著者
芳澤 元
出版者
禅文化研究所
雑誌
禅文化 (ISSN:05143012)
巻号頁・発行日
no.246, pp.67-71, 2017
著者
内閣 等編
出版者
内閣
巻号頁・発行日
vol.第2輯, 1938
著者
清水 邦夫 南 美穂子 宮岡 悦良 高際 睦
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

完全データが与えられた場合の多変量正規分布の母数推定論は、多変量解析の多くの書物において取り上げられている題材である。本研究では、主に不完全データもしくはミッシング(結測)のあるデータを含む場合の統計解析法について研究し、つぎの結果を得た。(1)2つの多変量正規分布にしたがう完全データから松下の類似度の最尤推定法および制限付き最尤法を利用する推定法について調べ、3つの偏り修正法の比較を行った(Minami and Shimizu, 1999)。本研究の結果は不完全データに対して発展する余地が残されている。(2)2地点降雨量の積モーメントと共分散のしきい値法による推定について調べた(Hossain and Shimizu, 1999)。降雨量データは、レーダにより降雨量を推定する状況を考えると、あるダイナミックレンジ内のデータから分布のパラメータを推測せざるを得ないという意味で不完全なデータである。しきい値法はそのような不利な状況を軽減する方法の一つと考えられる。(3)2つの2変量正規分布にしたがう不完全データから松下の類似度の最尤推定法および制限付き最尤法を利用する推定法について調べた(Minami. Shimizu, and Mishra, to appear)。(4)つくばで得られた地上ライダー雲底データについて分布の検討した(Takagiwa et al., to appear)。雲の鉛直分布は、もし下層に光学的に厚い雲があると地上ライダーからのデータはミッシングを含む構造になっていると考えられるので、衛生ライダーデータによる今後の検討が必要である。
著者
長谷 隆司 中山 武典 尾関 寿美男 坂西 敏之
出版者
公益社団法人 腐食防食学会
雑誌
Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)
巻号頁・発行日
vol.61, no.3, pp.93-97, 2012 (Released:2012-10-31)
参考文献数
11

超電導マグネットによる7.0 Tの磁束密度の磁場を印加することによって,通常の磁場を印加しない場合(NMT)に比べて,流動水中の普通鋼板のさびをより抑制できることが判明した.X線回折の定量分析結果は,さびの抑制に役立つと見られるアモルファスやナノサイズのさびの結晶の量の増加に,水の磁気処理(MT)が有効であることを支持している.NMTとMTの両方の場合で流動水が流れる配管の内部をモニタする実験を行って,MTの場合に配管内の鉄さびの付着をより抑制することがわかった.
著者
浦部 美佐子 石川 俊之 片野 泉 石田 裕子 野崎 健太郎 吉冨 友恭
出版者
日本陸水学会
雑誌
陸水学雑誌 (ISSN:00215104)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.1-18, 2018-01-31 (Released:2019-01-31)
参考文献数
19
被引用文献数
1

水質指標生物の教育効果を調べるため,7つの大学で学生アンケートを実施した。高校までに指標生物による水質調査を行ったことのある学生は1~2割程度であった。指標生物は,現行課程では中学理科第二分野,旧課程(~2011)では高校基礎生物の教科書で扱われることが多かったが,調査を行ったことのある学生の7~8割は小学校で履修しており、テキストとしては自治体等が作成した副読本の役割が大きいと考えられた。水質指標生物の学習によって水質に対する正しい科学的理解を得た学生は少なく,その原因として小学校では履修学年が早すぎることと,指標生物に内在する論理的不備の問題が考えられた。「川の水を綺麗にするために有効なこと」を選択する問いでは,美化体験の有無によって選択内容はあまり変化しなかった。指標生物の学習体験の有無では、調査年により「無りん洗剤を使う」「水草を植える」「EM菌を撒く」の項目が増加し,その中には疑似科学であるものも含まれていた。以上の結果から,指標生物の学習は自然に親しみ,環境への興味を喚起するには有効であるが,水質の科学的な理解にはほとんど結びついていないことが明らかになった。以上を踏まえ,学校教育において指標生物を利用する場合に改善すべき点として,(1)水生動物相を水質と関連付ける場合,化学的水質検査も同時に実施する必要がある;(2)水質指標生物は小学校ではなく、中学または高校で教えるべきである;(3)学校教育において指標生物を教える場合、水質以外の環境要因も考慮することが必要である;(4)小学校では、水生生物は生物多様性と地域環境を理解するための教材とするべきである;の4点を挙げた。
著者
堀込 和代 河内 美江 清水 愛 永井 里枝 乗川 みどり 茂木 恵 森 葵生 山越 恵 岩室 紳也
出版者
医学書院
雑誌
助産雑誌 (ISSN:13478168)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.151-159, 2003-02-01

