著者

林 伸和

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学

巻号頁・発行日

vol.8, no.6, pp.793-799, 2009

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2008年秋に待望の外用レチノイドであるアダパレンが上市された。アダパレンでは副作用として外用部位における紅斑や鱗屑,乾燥などがみられるが,症状は軽く継続に問題がない症例が多い。第III相の基剤との比較試験では全顔に1日平均0.58g,1年間の長期安全性試験では1日平均0.46gを使用していた。このことから1日の使用量として0.5gを指導し,その後症状と副作用に応じて症例により増減し,個々の患者に最適な使用量を決定するのが適切と考えられる。また,面皰に対する治療の効果を自覚するのは2から3ヵ月を要し,その後の長期継続でさらなる改善を得ることができる。継続使用の重要性を開始時に説明しておくことも重要である。

著者

宮地 良樹 Mizzi Fabienne 三田 哲也 白 立岩 生駒 晃彦

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.294-307, 2016

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目的:本治験は,アダパレン0.1%/過酸化ベンゾイル2.5%配合ゲルを日本人尋常性ざ瘡患者に12ヶ月間の長期投与をした場合における安全性と有効性を検討することを目的として施行された。<BR>方法:多施設共同,非盲検,非比較,長期投与第III相臨床試験で,治験薬は12ヶ月間,1日1回,計436例の被験者の顔面全体に塗布された。安全性は有害事象や局所刺激性評価などの指標を用いて評価した。有効性は皮疹数の12ヶ月目の減少率によって評価した。<BR>結果:計47件の治験薬と関連のある有害事象が43例(9.9%)の被験者において報告され,このうち9例が治験を中止した。治験薬と関連のある有害事象の発生頻度は第1期(投与開始後90日以内)が最も高かった。治験薬と関連のある有害事象の大半は皮膚関連で,そのうち皮膚刺激が最も多かった。皮膚刺激の発生頻度は第一期で5.5%であった。局所刺激の徴候・症状の程度は,ほとんどが軽症か中等症で,重症であった被験者は極少数であった。有効性に関しては,12ヶ月目のベースラインと比べた皮疹数の減少率は,総皮疹数,炎症性皮疹数,非炎症性皮疹数のいずれにおいても85%を超えていた。<BR>結論:本試験により,日本人尋常性ざ瘡患者におけるアダパレン0.1%と過酸化ベンゾイル2.5%配合ゲルの長期投与の高い有効性と安全性が示された。(皮膚の科学,15: 294-307, 2016)

著者

川島 眞 原田 昭太郎 Philippe Andres 宮地 良樹

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学

巻号頁・発行日

vol.6, no.5, pp.504-512, 2007

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尋常性ざ瘡は慢性疾患であるため,短期的な治療効果を維持するとともに,患者の期待に応える効果を得るためには長期間の治療を要する場合が多い。本試験は,日本人の尋常性ざ瘡患者に対し,アダパレンゲル0.1%を1日1回,最長12ヵ月間投与した場合の安全性及び有効性の評価を目的として実施した。446例の男女の被験者が組み入れられ,404例(91%)が6ヵ月間以上の投与を受け,357例(80%)が12ヵ月間の試験期間を完了した。尋常性ざ瘡患者に対する,最長12ヵ月間のアダパレン治療は高い安全性及び忍容性を示した。有害事象のほとんどが試験開始後2週間以内に生じた軽度又は中等度の一過性のものであった。9例(2.0%),13件の重篤な有害事象が発現したものの,いずれも被験薬との因果関係はなしと評価された。8例(1.8%)に試験中止につながる有害事象が発現し,被験薬との因果関係ありと評価された。総皮疹数,炎症性皮疹数及び非炎症性皮疹数の減少率(中央値)により評価されたアダパレンゲル0.1%の治療効果は,いずれの皮疹数についても試験開始3ヵ月後以降も認められ,その後6ヵ月後,さらに12ヵ月後まで継続した。このことから,アダパレンによる尋常性ざ瘡の治療期間として推奨される3ヵ月間の治療後にも継続投与することの臨床的意義が示唆された。また,被験者は試験終了時に実施した調査において,治療に対する高い満足度を示した。この満足度は,12ヵ月の試験中,経時的に増加した。以上より,日本人の尋常性ざ瘡患者にアダパレンを12ヵ月にわたり長期に使用することは,安全かつ有効な治療であることが支持された。

