著者

國中 明

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.283-285, 2009-04-01

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

鈴木 均

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

中東レビュー (ISSN:21884595)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.35-41, 2017 (Released:2019-11-12)

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The result of the November election of the US president has crucial importance for the future of several countries including Israel, Saudi Arabia, and Iran, with different nuances pertaining to each country. In the case of Iran, contrary to the other two countries, the result of Donald Trump’s victory is disgusting, as he has openly denied the profits of the Joint Comprehensive Plan of Action (JCPOA) from the outset of his election campaign.If Hillary Clinton were elected, she would have followed Barack Obama’s political legacy in many ways, including the policies that brought about his breakthrough in US–Iranian relations after the 1979 revolution. We could refer to many pieces of evidence, especially from M. Landler’s convincing work entitled Alter Egos (2016). President Obama’s unprecedented challenge in this regard was to change relations with Iran such that there is less emnity. Nowadays it seems very difficult to expect that this rare historical chance at a stronger US-Iran relationship will eventually materialize.In this very difficult situation, Japan should not hesitate to make every effort to convince the Trump Administration that it is crucial for the US to maintain diplomatic relations with Iran to keep the Middle East from entering a more catastrophic situation characterised by greater warfare. Japan is an important player in this situation given its uniqueness in having an alliance with the US while at the same time being trusted by Iran.

著者

塚田 穂高 岡崎 優作 Hotaka TSUKADA Yusaku OKAZAKI

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09153162)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.125-139, 2019-08-30

著者

木村 洋

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1257, pp.260-274, 2002-04

著者

笹倉 秀夫

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, pp.225-254, 2018-07-30

著者

馬部 隆弘

出版者

大阪大谷大学歴史文化学科

雑誌

大阪大谷大学歴史文化研究

巻号頁・発行日

no.21, pp.(27)-(36), 2021-03-31

著者

小野田 正利

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.171-174, 2013-10-11 (Released:2018-01-09)

著者

川口 就子 黒川 嵩大 白尾 彰伍 高野 佐代子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響

巻号頁・発行日

vol.114, no.358, pp.11-12, 2014-12-05

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ツンデレ音声をツンとデレの二つの側面に分け、音響物理パラメータと各聴覚印象の関係を明らかにする.実験1では、心理量「ツン度」および「デレ度」を目的変数とし、基本周波数の平均値および標準偏差、スペクトル重心の平均値および標準偏差、時間長の計5つを説明変数としてそれぞれ重回帰分析を行った.その結果を元に実験2ではスペクトル重心について掘り下げ、スペクトル重心の最小値、最大値、平均値、中央値、最頻値、標準偏差、範囲、および時間軸を説明変数とし重回帰分析を行った.その結果、ツンデレ音声はスペクトル重心の最頻値が高い標準化係数を示した.本研究より、ツンデレ音声に対して新たな工学的指針を示すことが出来る.

著者

広瀬 貞三

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-29, 2000-03

著者

西島 千尋 Chihiro Nishijima

出版者

日本福祉大学福祉社会開発研究所

雑誌

現代と文化 : 日本福祉大学研究紀要 (ISSN:13451758)

巻号頁・発行日

no.132, pp.1-18, 2015-09

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2006年の「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」(以下,風俗営業法)の改正により,ダンス営業が規制されることとなった.この規制が,日本国憲法で保障される「表現の自由」を侵すものであるとして,2012年にはLet's DANCE署名推進委員会が立ち上がった.こうした動きのもと,2014年,内閣が風俗営業法改正について閣議決定を行い,ダンス営業規制が撤廃された.ダンス営業は新設される「特定遊興飲食店営業」に分類されることになったが,同委員会は「遊興」という形で規制対象が拡大されると懸念している.こうしてある種のダンスが規制される一方で,保護されたり,経済的な援助を受けたりするダンスもある.つまり,ハイカルチャーとされるダンスと,クラブなどのダンスは,扱われ方に差異があるのである.資料を探ると,この区別は江戸時代にはすでに「舞」と「踊」の差として生じており,さらに言えば,身分制度と並行していたことがわかった.本稿で取り上げるのは加賀藩の事例である.金沢市は,能を市のシンボルとしているが,かつてはすべての身分に許されていた訳ではない.能は武家の式楽であり,意図的に特権化されていたのである.その過程において,「舞」と「踊」の区別は色濃くなっていった.この過程を整理するために,本稿では『加賀藩史料』に着目している.加賀藩は,外交や藩内政治,ひいては親族間のコミュニケーションのために能という「舞」を重んじ特権化する一方で,一揆や風紀の乱れを恐れて「踊」を全面的に禁じていた.「踊」への為政者の危惧は,現代にも通じるものがあると言える.

著者

室井 康成

出版者

専修大学人間科学学会

雑誌

専修人間科学論集. 社会学篇 (ISSN:21863156)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.65-105, 2018-03-23 (Released:2018-07-16)

