わないだろうと考えていることも明らかになった。さらに,騙されてしまうことの要因のひとつとして,疑い深さを比較したところ,脆弱性の高い男性は他者に対する疑い深さが高かった。最後に,脆弱性の認知を従属変数とした重回帰分析を行った結果,女性の高齢者においてのみ,家族の有無と年齢が影響を及ぼしていた。すなわち,家族がいると,脆弱性が有意に低くなるが,年齢が高まると脆弱性は高くなる傾向が見られた。しかし,一般的疑わしさ尺度の下位因子はいずれも有意な影響を及ぼしてはいなかった。

著者

渡辺 博明

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.2_80-2_99, 2015 (Released:2018-12-15)

参考文献数

26

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本稿は, スウェーデンの民主政治における代表と統合の変容を, 政党政治の変化から論じるものである。従来の同国政治の特徴は, 議院内閣制の中でも特に 「委任―責任」 関係が単純化された制度設計になっていることと, 多党制でありながら 「ブロック政治」 や 「消極的議院内閣制」 の慣行により少数派政権でも意思決定を進めやすいことにあった。そして, それらを結びつけて機能させていたのが, 職能的ないし思想的に社会集団を代表しつつ, 議会内では合意形成を目指して合理的に行動しうる諸政党であった。しかし, 高度経済成長を経て有権者の政党支持が流動化するとともに, 予算編成方式の変更を機に政党側の多数派形成志向が強まり, ついには左右の選挙連合が対決するに至った。そこでは各党の政策距離が縮小する中, 有権者が政権選択のみを迫られる傾向が強まった。その一方で, 移民政策をめぐる既成政党の対応を批判する右翼ポピュリスト政党が台頭し, 議会政治に大きな影響を与えるまでになっている。今日のスウェーデンは, 選挙制度を含む諸制度への支持の安定という点で直ちに統合の危機に陥る恐れはないものの, 政党による代表と調整の機能が問い直される局面を迎えている。

著者

日本平和学会編

出版者

早稲田大学出版部

巻号頁・発行日

2020

著者

安井 宏樹

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.1_303-1_321, 2009 (Released:2013-02-07)

参考文献数

36

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Federal Republic of Germany has been governed by the unified governments only for 17 years of its 59 years history. The upper house of German legislative body (Bundesrat) has no power to dismiss the cabinet, but has a de facto veto power in the legislation process. Such setting of governing system makes it difficult to keep the unified government in Germany.   However, the period of “certain divided government”, in which the opposition parties have a clear majority in the Bundesrat, is shorter: about 13 years. Voting behavior of a “mixed state” that has a coalition government of federal ruling parties and federal opposition parties tends to be dependent on the negotiations among the parties. Therefore, for around half of the period, Germany experienced the “uncertain divided governments”, under which neither the ruling parties nor the opposition parties could have controlled the solid majority in the Bundesrat.   While negotiations and compromises are the basic mode under the “certain divided governments”, federal cabinets in the time of “uncertain divided government” have a room for maneuver to arrange the legislative proceedings in a unilateral manner.

著者

河崎 健

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.2_11-2_34, 2015 (Released:2018-12-15)

参考文献数

42

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過去の反省や戦後の冷戦体制の影響などから戦後西ドイツの政党制には左右の過激勢力の台頭を抑制すべく厳格な制度的枠組みが構築され, 国家の側からの代表制度の規制が正当化されていた。しかし60年代以降の左派陣営の分裂から新党が定着し, 3党制では十分な代表機能が果たせなくなった。他方, 多党制ながら左右陣営間の政権選択の選挙が定着していた西ドイツだが, 統一後, 左右の過激勢力が旧東独の地域利益 (左) や反ユーロ (右) というイッシューを前面に, 過激性を潜めることで既成政党に影響を及ぼすようになってきた。その結果, 左派陣営の諸勢力の分裂と相互の共闘の不備, 右派陣営の政党間による多数派確保の難局化により, 選挙を通した政権選択の可能性が不透明になってきたのである。現在のドイツでは連立の選択肢を拡げて首班政党としての多数派獲得をめざす二大政党間の競争と, 自党の生き残りと政権入りをめざす小政党間の競争が特徴的になっている。

著者

基峰 修

出版者

金沢大学大学院人間社会環境研究科 = Graduate School of Human and Socio-Enviromental Studies Kanazawa University

雑誌

人間社会環境研究 = Human and socio-environmental studies (ISSN:18815545)

巻号頁・発行日

no.28, pp.127-145, 2014-09-26

著者

坂井 充 八板 昭仁 北田 豊治 得居 雅人 船津 京太郎 泉川 貴子 宮田 睦美

出版者

九州女子大学・九州女子短期大学

雑誌

九州女子大学紀要 自然科学編 (ISSN:0916216X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.61-69, 2003

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バレーボールにおけるリベロ制度は、国内では1998年度の大会から国際ルールで正式決定される前年から導入されており、試合では各チーム1名のリベロプレイヤーの登録が許されている。箕輪らは、リベロ制の導入によりゲームにおけるレシーブの返球結果が向上しており、リベロは、特にラリー中のレシーブに関してゲームへの貢献度が高いと述べている。そこでリベロ制導入というルール改正の目的が「ラリーの継続によりバレーボールゲームにおける本来の面白さを引き出す」であることに注目し、ラリーの継続とリベロのレシーブの直接的な関わりについて調査することとした。本研究では、ラリー中におけるリベロのレシーブをパターン別に記録し、ラリー継続回数との関連を調査することによって今後のバレーボール指導に関する資料を得ることを目的とする。調査対象は、女子大学生の九州トップレベルのチームであり、それらの中からラリー中におけるリベロのレシーブと1回のサーブにおけるラリー継続回数について記録・集計した。その結果、ラリーの継続回数とリベロのレシーブ率には相関があり、SPRでは正の相関、MRでは負の相関が認められた。相手の攻撃をレシーブするSPRにおいてラリー継続が長くなるとリベロのレシーブする確率が高くなり、相手の攻撃をレシーブミスで終わったMRにおいて、ラリー継続が長くなるとリベロのレシーブミスする確率が低くなることは、リベロのレシーブがラリー継続に大きな影響を与えているということができるであろう。また、リベロが相手チームの1回目の攻撃をレシーブすることによって、2回目以降の攻撃に対するレシーブ率は有意に高くなり、レシーブミスの割合も1回目と比較して2回目以降は有意に低くなることが認められた。したがって、1回目の攻撃をレシーブすることが、そのラリーの継続に大きく関わっているということが認められた。

著者

日本スポーツ方法学会 [編]

出版者

日本スポーツ方法学会

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, 2000-03

著者

吉田 康伸 濱口 純一 増山 光洋 山田 快

出版者

法政大学体育・スポーツ研究センター

雑誌

法政大学体育・スポーツ研究センター紀要 = The Research of Physical Education and Sports, Hosei University (ISSN:21862842)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.11-14, 2011-03-31