はじめに 男児の性器の清潔方法については,包皮内の清潔を積極的に行なう方向性と消極的な方向性とに分かれており,コンセンサスが得られていないのが現状である。また,科学的な根拠に基づいたケアや指導に積極的に携わっているという報告も少ない。 岩室らは「包皮内の清潔を保ち,真性包茎の手術を回避するためにも新生児期からの包皮翻転指導は重要である」1)と述べている。また,伊藤らは「小児期の包皮炎や尿路感染症予防のためにも,乳幼児の包茎に対して積極的に包皮翻転術を行なうことは有益である」2)と述べている。反面,包皮翻転指導を奨めない考えとして,「日常生活において,乳幼児で恥垢が問題となることは少ない。母親が入浴のたびに包皮をむいて亀頭を洗うことは,行き過ぎた行為となるおそれがある」3)や「幼少児,特にまだおむつがとれていない年齢では多くの場合,包皮口は狭く包皮と亀頭は癒着していることが多いが,これはむしろ尿による亀頭への刺激を回避し,亀頭を保護しているともいわれており,また無理にはがすことによって包皮先端に裂傷を与え,ひいてはそれがのちに瘢痕性の真性包茎を誘発することになるのではないかと危惧しているので,あえてこの時期に包皮を無理やり反転させるのは良くないと考えている」4)といった意見などがある。 このように,包皮翻転指導に関しては現在,小児科医や泌尿器科医の間でも意見の一致はみられていない。しかし,実際に亀頭包皮炎をおこす子どもは存在し,包皮内を清潔に保つことは,感染予防の観点からも必要である。特に新生児期から行なうことで無理なく取り入れられると考えられる。 一方で,日本家族計画協会クリニックが思春期の男女を対象としている電話相談で,男子からの相談内容は「包茎」が毎年上位を占めているという報告がある5)。しかし,岩室が「大人になればほとんどの人がいわゆる仮性包茎の状態になるので,結局,ほとんどの人は手術をしなくても問題がない」6)と言うように,日本人男性のほとんどは包皮を翻転すれば亀頭部が露出できる状態であり,治療的処置を必要とする場合は稀である。それにもかかわらず思春期男子はさまざまな間違った情報を自分に当てはめ,自分は包茎ではないかと悩んでいる。しかし,親しい人に気軽に相談できず,悩んだ末に電話相談に頼ってくるのではないだろうか。また,男児をもつ母親を対象にした橋詰らの調査によると,25.9%の母親が自分の息子は包茎ではないかと疑ったことがあるという結果が出ている7)。このように,思春期・成人期に達しても正確な情報が得られていない実態がある。 男子が思春期になってから,誤った情報に左右されず,身近な人間関係の中で日常的に,自分の性器に関する正しい知識や対処の仕方を獲得するには,出生時から排泄や清潔のケアを引き受ける母親のかかわり方が重要であると考えられる。
著者
青池 亨 里見 航 川島 隆徳
雑誌
じんもんこん2018論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, pp.97-102, 2018-11-24

The National Diet Library is now developing techniques for automatically recognizing which areas of a printed page are illustrations and which are graphemes, as a means of improving the searchability of digitized material. The ability to distinguish between illustrations and graphemes is expected to im- prove the accuracy of OCR processing by allowing areas without graphemes to be ignored while ena- bling the application of contrast correction to areas with graphemes, thereby improving readability of the digital images. Moreover, the ability to extract areas with illustrations is expected to have practical applications for content-based retrieval of similar images. This paper focuses on the extraction of areas with illustrations and reports on the creation of a system that is consistently able to extract illustra- tions from digital images of documents as well as perform content-based retrieval of images.Services incorporating these proposed techniques will be released on a trial basis on the NDL Lab web- site. (https://lab.ndl.go.jp/).
著者
Yasuyuki Okumura Naoya Sugiyama Toshie Noda Hisateru Tachimori
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20180096, (Released:2018-09-15)
参考文献数
27
被引用文献数
14

