著者

阿久津 正幸

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.241-268, 2010-07-15 (Released:2018-03-30)

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Several modern studies have treated the ulamā as quasi-bureaucrats, influential urban elites, distinguished families, etc. However, I attempt to consider them mainly as professional intellectuals, regardless of their social position, in order to disclose the Islamic nature of the society that they established. First, we need to reveal their “institution” for the transmission of ilm, partly because the ulamā could not have been passed down (succession) without this process and partly because Islamic society should be understood on the basis of Arabic-Islamic values, not a non-Arabic-Islamic bias. How the changing situation in society has been approved by the professional ulamā and the evaluation of social environments that led to such attitudes of intellectuals are discussions related to this point. As indicated previously, an interdisciplinary attempt (historical sociology in this case) is necessary to look beyond the existing sense of values in Middle Eastern studies.

著者

小川 佳子

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.313-334, 1995-08-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

70

被引用文献数

3 3

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This paper's aim is to clarify the spatial organization of Nissan Ltd and its parts suppliers, especially first-tier suppliers in Japan. Nissan has built up a more deconcentrated production region, unlike Toyota and Mazda. Nissan has five car assembly plants and four engine and transmission plants in Japan. Three old assemly plants are located in the Kanto Region, including the Tokyo Metropolitan Area, one in the North-Kanto Region, and the newest in the Kyushu Region 1, 000km distant from Tokyo.Nissan organized its subcontractors and part suppliers into cooperative groups, “Takara-kai” in 1954 and “Shoho-kai” in 1966. The latter consisted of a large number of large-sized suppliers. In accordance with the rapid increase in car production in Japan since the 1960's, Nissan's parts makers enlarged production capacity with Nissan's financial and technological support. Nissan had almost no need to do business with new parts suppliers while demand.Many of Nissan's suppliers constructed large-sized plants in the suburbs of Tokyo, because of increased production in the 1960s. Old parts plants in Tokyo have reduced and stopped operations with the urbanization of Tokyo. The opening of new assembly plants, The Tochigi plant in 1971 and the Kyushu plant in 1975, caused suppliers to move. Many parts plants were built near Nissan's new plants in order to deliver components under the JIT system. Nissan's subsidiary companies, especially, seem to set up plants close to Nissan's new plants.Generally, spatial proximity to an assembly plant depends on business and capital relations with Nissan, division of production between branch plants, and characteristics of the products in transportation. Bulky components, like seats and bumpers, required relative higher transportation cost. Firms producing them, are more likely to locate close to the assemblers. Small-parts suppliers, such as bolt or nut manufacturers, need not locate near the customer, because of lower transportation cost. They produce in a large-volume to increase scale merit, rather than build plants near assembly plants.A number of parts manufacturers entrust JIT delivery to the forwarding agents. Almost all parts are delivered to the assemblers by truck several times a day while bulky components manufacturers often posses subsidiaries created for transportation.Nissan is now undergoing restructuring of domestic production. It invested in the Kyushu plant being as important for the future, while the Zama assembly plant, established in the Kanto Region in 1965 is closing down. But most suppliers still have their main factories located in the old production region, Kanto or North-Kanto. There is a mismatch in the strategy of division of production in domestic plants between Nissan and its suppliers.

著者

木下 一雄 中島 卓三 吉田 啓晃 樋口 謙次 中山 恭秀 安保 雅博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100456, 2013

