著者

濱岡 剛

出版者

中央大学経済学研究会

雑誌

經濟學論纂 = The journal of economics (ISSN:04534778)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.215-229, 2020-07

著者

水沼 友宏 菅原 真紀 池内 淳 MIZUNUMA Yuhiro IKEUCHI Atsushi

出版者

情報社会学会

雑誌

情報社会学会誌 = The Journal of the Infosocionomics Society (ISSN:18810101)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.23-37, 2013-05

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Social media such as Facebook and Twitter has been rapidly expanding over the past few years and the number of users reached about1 billion in 2012 all over the world. Users can mutually communicate their friends or general public by social media. Unlike otherexisting media on Internet, users easily disclose their personal information for the purpose of connecting with other users on socialmedia. Along with the rapid growth, each user may have various manners or norms on social media. However, the answer to “Whatkind of norm do users have?” or “Do they actually behave according to the norms?” is not given. The aim of this study is to clarifyuniversity students’ norms and actual behavior on Twitter. In November 2012, the authors conducted questionnaire survey for studentsof 13 universities in Japan. The result shows that each user has their own behavioral norms, especially many users are stronglyconscious about privacy and copyright on Twitter. Moreover it was found that the norms are different by gender, although frequency ofuse does not affected users’ norms.

著者

矢野 啓明 高橋 伸佳 斯波 純子 旭 俊臣

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.312-319, 2012-06-30 (Released:2013-07-01)

参考文献数

9

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FAST (Functional Assessment Staging) 6 および 7 に相当する重度認知症患者を対象とした, 新たな簡易心理評価スケール (Psychological Assessment Scale by Facial Expression for DementedPeople-Interview version : PAFED-I) を作成し, その信頼性と妥当性について検討した。PAFED─I は, 視線の変化に関する 18 項目 (視線得点) と表情の変化に関する 12 項目 (表情得点) から成り, 検者が個別に面接を行い, 各項目を評価した。FAST 6 の患者群では, 視線得点, 表情得点ともに高い内的整合性と評定者間一致率を示し, 信頼性は十分と考えられた。また, 標準意欲評価法 (CAS) との有意な相関がみられた。FAST 7 の患者群では, 視線得点で十分な信頼性と CAS との有意な相関がみられた。PAFED-I は, 重度認知症患者の意欲・自発性を評価する簡易スケールとして有用と考えられた。

著者

甫尓加甫 志賀 永一

出版者

北海道大学農業経営学研究室

雑誌

農業経営研究 (ISSN:09110453)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.77-98, 1995-02

著者

飯田 凌大 津邑 公暁

雑誌

研究報告システム・アーキテクチャ(ARC) (ISSN:21888574)

巻号頁・発行日

vol.2018-ARC-232, no.7, pp.1-9, 2018-07-23

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トランザクショナルメモリ (TM) は,クリティカルセクションを含む一連の命令列をトランザクションとして定義し,これを投機的に並列実行することで,粗粒度ロックと同程度の記述性と,細粒度ロックと同等以上の性能とを両立しうるパラダイムとして期待されている.この TM をソフトウェア上に実装したソフトウェアトランザクショナルメモリ (STM) では一般に,論理タイムスタンプを用いて共有変数の一貫性を検証しているが,この手法はスケーラビリティに欠けるという問題がある.また,他の一貫性検証手法として共有変数別ごとのバージョン情報を用いるものがある.この手法は論理タイムスタンプを用いる手法に比べスケーラビリティに優れるが,トランザクション内で読み出す共有変数の個数の二乗に比例するオーバヘッドが発生するという問題がある.本稿では,実行時のスレッド数とトランザクション内で読み出す共有変数の個数とを基準とし,一貫性検証手法を適切なものへ動的に切り替えることで,STM のオーバヘッド抑制とスケーラビリティ向上との両立を目指す.提案手法を実装し,評価を行った結果,最大 27.0%,平均 15.3% の速度向上を達成した.