Background: A better understanding of resource use of new psychiatric admissions is important for healthcare providers and policymakers to improve psychiatric care. This study aims to describe the pattern of new psychiatric admissions and length of stay in Japan.Methods: A retrospective cohort study was conducted using data from the National Database of Health Insurance Claims and Specific Health Checkups of Japan (NDB). All patients newly admitted to psychiatric wards from April 2014 through March 2016 were included and followed up until discharge to the community.Results: Our sample included 605,982 admissions from 1,621 hospitals over 2 years. The average monthly number of admissions was 25,024 in fiscal year 2014 and 25,475 in fiscal year 2015. There was a seasonal trend in the number of admissions, with a peak in summer (in July). The discharge rates within 90 days and 360 days were 64.1% and 85.7%, respectively, and varied by type of hospital fee and by hospital. For example, the range of hospital-level discharge rate within 90 days in psychiatric emergency units was 46.0–75.3% in the 1st (lowest) quintile, while it was 83.6–96.0% in the 5th (highest) quintile. The prefecture-level indicators in the NDB and the 630 survey had correlations of >0.70.Conclusions: Our study provides fundamental information on resource use of new psychiatric admissions in Japan. Although using the NDB has substantial benefits in monitoring resource use, the results should be interpreted with some caution owing to methodological issues inherent in the database.
著者
北中 千史
出版者
国立がんセンター
雑誌
特定領域研究(C)
巻号頁・発行日
2000

神経芽腫は自然退縮がしばしば見られる癌としてよく知られているが、そのメカニズムについてはほとんどわかっていない。神経芽腫の自然退縮のプロセスにアポトーシスとは異なったプログラム細胞死の関与が示唆されていること、Rasの発現が神経芽腫の予後良好因子であることなどに加え、最近の我々の研究からRasがヒトがん細胞に細胞特異的に非アポトーシス性プログラム細胞死を誘導することが明らかになってきた。これらの事実から我々は神経芽腫におけるRas蛋白質の高発現がアポトーシスとは異なったプログラム細胞死を誘導し、その結果腫瘍の自然退縮が起きているのではないかと考えた。この点を確認するためにまず神経芽腫の腫瘍サンプルを用いた免疫染色を行ったところ、自然退縮を起こしやすい神経芽腫のサブグループにおいてRasの高発現部位に一致してアポトーシスとは異なる細胞変性が高頻度に起きていることを認めた。また、in vitroにおいても、腫瘍サンプルで認められた所見に一致して、Rasの発現が神経芽腫細胞にアポトーシスとは異なった細胞死を誘導することを確認した。これらの結果はRasにより誘導される非アポトーシス性プログラム細胞死が神経芽腫の自然退縮に寄与している可能性を強く示唆している。
著者
梶原 祥平 中村 滋延
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. [音楽情報科学] (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.76, pp.15-20, 2008-08-06
参考文献数
6

筆者が、「誰でも矢沢永吉のライブのステージにおける気分を体験することができる」というコンセプトで制作を行っているインタラクティブ・メディア・アート作品《独りスーパースターマシン》について解説を行う。30年以上に渡り、ファンを魅了し続けている矢沢の魅力を、詳細に調査・分析し、インタラクティブ・メディア・アート作品として完成させることで、矢沢が持つステージにおける魅力を新たな視点から、さらに深く理解することができると考えた。本研究報告においては、作品の表現的側面だけでなく、音楽情報科学分野にとっても有益と考えられるシステム的・技術的側面にも焦点を当てて論じる。
著者
小山 直人 北川 忠生
出版者
日本魚類学会
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.153-157, 2009 (Released:2014-03-05)
参考文献数
12
被引用文献数
1

In order to examine genetic introgression from the orange-red type commercial strain of Oryzias latipes (himedaka) to wild medaka populations, a polymerase chain reaction-restriction fragment length polymorphism (PCR-RFLP) analysis of the mitochondrial cytochrome b gene was conducted for 45 populations from the Yamato River system, Nara Prefecture and two fish farm populations from special product grounds of himedaka (Yamatokoriyama and Yatomi Cities). Orange-red type fish only were collected from three sites, and a mixture of wild and orange-red types from sympatric populations at four other sites in theYamato R. system. Most orange-red type specimens had the B27 mitotype, being identical with that of the typical orange-red type Hd-rR strain. Although most of the wild type fish individuals had mitotype B1a, inferred as one of the native mitotypes in the Yamato R., four from three sites had mitotype B27, implying genetic introgression from himedaka to wild medaka populations.
著者
野田 恵剛
出版者
中部大学
雑誌
国際関係学部紀要 (ISSN:09108882)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.159-204, 2002-03-25
著者
杜預 (元凱) 集解
出版者
山中市兵衛
巻号頁・発行日
vol.9,10, 1880
著者
Etsuro Sawai Yusuke Yamanoue Laith Jawad Juma Al-Mamry Yoichi Sakai
出版者
日本動物分類学会
雑誌
Species Diversity (ISSN:13421670)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.99-104, 2017-05-25 (Released:2017-05-25)
参考文献数
20
被引用文献数
7