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【はじめに、目的】我々はこれまで後方進入法による人工股関節全置換術(以下THA)後早期(退院時)における靴下着脱動作に関与する因子の検討を行ってきた。そこで本研究においてはTHA後5か月における靴下着脱動作の可否に関与する股関節の可動域を検討し、術前後の各時期における具体的な目標値を提示することを目的とした。【方法】対象は2010年の4月から2012年3月までに本学附属病院にてTHAを施行した110例116股(男性23例、女性87例 平均年齢60.9±10.8歳)で、膝あるいは足関節可動域が日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会が定める参考関節可動域に満たない症例は除外した。疾患の内訳は変形性股関節症85股、大腿骨頭壊死31股である。調査項目は術前、退院時(術後平均22.7±7.0日)、術後2か月時、術後5か月時の股関節屈曲、外旋、外転可動域、踵引き寄せ距離(%)(対側下肢上を開排しながら踵を移動させた時の内外果中央から踵までの距離/対側上前腸骨棘から内外果中央までの距離×100)と術後5か月時の端座位での開排法による靴下着脱の可否をカルテより後方視的に収集した。靴下着脱可否の条件は端座位にて背もたれを使用せずに着脱可能な場合を可能とし、それ以外のものを不可能とした。統計学的処理はロジスティック回帰分析を用いて目的変数を術後5か月時における靴下着脱の可否とし、説明変数を各時期における股関節屈曲、外旋、外転可動域、踵引き寄せ距離とした。有意水準はいずれも危険率5%未満とし、有意性が認められた因子に関してROC曲線を用いて目標値を算出した。【倫理的配慮、説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施した。また本研究は当大学倫理審査委員会の承認を受けて施行し、患者への説明と同意を得た上で測定を行った。【結果】 術後5か月時の靴下着脱の可否は可能群103股、不可能群は13股であった。術後5か月時の靴下着脱の可否に関与する因子として、術前では股関節外旋と踵引き寄せ距離が抽出され、外旋のオッズ比(95%信頼区間)は1.124(1.037-1.219)、踵引き寄せ距離は1.045(1.000-1.092)、判別的中率は93.1%であった。それぞれの目標値、感度、特異度、曲線下面積は、外旋では25°、76.7%、92.3%、0.912で、踵引き寄せ距離は40.4%、84.5%、76.9%、0.856であった。退院時、術後2か月時、術後5か月時においては踵引き寄せ距離が因子として抽出され、退院時のオッズ比(95%信頼区間)、判別的中率は1.054(1.012-1.097)、91.4%、術後2か月時は1.092(1.008-1.183)、89.6%、術後5か月時は1.094(1.007-1.189)、91.3%であった。各時期の目標値、感度、特異度、曲線下面積は、退院時では40.4%、88.3%、61.5%、0.814であり、術後2か月時は50.0%、93.2%、61.5%、0.842で、術後5か月時では61.0%、80.1%、92.3%、0.892であった。【考察】我々の靴下着脱動作に関する先行研究は、術後早期における長座位での靴下着脱動作に関与する因子の検討であった。退院後の生活環境やリハビリ継続期間を考慮すると、実用性のある端座位での靴下着脱動作を継続期間中に獲得するための機能的因子を明確にすることが必要であった。先行研究では術前に靴下着脱が困難なものが退院時に着脱可能となるには外旋可動域が必要であった。今回の結果からも術前では股関節の変形により可動域制限がある場合でも股関節の外旋により代償して靴下着脱が可能となることが術後5か月の着脱動作能力に必要であると考えられる。また、術後5か月の靴下着脱を可能とするための機能的な改善目標として踵引き寄せ距離が抽出された。臨床的に術後の股関節可動域は概ね改善するが、疼痛や習慣的な動作姿勢の影響により改善経過は多様である。また、靴下着脱動作は股関節から足関節までの下肢全体を使った複合関節による動作である。このことから術後では単一方向の可動域を目標とするだけではなく、総合的、複合的な可動域の改善目標により着脱能力の獲得を目指すべきであると考える。具体的には術後2か月までに対側の膝蓋骨上まで踵を引き寄せられることが望ましいと考える。今後は踵引き寄せ距離に影響する軟部組織の柔軟性や疼痛の評価を行い、踵引き寄せ距離を改善するためのアプローチに関しても検討していきたい。\t【理学療法学研究としての意義】本研究により各時期の具体的な目標値が明確になり、術後5か月時までの経時的な改善指標となり得る。これにより術前後の患者指導の効率化や質の向上が図られると考える。

著者

増田 四郎

出版者

日本評論新社

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.433-454, 1954-10

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論文タイプ||論説

著者

増田 四郎

出版者

日本評論新社

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, 1959-10

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論文タイプ||学界展望

著者

石橋 弘明

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第123年学術大会(2016東京・桜上水) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.088, 2016 (Released:2017-04-25)

著者

水鳥川 和夫

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.525-545, 2011-02-25 (Released:2017-07-18)