著者

土屋福蔵 編

出版者

内田正栄堂

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1902

著者

山田遼平 橋本高志良 津邑公暁

雑誌

研究報告計算機アーキテクチャ(ARC)

巻号頁・発行日

vol.2014-ARC-211, no.1, pp.1-8, 2014-07-21

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マルチコア環境では,共有変数へのアクセス調停のためにロックを用いることが一般的である.しかし,ロックには並列性の低下やデッドロックの発生などの問題があるため,これに代わる並行性制御機構としてトランザクショナルメモリ (TM) が提案されている.この機構のハードウェア実装であるハードウェア・トランザクショナルメモリ (HTM) では,アクセス競合が発生しない限りトランザクションが投機実行される.HTM では投機実行が失敗した場合,再び競合が発生することをを防ぐため,トランザクションの再実行までに待機時間を設定するアルゴリズムが採用されている.しかし,既存の待機アルゴリズムでは適切な待機時間を設定できていないため,再び競合が発生して投機実行の失敗が繰り返されることで,HTM の性能が著しく低下してしまう場合がある.本稿では,この待機アルゴリズムを改良し,トランザクションの実行状況に応じた待機処理を行うことで HTM を高速化する手法を提案する.シミュレーションによる評価の結果,提案手法により最大 59.9%,16 スレッドで平均 11.2%の高速化を確認した.

著者

猪狩 裕史

雑誌

名古屋音楽大学研究紀要

巻号頁・発行日

no.38, 2019-03-31

著者

内藤 旭惠 西野 真

出版者

静岡産業大学情報学部

雑誌

静岡産業大学情報学部研究紀要 = Journal of Shizuoka Sangyo University

巻号頁・発行日

vol.18, pp.159-172, 2016-03-01

著者

越智 武臣

出版者

京都大学附属図書館

雑誌

静脩 (ISSN:05824478)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-3, 1985-09

著者

平兮 元章

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.204-219, 1976 (Released:2017-02-01)

著者

福田 宏 姉川 雄大 河合 信晴 菅原 祥 門間 卓也 加藤 久子

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究は、社会主義期の旧東欧諸国を事例として権威主義体制の強靱性を明らかにしようとするものである。従来の政治学の議論では、全ての国や地域は民主化されるべきであり、実際においても、その方向に向かっているという暗黙の了解が存在した。ところが、2010年代半ば頃より、民主主義の「後退」や権威主義体制の「しぶとさ」が盛んに議論されるようになってきている(例えば、モンク『民主主義を救え!』2019)。その点において、東欧の権威主義体制は今こそ参照すべき歴史的経験と言える。本研究では、史資料の公開やオーラルヒストリーによって急速に進みつつある歴史学上の成果を活かしつつ、当時における体制の内実に迫りたい。

著者

德島 高

出版者

The Electrochemical Society of Japan

雑誌

Electrochemistry (ISSN:13443542)

巻号頁・発行日

vol.82, no.9, pp.756-761, 2014-09-05 (Released:2014-09-05)

参考文献数

46

被引用文献数

1

著者

稲葉(伊東) 靖子 齋藤 茂

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.12, pp.841-849, 2008-12-01 (Released:2011-06-06)

参考文献数

30

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脱共役タンパク質UCPは6回膜貫通型のミトコンドリアキャリアタンパク質で,動植物に広く保存されている.哺乳動物の褐色脂肪細胞では,膜内外に形成されたプロトン濃度勾配エネルギーをUCP1が積極的に解消することにより非震え熱産生が誘導される.ここ数年,UCP1遺伝子の進化に関する研究が進展し,脊椎動物の系統においてUCP1遺伝子の発熱性の機能が獲得された進化過程が明らかになりつつある.一方,熱産生における植物UCPの役割は不明な点が多いが,発熱植物のミトコンドリアにはUCPが豊富に含まれており,熱産生との関わりが注目されている.ここでは著者らの研究を中心に,熱産生における動植物UCPの役割と適応進化による発熱機能獲得の経緯について概説する.