We employed molecular systematic analysis based on mitochondrial D-loop sequences to identify two specimens of ocean sunfish from Omani coastal waters that had previously been identified morphologically as Mola mola (Linnaeus, 1758) and M. ramsayi (Giglioli, 1883). Of the three molecular species that are recognized globally, Mola sp. A, Mola sp. B, and Mola sp. C, we confirmed that both specimens from Oman are Mola sp. A. This result suggested a broader distribution of this species than had ever been thought, but it also revealed a discrepancy between morphological and genetic characters in Mola taxonomy. We reexamined the morphology of the two specimens from Oman to clarify the extent to which the key morphological features correspond with molecular genetic identifications, and discovered errors in the original reports on both specimens.

53 0 0 0 OA 北海道の豪雨

著者
松本 淳
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.94, no.3, pp.181-193, 1985-06-25 (Released:2010-12-22)
参考文献数
24
被引用文献数
2 3

The climatological characteristics of heavy rainfalls in Hokkaido Island are investigated on the basis of areal frequency distribution of heavy rainfalls (the amount of daily precipitation above 100mm) and geographical distribution of the maximum daily precipitation. The causes of heavy rainfalls and the maximum daily precipitation are investigated on the daily synoptic weather charts, and their geographical distributions are also investigated. Relation between the regional characteristics of heavy rainfalls and the location of the Polar front is discussed. The statistical period is 25 years, from 1973 to 1977 and the data of 256 stations are analysed.As a result, Hokkaido Island is divided into two climatic regions, the one is ‘high frequency heavy rainfall region (HR)’ and the other is ‘low frequency heavy rainfall region (LR)’. The bordering line of these two regions runs approximately from ENE to WSW, from Shiretoko peninsula, via Shiranuka Hills, Ishikari Mountains, Hidaka Mountains, Iburi Mountains to the southern part of Oshima Peninsula.To the south of this line is the HR in which local extremly high frequency heavy rainfall regions are located on the eastern to southern slopes of the mountain ranges. In this region the frequency of heavy rainfalls is more than once per year, and the maximum daily precipatation exceeds 300mm. The main causes of heavy rainfalls here are extratropical cyclones passing to the south of Hokkaido Island from Japan Sea or from Pacific Ocean, most often in August and September. This types of heavy rainfalls are mainly caused by the moist air flow from these cyclones and the effect of orographic rifting strengthens the rainfalls. In these cases the Polar front is usually located to the south of Hokkaido Island.On the other hand to the north of the line, the frequency of heavy rainfalls decreases drastically to less than once per five years. Here the main causes of heavy rianfalls are fronts and tropical cyclones, mainly in July and August. This time the Polar front lies in the northern part of Hokkaido Island and this location corresponds to its mean northernmost position. The region in which the main cause of heavy rainfalls is such northernmost Polar front is classified into ‘frontal heavy rainfall region’. In addition, extremly low frequency heavy rainfall rigion in which no heavy rainfalls were recorded through whole investigated period are discerned.
著者
高山 一夫
出版者
日本医療経済学会
雑誌
日本医療経済学会会報 (ISSN:13449176)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.13-26, 2014-12-01 (Released:2017-09-15)

本稿では、TPPを事例に、自由貿易協定FTAが医療制度に及ぼす影響について考察する。TPPは、各国の薬事制度の見直しや知的財産権の保護強化などにより、薬価高騰や医薬品アクセスの制限をもたらすことが懸念される。FTAが医療制度に望ましい成果をもたらすためには、情報の公開とステークホルダーの参加、客観的な政策評価の実施、各国の主権及びグローバルな健康の衡平への配慮といったガバナンス上の取り組みが必要である。

52 0 0 0 OA 異国叢書

出版者
駿南社
巻号頁・発行日
vol.〔第3〕, 1928