著者

智学田中巴之助 著

出版者

天業民報社

巻号頁・発行日

1922

著者

赤間 恵都子

雑誌

十文字学園女子大学短期大学部研究紀要 = BULLETIN OF JUMONJI COLLEGE (ISSN:02867109)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.107-116, 2014-02-28

著者

山田 太雅 棟方 渚 小野 哲雄

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.574-579, 2015-09-18

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絵の制作支援を行う研究は盛んに行われている.一方,ユーザが描いた絵がどの程度「上手」であるかという,評価 に関する研究は数が少ない.そこで,ユーザが模写した絵に対して点数を算出するシステムを提案する.対象とする 絵は人物キャラクタの顔とし,システムは顔を構成する目などのパーツの特徴量を抽出する.そして,模写の対象と なる絵と,ユーザが描いた絵がそれぞれ持つ特徴量を比較することで絵の評価を行う.

著者

御厨 貴

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.99, pp.201-206, 1992-03-25 (Released:2010-09-01)

著者

コミックス社

出版者

コミックス社

巻号頁・発行日

no.1, 1949-05

著者

今井 亮佑 日野 愛郎

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.5-19, 2012 (Released:2017-08-04)

参考文献数

14

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本稿は,日本の参院選の選挙サイクルが総選挙のそれと異なる点に着目し,「二次的選挙」(second-order election)モデルの視点から,参院選における投票行動について検討するものである。欧州の選挙研究は,欧州議会選挙や地方選挙等のいわゆる「二次的選挙」において,その時々の政権の業績が問われ,与党が敗れる傾向があることを示してきた。本稿では,2009年総選挙,2010年参院選前後に行った世論調査(Waseda-CASI & PAPI 2009,Waseda-CASI 2010)をもとに,政権の業績に対する評価が投票行動に及ぼす影響を探った。その結果,業績評価の影響は,「一次的選挙」(総選挙)と「二次的選挙」(参院選)の重要性に関する有権者の主観的評価によって異なることが明らかになった。

著者

西山由紀

出版者

新潟大学大学院現代社会文化研究科

雑誌

現代社会文化研究

巻号頁・発行日

no.22, 2001-11

著者

根津 直也 山田 浩史

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2022-OS-155, no.3, pp.1-12, 2022-05-19

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メモリ容量の増大や,電圧の微細化などの原因によるメモリエラーの増加に伴い,ソフトウェアにメモリエラー耐性を持たせるための手法が多く提案されている.フォールトインジェクタは擬似的にメモリエラーを発生させる事ツールであり,これらの対策手法の評価・検証に有効である.既存のフォールトインジェクタの多くはメモリ上のランダムな位置にエラーを挿入するという特徴がある.たとえば,LLFI では中間コード内のランダムに選ばれた動的命令の結果に対してエラーを挿入するため,どのデータに対してエラーが挿入されるかはランダムである.このようなランダムにエラーを挿入する手法では,特定のエラーケースを意図的に再現することが難しいと言った問題点がある.本研究では,指定したメモリオブジェクトに対して直接エラーを挿入でき,特定のエラーケースを容易に再現できるフォールトインジェクタを提案する.本フォールトインジェクタは memcached を対象として,メモリオブジェクト情報の表示,指定したメモリオブジェクトへの 2 種類のエラー挿入,エラー挿入後に検証したい処理への遷移などの機能を持つ.また,既存の耐メモリエラー機構である software-based ECC に対して,作成したフォールトインジェクタを適用する事でその有効性の検証も行った.