著者

鶴 田格

出版者

Japan Association for African Studies

雑誌

アフリカ研究 (ISSN:00654140)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.70, pp.51-62, 2007-03-31 (Released:2010-04-30)

参考文献数

29

被引用文献数

1 2

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本論文の目的は, アフリカと東南アジアというふたつの地域の農民経済をめぐる議論を比較することをとおして, アフリカ農民の経済の特質を検討することである。ここでとりあげるのは, アフリカ的文脈で構想されたG. ハイデンの情の経済論と, 東南アジア農村社会を舞台に議論されたJ. スコットのモラル・エコノミー論である。どちらの概念も既存の政治経済学からはみおとされがちな共同体的なネットワークや価値に焦点をあてており, その背後にある家族の再生産の物質的基盤 (サブシステンス) の重要性に注目している, という共通点がある。他方で, 両者のあいだには, それぞれの概念の内容が検討された事例地の歴史的・文化的なちがいにもとづく, 微妙な差異があった。その差異は基本的に, アフリカ農民の道徳的規範はサブシステンスの問題と密接にむすびついているのに対し, 東南アジア農村ではこの両者が分離してひさしい, というちがいに由来しているとかんがえられる。情の経済とモラル・エコノミーが示唆する共通の方向性に注目しながら, 同時にそれぞれの概念がもつ文化的な固有性を考慮することは, 地域固有の文化と自立的な経済にもとづいたオルタナティブな社会開発のあり方 (内発的発展) をかんがえるための有力な手がかりとなるだろう。

著者

原 ひろ子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.46-51, 2006-01-01 (Released:2009-12-21)

著者

大山 英明 床井 浩平 城間 直司 中村 壮亮 米村 朋子 鈴木 夏夫 大森 隆司 岡田 浩之

雑誌

2018年度人工知能学会全国大会(第32回)

巻号頁・発行日

2018-04-12

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現実に様々な経験を体験している人(実体験者)の感覚情報を記録・送信し,それを体験者が体験した状態(体勢)で,再生することによって,実体験者の経験を仮想的に追体験できる.これを我々は体験共有と呼んでいる.全ての感覚を伝えることが理想であるが,当面,視覚・聴覚による体験共有を目指し,実体験者用のヘッドマウンテッドカメラと姿勢センサ,追体験者用のヘッドマウンテッドディスプレイから構成される,体験共有システム試作機を開発中である.本発表では,体験共有技術について紹介し,追体験者の手と実体験者の手や追体験者の手のCG表示との間の投射・異投射について述べる.さらに,体験共有における投射・異投射について本格的実験を行うための,体験共有システム試作機を用いた準備的な評価実験の結果を報告する.

著者

渡辺 千尋

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.122, no.3, pp.366-389, 2013

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The present article is an attempt to clarify the actual situation involving Japan's legal authority within Japanese settlements in China and characteristic features of the Japanese government's policies regarding them through a description of the actual processes involved in the construction of Japanese settlements in China and the formation of institutions regarding them. The establishment of Japanese settlements and related institutions in China following the 1st Sino-Japanese War marked the start of involvement by the Japanese government in their administration. Although the research to date on the subject has regarded Japanese settlements in China and Korea as basically similar, in terms of their international environments, the process of transforming Korea into a Japanese protectorate following the conclusion of the 1904 Japan-Korea Protocol lies in stark contrast to China, which was under unequal treaties signed with several world powers. Here the author focuses on the Settlement Corporations Law (居留民団法) of 1905, which laid the legal basis for the administration system in Japanese settlements in China and Korea, in an attempt to compare how the Law was implemented in each country. The analysis shows that in the case of China, the belated establishment of Japanese settlements had to be implemented by adjusting to the existing interrelationships involving other foreign governments, foreign concessions and local residents.

著者

小林 元裕

出版者

東海大学文化社会学部

雑誌

東海大学紀要文化社会学部 (ISSN:24344710)

巻号頁・発行日

no.3, pp.175-183, 2020-03

著者

栗林 広明

出版者

北海道哲学会

雑誌

哲学年報 (ISSN:1344929X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.1-12, 2005