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本論文では前稿における畿内に引き続き,中世西日本における使用升の容積と事実上の標準升を明らかにしようとするものである。升の容積は,農業生産力,土地制度,交易条件などを明らかにするための基本であるが,その重要性は十分に理解されているとはいえない。事実上の標準升を明らかにすることにより,市場の統合過程をよりよく理解することができるであろう。15世紀,西日本のうち西部地域では讃岐斗が標準升であり,東部地域では売升が市場升として使われていたが,同時に畿内本斗も標準的に使われていた。畿内本斗は讃岐斗とほとんど同じ容積であったので,西日本及び畿内において事実上の標準升が存在した。16世紀,売升は隣接地域に拡大し,標準升となったが,16世紀末になると西日本及び畿内では畿内本斗または讃岐斗が再び標準升となった。これは政治的統合に起因して市場統合がなされたことによるものと考えられる。

著者

早島 大祐

出版者

日本史研究会

雑誌

日本史研究 (ISSN:03868850)

巻号頁・発行日

no.565, pp.20-45, 2009-09

著者

天野 菊三郎

出版者

名古屋大学教育学部附属中学校 : 名古屋大学教育学部附属高等学校

雑誌

名古屋大学教育学部附属中高等学校紀要 (ISSN:03874761)

巻号頁・発行日

no.13, pp.42-46, 1968-03-25

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過去2ケ年にわたる放課自由時と夏期休暇中の公開練習時のプール使用の実態調査により,全般に利用度が不十分の結果を得たので,本年は生徒に競泳の評価基準を示し,到達目標を具体化せしめるとともに,特に女子の使用が劣っているので,女子のみの練習日を週1回(水)特設した。その結果と,全般の練習状況を過去の実績と比較検討することとした。国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.887, pp.56-58, 2015-05-28

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株主ポイント倶楽部はINVが自社開発し、2014年3月から提供している。登録した株主が個人向けページを通じて会社情報やIR情報を参照したり、電子的に議決権を行使したりする機能を提供する。株主は株の保有数や「IRニュースを開封したか」など、サイト上での振る…

著者

佐山 一郎 深沢 仁 沓沢 尚之

出版者

永井書店

雑誌

綜合臨床 (ISSN:03711900)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.p504-512, 1980-03

著者

長澤 弘

出版者

バイオフィリア リハビリテーション学会

雑誌

バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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<p> 梅雨明け宣言が出された途端,太平洋高気圧の力をいやでも思い知らされている此の頃である.この暑い夏の盛りではあるが,第6回バイオフィリア リハビリテーション研究大会を開催するに至った.7年前に有志により発足した小さな研究会が,会員の努力により学際的な内容を多く含む会へと発展し続けていることは素晴らしいことであり,同時に研究成果を国民へ還元すべくさまざまな領域を含めた研究が進行中である.今回の研究大会が契機となり,さらに多くの賛同者および研究者が参入できるような成果をあげ,世界へ向けて発信できる研究大会になるようにと願っている.</p>

著者

金子 貴之 河野 達仁 森杉 壽芳

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.695, pp.59-65, 2002

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本研究では道路混雑等の外部不経済対策である容積率規制と道路投資について考察する. 2地域2変数の一般均衡モデルを構築し, 容積率規制及び道路投資に対する評価法を作成する. 更に, 所与の道路容量に対する適正な容積率規制条件, 所与の容積率に対する適正な道路投資条件を導く. また, 容積率規制と道路投資の組合せ政策を考察し, 評価法を提案する. これにより, 容積率規制が行われている次善の経済においても, 常に適正な容積率規制が達成されている状況では, 道路市場のみで道路投資の便益を計測できることを述べる.

著者

ドルジュレス作 山内義雄譯

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1931

著者

アレクサンドル・ジャルダン[著] 鷲見洋一訳

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1993

著者

イヴ・ベルジェ [著] 浜崎史朗訳

出版者

白水社

巻号頁・発行日

1965

著者

ロジェ・グルニエ [著] 塩瀬宏訳

出版者

白水社

巻号頁・発行日

1977

著者

マルグリット・ユルスナール [著] 岩崎力訳

出版者

白水社

巻号頁・発行日

1970

著者

アントワアヌ・ド・サン テクジュペリ著 堀口大學訳

出版者

第一書房

巻号頁・発行日

1934

著者

クロード・ミレール監督・脚色・台詞 エマニュエル・カレール原作・脚色・台詞

出版者

日活 (販売)

巻号頁・発行日

2000