著者

復興事務局 編

出版者

復興事務局

巻号頁・発行日

vol.建築篇・公園篇, 1931

著者

北原白秋 著

出版者

アルス

巻号頁・発行日

1919

著者

坂崎鳴々道人 (斌) 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1885

著者

田中 理恵 河村 麻衣子 水谷 佐久美 袴塚 高志 花尻(木倉) 瑠理

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.142, no.6, pp.675-681, 2022-06-01 (Released:2022-06-01)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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Arylcyclohexylamines are a category of substances to which the anesthetic ketamine belongs. The arylcyclohexylamines have been reported to act as antagonists of the N-methyl-d-aspartate (NMDA) receptor. An analog of ketamine, 2-(ethylamino)-2-(3-methoxyphenyl)-cyclohexanone (methoxetamine; MXE), has been controlled as a narcotic in Japan and overdoses of MXE have been reported to cause health problems. In recent years, MXE derivatives have beendetected in illegal products in Japan. In this study, we describe the identification of three MXE derivatives, 2-(3-methoxyphenyl)-2-(propylamino)cyclohexan-1-one (methoxpropamine; MXPr), 2-(isopropylamino)-2-(3-methoxyphenyl)cyclohexan-1-one (methoxisopropamine; MXiPr) and 2-(3-methoxyphenyl)-2-(propylamino)cyclohexan-1-one (deoxymethoxetamine; DMXE), from illegal products.

著者

[陸軍省 編]

出版者

武揚堂書店

巻号頁・発行日

1936

著者

福田 道博 牛島 恵輔 中垣 長睦 El-Qady GAD Jose Salvador Handal CANDRAY Omar Gilberto Flores BELTETON Edi SUHANTO Barrack Peter OUMA Corona Ruiz MARTIN Jesda WONGSAVASDI Siriporn SOONGPANKHAO Musa BURCAK Ke Hu

出版者

THE GEOTHERMAL RESEARCH SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本地熱学会誌 (ISSN:03886735)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.187-209, 2000-07-25 (Released:2010-02-05)

著者

辻 隆之

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.185-191, 1988-03-10 (Released:2011-09-21)

参考文献数

10

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本稿では, プローブを体表に固定することにより無侵襲に組織温が計測できる深部体温計の原理を解説し, それによる前額深部温が中核温の性質を示すこと, さらに, 前額-足底深部温が解離すれば血行動態に注意を要し, 両深部温の変動が血行動態のモニタになりうることを示した. また, 意識のない患者で, 頭部表面冷却によって前額深部温が低下し足底深部温より2℃以上逆転する場合には, 脳死と診断できることを示した.

著者

森下 孟 谷塚 光典 東原 義訓

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.105-114, 2018-07-10 (Released:2018-07-10)

参考文献数

13

被引用文献数

8

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教員養成学部生のICT 活用指導力の組織的な向上を図るため,教育実習でICT 活用授業を必ず1回以上行うことによって,教育実習生のICT 活用指導力にどのような効果をもたらすかを考察した.ほぼすべての教育実習生は,児童生徒の興味・関心を高めるために拡大提示装置やコンピュータを用いて教材などを拡大提示し,教育実習でICT を活用した授業を行っていた.また,児童生徒同士による発表や話合い,音声・動画などの資料準備でICT を活用していた.これらの場面に対応したICT 活用指導力が教育実習を通じて向上しており,教育実習でICT 活用授業を必ず1回以上行うことは教員養成学部生のICT 活用指導力の向上に効果があることを明らかにした.

著者

原田 健一 数藤 雅彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.360-366, 2020-10-01 (Released:2020-10-01)

参考文献数

11

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デジタルアーカイブ学会法制度部会は2019年9月に「肖像権ガイドライン(案)」を公にした。今回、新潟大学地域映像アーカイブ研究センター「にいがた 地域映像アーカイブデータベース」の写真を用いて、新潟大学の学生にガイドラインにもとづいた採点とコメントをする調査を実施した。本報告は、学生の採点とコメント等から得られたガイドラインへの示唆について、まず、報告する。その上で、ガイドラインを人びとが映像にどういう社会的意味や価値を付与しているのかを計る尺度として用いることで、デジタル以降の若年層における意識の変容が、自らの意識や行動を規定し、肖像権の問題をも浮かび上がらせていることを明らかにする。