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2000年以降、いわゆる「荒れる成人式」問題が顕在化している。一般に成人式は、多くの日本人が加齢の過程で経験する重要な人生儀礼の一種として理解されているため、その荒廃ぶりは現代の若者の未熟さを示すものとして、しばしば睥睨の対象となっている。それは成人式が、近代まで日本各地において、15歳前後の若者に対して行なわれてきた成人儀礼「元服」の現代版として捉えられることも一因だと思うが、実は両者に連続性はない。これまで現行の成人式は、敗戦直後に埼玉県蕨市で行なわれたものが全国に普及したとする説が有力であったが、本稿の調査を通じて、それがすでに戦前の名古屋市で行なわれていたことが明らかとなり、その開催趣旨や運営方式から、そこに元服的要素はなく、あくまでイベントとして開催されていたことを確認した。翻って成人式定着以前の類例を、各地の民俗事象を手掛かりに見てゆくと、何歳を成人と見なすかという基準は、ほぼ集落単位で取り決められており、全国一律の基準などなく、またその認定時期も個人の成熟度に応じて、かなりの柔軟性を持っていたことが明らかになった。この場合の成熟度とは、男子は「親の仕事を手伝う能力」、女子の場合は「結婚可能性」であり、いずれも個人差を前提としていた。だが、そうした柔軟性を駆逐したのが、明治期の徴兵制に起源をもつ「成人=20歳」という新基準であったが、これも全国民の間で共有されたと政府が認めたのは、戦後10年を経た頃であった。逆説的だが、「成人=20歳」という認識も、戦後の官製成人式の普及によって国民の間に浸透したのである。しかし、現在では新成人の約半数は就学者であり、しかもその段階で既婚である者も少ないであろう。前代に比べて現代の若者が幼く見えたとしても、それは仕方のないことである。法の規定とは別に、成人と見なす基準は時代や個人の境遇によって変わるということは、近代の民俗史が語るところだが、そうした様々な差異を無化して、無作為に人を一堂に集めるから荒れるのであり、そこに官製成人式の限界がある。とはいえ、多くの人が経験し、しかも70年以上の歴史をもつ行事であれば、それは十分に民俗学の対象である。通常、民俗学はその対象を「保護・顕彰」すべきものとして捉えるが、本稿では、現行の成人式が民俗的根拠を欠いた意義なきものであることを論じ、その廃止を提言する。

著者

永島 剛

出版者

青木書店

雑誌

歴史学研究 (ISSN:03869237)

巻号頁・発行日

no.878, pp.10-14, 2011-04

著者

居阪 僚子 村田 光司 仲田 公輔 イサカ リョウコ ムラタ コウジ ナカダ コウスケ Ryoko Isaka Koji Murata Kosuke Nakada

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.228-199, 2017-03

著者

熊捕 崇将

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2012-01

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制度:新 ; 報告番号:甲3468号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2012/1/19 ; 早大学位記番号:新5798

著者

多々良 直弘 Naohiro Tatara

出版者

桜美林大学

雑誌

紀要 (ISSN:03868516)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.105-117, 2008-03

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The aim of this paper is to analyze the structure of sports news stories. Bell (1991) compares the narrative structure of the news stories in English with the narrative structure of personal experience analyzed by Labov & Waletzky (1967) and Labov (1972). In this paper, through the analysis of the narrative structure of English and Japanese newspapers, I will present the view that English and Japanese narratives are characterized as result-oriented and process-oriented, respectively.

著者

太郎丸 博

出版者

京都大学大学院文学研究科社会学研究室

雑誌

京都社会学年報 = Kyoto journal of sociology

巻号頁・発行日

no.28, pp.15-27, 2020-12

著者

山梨 裕美 小倉 匡俊 森村 成樹 林 美里 友永 雅己

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.73-84, 2016-06-25 (Released:2016-12-27)

参考文献数

73

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母子分離は心身の健全な発達を妨げることが知られてきた。特に大型類人猿など、成育期間が長く幼少期の母子の結びつきが強い動物種においては影響が大きい。実際に人工保育されたチンパンジーは交尾や子育て行動が適切に発現できない、社会行動が変容するなど一生を通じた影響がみられる。そのため動物福祉・保全の観点から、不必要な人工保育は避けるべきである。またたとえ人工保育をおこなったとしても、できる限り早く群れに戻すことが必要であり、そうした事例が蓄積されている。しかしエンターテイメントショーには母子分離や人工保育を助長しやすい問題点が存在し、さらに動物の正しい理解が伝わらない問題点が指摘されている。今後、科学的な知見をもとにしたチンパンジーに適した飼育管理を推進するためには、人工保育やその後の群れ復帰などに関する基準の議論や施設間が連携して問題解決にあたれるような体制づくりなどが重要である。

著者

森井 志織 鍵 裕之 桧垣 正吾

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2019年度日本地球化学会第66回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.196, 2019 (Released:2019-11-20)

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福島第一原発事故により環境中に放出された放射性セシウムの形態の一つとして、不溶性セシウム粒子 (CsMPs)が放出されている (Adachi et al., 2013)。本研究では2012年春に福島県の一般市民が日常生活の中で着用した不織布製マスクに付着した放射性セシウム(Higaki et al., 2014)について、CsMPsに特に注目して分析を行い、CsMPsの経時分布の把握、事故由来の放射性セシウムの形態、放出後の再飛散などについて明らかにする。マスク1枚ずつから放射性セシウムの定量測定を行い、1 Bq以上の放射性セシウムが検出されたマスクからCsMPsを探索した。測定した結果、4枚のマスクから1 Bq以上の放射性セシウムが検出され、2019年7月現在までに2つのCsMPsがマスクから単離されている。これらの粒子は2号機由来であると考えられている。

著者

泉 明宏

出版者

武蔵野大学人間科学研究所

雑誌

武蔵野大学人間科学研究所年報 = The annual bulletin of Musashino University Institute of Human Sciences (ISSN:21867356)

巻号頁・発行日

no.6, pp.91-101, 2016

著者

辻 晶子

出版者

中世文学会

雑誌

中世文学 (ISSN:05782376)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.83-90, 2013